「2014年 日本の広告費」は6兆1,522億円、前年比102.9％

2015 年 2 月 24 日


「2014 年 日本の広告費」は 6 兆 1,522 億円、前年比 102.9％

● 総広告費は 7 年ぶりに 6 兆円超え
● インターネット広告費が初の 1 兆円超え
● 21 業種中 14 業種が前年を上回る


株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は 2 月 24 日、わが国の総広告費と、媒
体別・業種別広告費を推定した「2014 年（平成 26 年）日本の広告費」を発表した。
2014 年（1～12 月）の日本の総広告費は 6 兆 1,522 億円、前年比 102.9％と、消費税率引き
上げの影響はあったものの、通期では 3 年連続で前年実績を上回った。


2014 年（平成 26 年）の広告費の特徴

１．2014 年の総広告費は、消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック 2014 などで伸長した後、
消費税率引き上げによる反動などがあったものの、2014 FIFA ワールドカップ ブラジル大会などにより
緩やかに成長を続け、通年では 7 年ぶりに 6 兆円超の市場規模となった。

２．媒体別にみると、 新聞広告費」 前年比 98.2％） 雑誌広告費」 同 100.0％） ラジオ広告費」 同 102.3％）
「 （ 、
「 （ 、「 （ 、
「テレビメディア広告費」※（前年比 102.8％、地上波テレビと衛星メディア関連の合計）
。結果、
「マスコ
ミ四媒体広告費」は同 101.6％となった。 （同 112.1％）は、スマートフォン・動
「インターネット広告費」
画広告・新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、初の 1 兆円超え市場となった。さらに、
「プロ
（同 100.8％）も 3 年連続で前年を上回り、全体の押し上げに寄与した。
モーションメディア広告費」

３．業種別(マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く)では、全 21 業種中 14 業種が前年を上回った。

・主な増加業種は、「情報・通信」（同 107.2％、衛星放送、携帯電話料金サービス、スマートフォン向

けサービスなどが増加）、「家電・AV 機器」（同 107.1％、電気掃除機、電気冷蔵庫、液晶テレビなどが

増加）、「化粧品・トイレタリー」（同 105.6％、シャンプー&リンス・コンディショナー、通販系女性

用ラインナップ化粧品などが増加）、｢自動車・関連品｣（同 103.4％、ワゴン、輸入 SUV などが増加）、

「飲料・嗜好品」（同 102.0％、国産ビール、発泡酒などが増加）など。

・主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」（同 92.1％、ゲームソフト、オーディオソフトなどが減少）、

「教育・医療サービス・宗教」（同 95.6％、専門学校・各種学校、通信教育など教育関連が減少）、「食

品」（同 96.8％、健康食品、即席麺類、スナック菓子などが減少）、「ファッション・アクセサリー」（同

97.0％、婦人服、紳士・婦人靴などが減少）など。

※2014 年より区分を変更し、「地上波テレビ＋衛星メディア関連」をテレビメディア広告費とした。
１．総広告費の推移（表 1：P8）
2014 年の総広告費は、6 兆 1,522 億円、前年比 102.9％と、3 年連続で増加した。


２．媒体別広告費の概要（表 2：P9、表 3：P10）
（衛星メディア関連を含む）は、2 兆 9,393 億円、前年比 101.6％。
「マスコミ四媒体広告費」
（地上波テレビ＋衛星メディア関連）は、同 102.8％となった。
うち「テレビメディア」
「インターネット広告費」は、1 兆 519 億円、同 112.1％と好調に推移した。また、｢プロモ
ーションメディア広告費｣も、2 兆 1,610 億円、同 100.8％ と、3 年連続で前年を上回った。
なお、
「マスコミ四媒体広告費」（衛星メディア関連を含む）を四半期別にみると、4 月以降
はやや弱い伸び率であったものの、年間を通しプラスで推移した。


（前年比／前年同期比、％）
2013年1-12月 1，6月 7-12月 1-3月 4-6月 7-9月 10-12月
マスコミ四媒体広告費 100.4 99.2 101.7 98.7 99.6 102.2 101.3
＇衛星メディア関連を含む（ 2014年1-12月 1，6月 7-12月 1-3月 4-6月 7-9月 10-12月
101.6 102.3 100.8 104.0 100.6 100.6 101.1



媒体別の状況は、次のとおり。


＜新聞広告費：6,057 億円（前年比 98.2％）＞
・消費税率引き上げ前には大きく伸長したものの、4 月以降は景気の落ち込みから回復しな
いまま推移した。ソチオリンピック 2014 や衆議院選挙などプラス要因もあったが、通年
では前年比プラスに至らなかった。
・ （腕時計）「エネルギー・素材・機械」 to B 広告が顕著）「薬品・
「精密機器・事務用品」 、 （B 、
医療用品」
、通販タイプの「食品」
（健康食品）と「飲料・嗜好品」
（健康飲料）で、出稿が
増加した。一方、「ファッション・アクセサリー」
「情報・通信」は減少。


