プレスリリース情報
-
「タカミヤ」が農業問題の解決も目指す!「TAKAMIYA AGRIBUSINESS PARK」を設立-「後継者不足」「人材教育問題」を解決に導く“総合農業パーク”へ-
【本件に関するお問い合わせ先】タカミヤPR 事務局( (株)アンティル内 ) 担当:内藤・佐藤・大瀧・水原・藤井T 06.6225.7781 F 06.6225.7782 takamiya_pr@vectorinc.co.jp■TAKAMIYA AGRIBUSINESS PARK 展望1.パートナ...
-
目隠し工用強化型親子バンド「T-Band」が国土交通省の新技術情報提供システム「NETIS」に登録 -道路交通安全用品の総合商社である吾妻商会との共同開発-
■「T-Band」開発背景親子バンドとは、主にガードレールの支柱等に視線誘導標を取り付ける際に使用する金具です。当社は過去、本製品を利用し高速道路における「目隠し工」としての工事施工を実施しておりました。本来の使用用途外での使用について「安全強度」が保たれているのかというところに着目を置き、「目隠し...
-
【建設/仮設業界のイメージ・課題調査2024】業界で不安視されていること第1位「人手不足」8割以上の人が2024年問題について「理解していない」と回答
一般生活者に建設/仮設業界に抱くイメージを調査したところ、約7割の人が「人手不足(65%)」と回答しました。さらに、「事故が多い(28%)」、「残業時間が多い(27.5%)」など、主に労働環境について不安視している人が多いことが明らかとなりました。一方で、「給与水準が高い(10.5%)」や「環境への...
-
Takamiya Lab. East建設用地取得に関するお知らせ
当社は、本日、群馬県藤岡市篠塚の「藤岡インターチェンジ西産業団地内」B区画(55,766.87 ㎡)の土地を取得しましたことをお知らせします。関西地域で展開中のTakamiya Lab. Westに続 き、当該土地において「Takamiya Lab. East」を開設いたします。当社プラットフォーム...
-
世代間を超えた価値観を共有できる職場環境づくりを目指す タカミヤ、札幌オフィスを移転・大幅リニューアル-社員、顧客にとっての「BASE CAMP」へ-
【ディスカッションポイント】場所や時間問わず様々な情報に触れ、様々な人と活発に話し合うことのできるスペースです。大画面による投影によって他拠点との活発な議論を促し、場所を超えた“知の共有”を実現します。また、パートナーを招いての勉強会など、多様なシーンに対応できるように可動什器で構成したフレキシブル...
-
タカミヤ、仮設業界の鳶職人特化型求人サイト『Tobira(トビラ)』をオープン -求人掲載費や成果報酬費が無料でご利用可能-
【本件に関するお問い合わせ先】タカミヤPR 事務局( (株)アンティル内 ) 担当:内藤・阿部・佐藤・水原・藤井T 06.6225.7781 F 06.6225.7782 takamiya_pr@vectorinc.co.jp ■『Tobira』誕生の背景 熟練職人の高齢化や後継者不足など、建設/...
-
未来の農業!? 1000キロ先からロボット操作できゅうりを遠隔収穫 スマート農業DXのAGRIST社・タカミヤの協同実験
足場をはじめとする仮設機材のプラットフォーマーである株式会社タカミヤ(以下タカミヤ、本社:大阪市北区、代表取締役会長兼社長:髙宮一雅)のグループ会社で、農作物の生産、加工および販売を行う株式会社タカミヤの愛菜(以下、タカミヤの愛菜、本社:東京都中央区、代表取締役社長:岡本裕之)の農場で、スマート農業...
-
ビジネスモデル一新に伴うサイトリニューアルのお知らせ -コーポレート、製品サービス、アグリの3種を同時リニューアル-
足場をはじめとする仮設機材の総合プラットフォーマーとして、建設業界を支えるソリューションを提供する株式会社タカミヤ(以下タカミヤ、本社:大阪市北区、代表取締役会長兼社長:髙宮一雅)は、新ビジネスモデル『Takamiya Platform』を推進するべく、元々の企業公式サイトからコーポレートサイトと製...
-
タカミヤの愛菜、羽生市立三田ヶ谷小学校の3年生に農業体験授業を実施 -IoT導入ハウスやきゅうり収穫体験を通じ農業の大切さを体感-
足場をはじめとする仮設機材の総合プラットフォーマーとして、建設業界を支えるソリューションを提供する株式会社タカミヤ(以下タカミヤ、本社:大阪市北区、代表取締役会長兼社長:髙宮一雅)のグループ会社で、農作物の生産、加工および販売を行う株式会社タカミヤの愛菜(以下、タカミヤの愛菜、本社:東京中央区、代表...
-
【本日9月21日(木)は国際平和デー】タカミヤ 国連WFP協会に協力 学校給食支援に寄与するレッドカップキャンペーンに参加
■レッドカップキャンペーンとは毎日のお買物で学校給食を支援できる、レッドカップキャンペーン。国連WFPが給食を入れる容器として使っている赤いカップを目印に、 レッドカップキャンペーンに賛同する企業からキャンペーンマークのついた商品が発売されています。対象商品を購入すると、その売り上げの一部が企業から...
