「R&Iファンド大賞2020」受賞に関するお知らせ

2020 年 4 ⽉ 23 ⽇
各 位
スパークス・グループ株式会社
代表取締役社⻑ グループ CEO 阿部 修平
(コード 8739 東証第⼀部)


「R&I ファンド⼤賞 2020」受賞に関するお知らせ

本⽇、当社⼦会社であるスパークス・アセット・マネジメント株式会社（代表取締役社⻑ 阿部修平）
が、株式会社格付投資情報センターの選定による「R&I ファンド⼤賞 2020」の投資信託／国内株式総
合 部⾨において、『最優秀賞』を受賞したことをお知らせいたします。
また、スパークス・アセット・マネジメント株式会社が運⽤する「スパークス・新・国際優良⽇本株ファンド
（愛称︓厳選投資）」が、投資信託 10 年／国内株式 部⾨および投資信託／国内株式 部⾨の 2
部⾨において、2 年連続で『優秀賞』を受賞しましたことも、あわせてお知らせいたします。



投資信託総合／国内株式総合 部⾨ 賞名︓最優秀賞
スパークス･アセット･マネジメント株式会社




投資信託 10 年／国内株式 部⾨ 賞名︓優秀ファンド賞
投資信託／国内株式 部⾨ 賞名︓優秀ファンド賞
「スパークス・新・国際優良⽇本株ファンド（愛称︓厳選投資）」




今回の受賞を励みに、今後とも⼀層の商品開発⼒と運⽤⼒の向上を図り、お客さまにご満⾜いただけ
るサービスを提供し続けるよう努⼒するとともに、より多くの皆様に「⽇本株、そしてアジア株といえばスパーク
ス」と認知していただけるよう努⼒して参ります。
なお、当該アワードにおける選考⽅法等については、別紙をご参照下さい。
「Ｒ＆Ｉファンド⼤賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び
完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を⽬的としており、特定商品の購⼊、売却、保有を推
奨、⼜は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当⼤賞は、信⽤格付業ではなく、⾦融商品取引業等に
関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信⽤格付業以外の業務であり、かつ、関
連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信⽤格付⾏為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要
請されています。当⼤賞に関する著作権等の知的財産権その他⼀切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転
載等を禁じます。「投資信託/総合部⾨」の各カテゴリーは、受賞運⽤会社の該当ファンドの平均的な運⽤実績を評価
したもので、受賞運⽤会社の全ての個別ファンドについて運⽤実績が優れていることを⽰すものではありません。

 本件に関するお問い合わせ先
スパークス・グループ株式会社 広報室
TEL︓03-6711-9130 Email︓pr_media@sparxgroup.com
 【別紙】
「Ｒ＆Ｉファンド⼤賞 2020」の選考⽅法について
「投資信託部⾨」、「iDeCo・DC 部⾨」、「NISA 部⾨」、「確定給付年⾦部⾨」では 2018、2019、
2020 年それぞれの 3 ⽉末時点における１年間の運⽤実績データを⽤いた定量評価がいずれも上位
75％に⼊っているファンドに関して、2020 年 3 ⽉末における 3 年間の定量評価によるランキングに基づい
て表彰している。「投資信託 10 年部⾨」では、2015、2020 年それぞれの 3 ⽉末における 5 年間の運
⽤実績データを⽤いた定量評価および 2020 年 3 ⽉末時点における 3 年間の運⽤実績データを⽤いた
定量評価がいずれも上位 75％に⼊っているファンドに関して、2020 年 3 ⽉末における 10 年間の定量評
価によるランキングに基づいて表彰している。「投資信託 20 年部⾨」では、2010、2020 年それぞれの 3
⽉末における 10 年間の運⽤実績データを⽤いた定量評価および 2020 年 3 ⽉末時点における 3 年間
の運⽤実績データを⽤いた定量評価がいずれも上位 75％に⼊っているファンドに関して、2020 年 3 ⽉末
における 20 年間の定量評価によるランキングに基づいて表彰している。定量評価は、「投資信託部⾨」、
「iDeCo・DC 部⾨」、「NISA 部⾨」、「投資信託 10 年部⾨」、「投資信託 20 年部⾨」ではシャープ・レ
シオを採⽤、「確定給付年⾦部⾨」では定量評価にインフォメーション・レシオを採⽤している。表彰対象は
償還予定⽇まで 1 年以上の期間を有し、「投資信託部⾨」、「NISA 部⾨」、「投資信託 10 年部⾨」、
「投資信託 20 年部⾨」では残⾼が 30 億円以上かつカテゴリー内で上位 50％以上、「iDeCo・DC 部⾨」
では残⾼が 10 億円以上かつカテゴリー内で上位 75％以上の条件を満たすファンドとしている。「投資信託
／総合部⾨」では、2020 年 3 ⽉末において残⾼ 30 億円以上のファンドを 3 本以上設定する運⽤会社
を表彰対象とし、各ファンドの 3 年間における"シャープ・レシオ"の残⾼加重平均値によるランキングに基づ
き表彰している。「投資信託部⾨」、「投資信託／総合部⾨」、「投資信託 10 年部⾨」および「投資信託
20 年部⾨」は確定拠出年⾦専⽤ファンド、SMA・ラップ⼝座専⽤ファンドを除く国内籍公募追加型株式
投信、「iDeCo・DC 部⾨」は iDeCo・DC（個⼈型および企業型確定拠出年⾦）向けに利⽤される国
内籍公募追加型株式投信、「NISA 部⾨」は R&I 独⾃の「NISA スクリーニング」基準を満たした国内籍
公募追加型株式投信、「確定給付年⾦部⾨」は『R&I ユニバースデータサービス』に登録されている運⽤
商品を対象にしており、いずれも基本的に R&I による分類をベースとしている。
 [添付資料]