＜雑誌広告費：2,500 億円（前年比 100.0％）＞
・依然業界を取り巻く環境は厳しいが、広告費が伸長する業種もあり、前年並みとなった。
・シェアの高い「ファッション・アクセサリー」「化粧品・トイレタリー」は堅調に推移し、
、
「自動車・関連品」や「交通・レジャー」も活発だった。


＜ラジオ広告費：1,272 億円（前年比 102.3％）＞
・首都圏では横ばい、関西・中部・北海道・九州では引き続き増加傾向がみられ、全体を底
上げした。
・オフィス事業者向けの広告需要の高まりでラジオの活用が進んだ「精密機械・事務用品」
や、住宅取得や建て替え需要の伸びにより活用が進んだ「不動産・住宅設備」、国産車のみ
 ならず輸入車の出稿が増えた「自動車・関連品」が好調だった。
・radiko.jp（ラジコ）のユニークユーザー数は月間 1,300 万人、また 2014 年 4 月にスター
トしたラジコプレミアム（エリアフリー有料サービス）は、17 万人の会員を獲得した。


＜テレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）：1 兆 9,564 億円（前年比 102.8％）＞


【地上波テレビ】は、1 兆 8,347 億円（同 102.4％）
・番組（タイム）広告（同 101.2％）は、
「ソチオリンピック 2014」
「2014 FIFA ワールドカ
「アジア大会 2014 韓国仁川」など、スポーツ番組の好調やレギュラ
ップ ブラジル大会」
ー番組の堅調を受けプラスに推移した。
・スポット広告（同 103.2％）は、1-3 月は消費税率引き上げ前の駆け込み需要で大きく伸長
し、4 月には前年実績割れするも、5 月以降は再び市況が活発化し、年末まで好調を維持し
た。業種別でみると、「情報・通信」(スマートフォン関連、ゲームアプリなどで大きく増
加）、「化粧品・トイレタリー」（シャンプー＆リンス・コンディショナーなどが増加）、
（DTC〈Direct to Consumer〉広告、ドリンク剤などが増加）などの
「薬品・医療用品」
業種が増加した。


【衛星メディア関連】は 、1,217 億円（同 109.6％）
・上半期は二桁成長、下半期も好調に推移した。
・業種別では、年間を通して総合通販、健康食品、金融・保険、美容関連、飲料などが好調
であった。消費税率引き上げ前には「自動車・関連品」
「家電・AV 機器」も増加。


◆BS 放送は 831.5 億円（同 112.8％）
・話題のスポーツ番組が多く編成され、初出稿の広告主が増加。また、メディア認知の高ま
りで、首都圏以外の広告主も増加した。


◆CS 放送は 212.0 億円（同 104.5％）
・スポーツ、映画、地上波キー局系チャンネルなどの出稿が好調に推移。


◆CATV 放送は 173.2 億円（同 103.4％）
・コミュニティチャンネルへの出稿が増加。


＜マスコミ四媒体広告制作費：3,121 億円（前年比 101.0％）＞（衛星メディア関連は除く）
注）新聞・雑誌・ラジオ・地上波テレビの広告費には、広告制作費が含まれている。


・このうち地上波テレビ CM 制作費は、2,170 億円（同 101.1％）
。
 ・ソチオリンピック 2014 と消費税率引き上げ前の駆け込み需要の反動から、4 月以降にやや
弱含んだ場面もあったが、下半期は徐々に回復し、前年を上回った。
・業種別では、
「自動車・関連品」と「金融・保険」が堅調であった。


＜インターネット広告費（媒体費＋広告制作費） 兆 519 億円（前年比 112.1％）＞
：1


【インターネット広告媒体費】は、8,245 億円（同 114.5％）
・このうち、運用型広告費は、5,106 億円（同 123.9％）
・インターネット広告媒体費を市場全体でみると、スマートフォン市場の成長や動画広告、
新しいテクノロジーを活用した広告配信の浸透が下支えし、前年を上回る伸び率を示した。
市場の内訳をみると、枠売り広告やアフィリエイト広告が堅調に推移し、運用型広告は大
きく伸長した。
・枠売り広告は、ポータルサイト中面のターゲティング商品が運用型広告に代替される動き
が進んだものの、自社のブランディングを目的にした広告主のニーズに応える大型広告や
リッチ広告の活用に加え、スマートフォン広告の活用、キュレーションメディアなどの新
たなメディアの出現もあり、前年を上回った。また、マーケティングニーズの細分化、ユ
ーザーの接触メディアの分散化を受け、ジャンルを特化した各種専門サイトの活用が拡大。
従来型タイアップに加え、ネイティブ広告、コンテンツマーケティングといった手法も根
付き始めた。さらに、PC、スマートデバイスともに動画広告の活用など、多くの新しい動
きが本格化した。
・運用型広告費の多くを占める検索連動広告の市場は、PC 検索の伸びが落ち着きを見せた
中、スマートフォンやタブレット検索は大きく伸長し、全体では堅調に成長した。また、
大きく伸びた領域のひとつに、DSP（広告主側からみた広告効果の最大化を支援するシス
テム）が挙げられる。リアルタイムの入札形式で、広く効率的に広告配信するこの手法が
浸透した。
・DSP や SSP（媒体社側からみた広告効率の最大化を支援するシステム）などの普及・拡大
により、各サイトが持つ広告在庫を広告主側に活用してもらいやすい環境も整った。さら
に、DMP（蓄積したさまざまなデータを分析・加工し、広告配信を最適化するシステム）
を用いて DSP 配信するなど、新たな取り組みも進んだ。
・動画の運用型広告は、広告主によるブランディング目的での活用を中心に拡大した。