-
大阪府池田市が先進農福連携事業を開始 スマート農業×農福連携の普及に向けて、最適な農業用ハウス構造の設計をタカミヤが支援
■大阪府池田市が開始する先進農福連携事業について大阪府池田市の市街化調整区域となっている細河地域は、植木の四大産地として栄えていましたが、需要の減少や生産者の高齢化・担い手不足等により、耕作放棄地や資材置場等が増加していました。その対策として、池田市はAIやIoT技術を取り入れたスマート農業と農福連...
-
自動化農業システム『Sustagram Farm』のモデルハウスが鹿児島県に竣工 タカミヤの農業用ハウスにAGRISTのピーマン自動収穫ロボット「L」が実装
■ピーマン自動収穫ロボットの特徴ハウスに導入するロボットは、搭載されているカメラから得たハウス内のピーマンの画像をAIが識別・判断し、自動で収穫を行います。また、独自機能の収穫ハンドで茎を短くカットし、ピーマンの出荷基準の茎の長さにするため、収穫後そのまま出荷できます。ロボットを導入することで、収穫...
-
BCP対策につながる次世代型ソーラーカーポート『POGERO』累計契約実績が4,400kWを突破 -京セラ製 太陽電池モジュールに適用-
■ソーラーカーポート『POGERO』の累計契約実績太陽電池モジュールは京セラ製、発電出力365W(モジュールベース)、設備容量131.4kw、駐車台数48台分を設置、運用を開始しました。屋根葺材(金属鋼板)の代わりに太陽光パネルを直接載せるシンプルな構造が特徴です。これまで同社が太陽光架台やさまざま...
-
タカミヤ アグリ事業部、AGRISTと共同試験を開始 きゅうり自動収穫ロボットを自社農場へ導入
■きゅうり自動収穫ロボット導入の背景当社は「G-Castle Neo48」と「G-Castle ProⅠ」という高機能農業用ハウスを製造・販売する一方で、埼玉県羽生市に自社農場での実証栽培として、きゅうり、ミニトマト、いちごを栽培しています。今回、きゅうり自動収穫ロボットの実現可能性を高めるために、...
-
ロボットとAIを活用した自動化農業システムパッケージ「Sustagram Farm」の販売開始を発表-スマート農業DXのAGRISTと共同で実施-
ロシアによるウクライナ侵攻を契機に、日本の食料自給率の低さがク ローズアップされています。 その反面、就農者の高齢化、後継者不 足など、このままでは農業に対する需給バランスが大きく崩れる未来 ...
-
(差替)デジタルマーケット『Iq-Bid(アイキュービッド)』、タカミヤプラットフォーム上の新サービスとして運営開始
『Iq-Bid』は、当社の全国29箇所の機材Base(供給拠点)に、次世代足場「Iqシステム」を購入、預け入れする等のタカミヤプラットフォームを利用する顧客向けサービスのひとつです。顧客は匿名で当サービスを利用できます。フリーマーケットの要領で、買いと売りの指値が表示され、自らのIqシステムに価格を...
-
当社は、2023年6月28日開催の取締役会において、下記のとおり子会社役員の異動を内定いたしましたのでお知らせいたします。
-
仮設業界の”トップランナー”を目指すタカミヤが、「秩父宮賜杯 第55回全日本大学駅伝対校選手権大会」に協賛決定
全日本大学駅伝は、愛知県名古屋市の「熱田神宮」をスタート、三重県伊勢市の「伊勢神宮」をゴールとする8区間106.8kmで競う、”大学駅伝日本一”を決める大会です。“学生3大駅伝”のひとつである本大会は、全国8地区の代表17校、前年大会上位のシード校8校、日本学連選抜チーム・東海学連選抜チームの合計2...
-
タカミヤ、新ビジネスモデル『タカミヤプラットフォーム』を発表 建設業界の課題解決、建設関連企業のコストカットなどに貢献
「当社のサービスはブラッシュアップされ続け、拡大していきます。仮設に関連する全ての業種とプラットフォームを共有できるようになれば、建設会社様や足場レンタル会社だけではなく、運送会社様や設計会社様などがプラットフォームを利用してビジネスを行うことができます。このタカミヤプラットフォームは当社のビジネス...
-
タカミヤ、今年度で14回目となる安全衛生大会を実施 「災害事故の撲滅」を目指し、災害防止事業活動を宣言 -2023年5月16日(火)に開催-
■タカミヤ安全衛生協力会とはタカミヤ安全衛生協力会は、タカミヤの工事に従事する協力会社で組織された団体であり、円滑な工事の推進と、安全活動の推進により、現場での災害事故防止に努め、会員相互の互助と親睦を図り、各社の社業繁栄と共存共栄を目指すことを目的とし2010年(平成22年)5月に設立しました。