投資信託の留意点
以下の記載は、⾦融商品取引法第 37 条により表⽰が義務付けられている事項です。お客様が実際にご購
⼊される個々の投資信託に適⽤される費⽤やリスクとは内容が異なる場合がありますのでご注意下さい。ファ
ンドにかかる費⽤の項⽬や料率等は販売会社や個々の投資信託によって異なるため、費⽤の料率はスパー
クス・アセット・マネジメント株式会社が運⽤する投資信託のうち、徴収するそれぞれの費⽤における最⾼料率
を表⽰しております。また、特定の投資信託の取得をご希望の場合には、当該投資信託の「投資信託説明
書（交付⽬論⾒書）」をあらかじめ、または同時にお渡しいたしますので、必ずご覧いただき、投資に関する
最終決定はお客様ご⾃⾝の判断で⾏っていただくようお願いいたします。

投資信託に係るリスクについて
投資信託は、主に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券などの値動きのある証券等（外貨
建て資産には為替リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証され
ているものではなく、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等を要因として、基準価額の
下落により損失が⽣じ、投資元本を割り込むことがあります。また、これらの運⽤による損益は全て受益者の
皆様に帰属します。
特化型のファンドは、分散投資を⾏う⼀般型のファンドとは異なり、銘柄を絞り込んだ運⽤を⾏うため、
市場動向に関わらず基準価額の変動は⾮常に⼤きくなる可能性があります。
ロング･ショート戦略のファンドは売建て（ショート・ポジション）取引を⾏いますので、売建てた株式が値上がり
した場合、基準価額が下落する要因となります。また、ロング・ポジションおよびショート・ポジションの双⽅が
誤っていた場合、双⽅に損失が発⽣するために、通常の株式投資信託における損失よりも⼤きくなる可能性
があります。
上記は投資信託に係るリスクの⼀部を記載したものであり、個別の投資信託ごとに投資対象資産の種類や
投資制限、取引市場、投資対象国等が異なることから、リスクの内容や性質が異なります。

投資信託に係る費⽤について
当社における公募投資信託に係る費⽤（料率）の上限は以下の通りです。
●直接ご負担いただく費⽤
購⼊時⼿数料︓ 上限 3.85％（税込）
換⾦⼿数料︓ なし
信託財産留保額︓ 上限 0.5％
●投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費⽤
信託報酬︓ 上限 年 2.09％（税込）
実績報酬(※)︓ 投資信託により、実績報酬がかかる場合があります。
※ 実績報酬額は基準価額の⽔準等により変動するため、あらかじめ上限の額を⽰すことができ
ません。
その他の費⽤・⼿数料︓ 監査費⽤、⽬論⾒書や運⽤報告書等の作成費⽤など諸費⽤等ならびに組
⼊有価証券（ファンドを含む）の売買の際に発⽣する売買委託⼿数料、先
物取引・オプション取引等に要する費⽤、外貨建て資産の保管費⽤等を信
託財産でご負担いただきます。組⼊有価証券がファンドの場合には、上記の
他に受託会社報酬、保管会社報酬などの費⽤がかかる場合があります。これ
らの費⽤は運⽤状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を⽰すこ
とができません。
※ ⼿数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。
※ 投資信託により異なりますので、詳しくは販売会社にお問い合わせ下さい。
 [添付資料]




＜委託会社＞
スパークス・アセット・マネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第 346 号
加⼊協会 ⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⽇本証券業協会
⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会



■当資料はプレスリリースを⽬的として、スパークス・グループ株式会社及びスパークス・アセット・マネジメント株式
会社（以下当社）が作成したものであり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。■当資料は、
特定の有価証券等の勧誘を⽬的とするものではありません。このため、当資料の第三者への提⽰・配布や当資
料を⽤いた勧誘⾏為は禁⽌いたします。■当資料は⽬的によらず、当社の許可なしに複製・複写をすることを
禁じます。


以上