ファーストロジック運営、不動産投資サイト『楽待』が 投資用不動産情報サイトランキングで総合1 位を獲得

2022 年 12 月 22 日

ファーストロジック運営、不動産投資サイト『楽待』が
投資用不動産情報サイトランキングで総合 1 位を獲得
Gomez 投資用不動産情報サイトランキングより

株式会社ファーストロジック（本社：東京都中央区、東証スタンダード、証券コード：6037）が運営する国内
最大の不動産投資サイト「楽待」（https://www.rakumachi.jp）は、株式会社ブロードバンドセキュリティ
が発表する「Gomez 投資用不動産情報サイトランキング」において、5 回連続で総合 1 位を獲得しまし
た。当ランキングでは、「サイトの使いやすさ」「情報量とコンテンツ」「安定性と信頼感」「便利な機能・サ
ービス」の 4 つの視点から構成される約 150 の調査項目により評価が行われ、ランキングが決定されて
います。（調査期間：2022 年 10 月 20 日～11 月 11 日）




■「楽待」に対するアナリストからの評価コメント
総合 1 位は、楽待（運営会社：ファーストロジック）となりました。カテゴリ別でも「ウェブサイトの使いやす
さ」、「情報量とコンテンツ」、「安定性と信頼感」の 3 カテゴリで 1 位、「便利な機能・サービス」カテゴリで
2 位を獲得し、圧倒的な存在感を示しています。すべての検索手法で、検索条件に該当する物件総数が
すぐに表示されるほか、物件一覧画面から追加条件の設定をする場合も同様に、該当物件数が表示され
ます。そのためユーザーは該当件数を確認しながら条件を追加することができるなど、利便性の高い優れ
たウェブサイトです。


前回調査よりもサイト全体のパフォーマンス（表示速度）が向上しており、「安定性と信頼感」カテゴリの
順位アップに貢献しました。今後、細かいユーザビリティ改善や、検索条件履歴などのリピーター向け機能
の向上によってさらに充実したサイトになると思われます。


評価・調査の詳細
https://www.gomez.co.jp/ranking/realestate_investment/

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© FIRSTLOGIC, Inc.
■楽待の開発者からコメント
「楽待」では毎年ユーザーアンケートを実施し、いただいた意見をもとに、さまざまな機能改善や開発を行
っています。開発は内製化しており、お客様から出た意見をスピーディに反映できる体制が整っておりま
す。不動産投資家・不動産会社の双方にとって win-win のサービスを提供し、さらには「公正な不動産投
資市場を創造する」というビジョンを実現すべく、これからもサービスの充実を図ってまいります。


【不動産投資の「楽待」概要】
2006 年 3 月に開設した「楽待」は、月間 168 万人が訪れる、利用者数・掲載物件数・使いやすさ
No.1(*1)の不動産投資サイトです。全国 4400 社の不動産会社が毎日物件情報を登録しており、ユーザー
は自身の希望条件で絞り込んで、目当ての物件を探すことができます。


また、不動産投資専門メディア「楽待新聞」を通じ、業界のニュースや不動産投資の成功談・失敗談などを
発信。公式 YouTube「不動産投資の楽待（らくまち）」はチャンネル登録者数 39.4 万人、総再生回数は 1
億 6000 万回にのぼります。（2022 年 12 月時点）


2022 年 6 月には有料会員サービス「楽待プレミアム」を開始。登録することで、業界初(*2)の独自機能
「路線価マップ」やプレミアム会員限定動画が見放題になります。「楽待プレミアム」では不動産投資に役
立つ便利機能やコンテンツを今後も追加予定です。


「公正な不動産投資市場を創造する」というビジョンのもと、不動産投資家・加盟不動産会社の双方にと
って使いやすい機能やサービスの提供に努めてまいります。


【会社概要】
社名：株式会社ファーストロジック
URL：https://www.firstlogic.co.jp/
上場市場：東証スタンダード（証券コード：6037）
本社：東京都中央区八丁堀三丁目 3 番 5 号 住友不動産八丁堀ビル 5 階
設立：2005 年 8 月 23 日
事業内容：国内最大の不動産投資サイト「楽待」の運営


【本件の問い合わせ】
株式会社ファーストロジック広報担当：尾藤（びとう）
携帯電話：080-4129-5743
固定電話：03-6833-9438
E-mail：rakumachi@firstlogic.co.jp

*1
『使いやすさ No.1』：ゴメス・コンサルティング調べ（2022 年 12 月）
『利用者数 No.1』：自社調べ（2019 年 4 月）

『物件数 No.1』：日本マーケティングリサーチ機構調べ（2020 年 10 月）
*2
自社調べ（2022 年 5 月）

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