※運用型広告とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即時

的に支援する広告手法のこと。検索連動広告や一部のアドネットワークが含まれるほか、新しく登場してき

た DSP/アドエクスチェンジ/SSP などがその典型例として挙げられる。なお、枠売り広告、タイアップ広告、

アフィリエイト広告などは、運用型広告には含まれない。
【インターネット広告制作費】は、2,274 億円（同 104.4％）
・案件数は増加したものの、前年に引き続き、大型キャンペーンの減少や制作単価の低下が
みられたことから、成長率は前年の 106.2％に比べ鈍化した。
・スマートフォンのさらなる普及などにより、コーポレートサイト・EC サイト・会員サイ
トは、前年に引き続き成長した。


＜プロモーションメディア広告費：2 兆 1,610 億円（前年比 100.8％）＞
・3 年連続で増加。
・
「屋外広告」
「交通広告」は、SNS での情報拡散を狙ったイベント展開やデジタルサイネー
ジなどで増加。
・無宛名便（宛名のないメール便）が活発化している「DM」、紙とネットのコラボが話題に
なった「フリーペーパー・フリーマガジン」
、消費者一人一人の目線に立った「POP」とい
ったメディアは堅調であった。また、開発に伴う商業施設におけるディスプレイ広告が伸
長した「展示・映像他」が全体の押し上げに寄与した。


◆「屋外広告」は、3,171 億円（同 103.3％）
・広告板は微増であったが、建築資材費・工事費などの製作費上昇で前年を上回った。
・ネオンは改修・修理により減少傾向にあるが、LED は伸長した。
・ポスターボードは、
「飲料・嗜好品」「自動車・関連品」
、 （輸入車など）「金融・保険」
、 、楽
曲・番組・映画などの業種で積極的に活用された。
・大型ビジョンは、
「飲料・嗜好品」の出稿が好調。また、航空会社やゲームソフト、ゲーム
機器の出稿が増加。
・スタジアム看板は、新規掲出は少ないが、プロ野球オールスターゲームやクライマックス
シリーズなどに伴うスポット出稿が好調だった。
・広告幕は、一部ビルの改修工事などで減少したが、地域によっては好調なところもあった。
・商業施設メディアは、年間を通し、各種施設イベントに合わせた出稿がみられた。


◆「交通広告」は、2,054 億円（同 102.5％）
・車内や駅構内でデジタルサイネージの新設・増設が続き、好調に推移。一方、中吊り・窓
上・ドア横などの車内メディアは減少した。
・空港関連が伸びており、2020 年を見据えた動きが活発化している。
・業種別では、
「飲料・嗜好品」「金融・保険」「情報・通信」
、 、 （スマホアプリ）などが堅調。


◆「折込広告」は、4,920 億円（同 96.4％）
・1-3 月は、「自動車・関連品」（販売店）「流通・小売業」
、 （小型スーパー）、住宅リフォー
ム、求人、健康食品などで消費税率引き上げ前の駆け込み需要があったが、4 月以降は減
 少が続いた。
・特に、大型家電量販店や GMS（大型スーパー）「ファッション・アクセサリー」
、 、学習塾・
予備校、不動産販売は減少が目立った。
・折込枚数と用紙サイズは引き続き縮小傾向にある。
・地域別では、東北地区を除き、前年を下回った。


◆「DM」は、3,923 億円（同 100.8％）
・個人情報の取り扱いなどで慎重な動きが見られたものの、既存顧客に効率的かつ個別にア
プローチできる広告媒体として認識され、微増した。
・また、高齢化社会を見据えた紙媒体でのマーケティング活動が改めて見直され、特に地方
においてカタログ販売や通販系などで需要が高まった。


◆「フリーペーパー・フリーマガジン」は、2,316 億円（同 101.2％）
〇フリーペーパーは 754 億円（同 101.1％）
・「不動産・住宅設備」などの高額商品・サービスを中心に、駆け込み需要があった。また、
求人情報や病院情報なども増加した。


〇フリーマガジンは 1,562 億円（同 101.2 ％）
・首都圏ではウェブへの移行進展で減少したが、地方都市では観光誘致も含めたフリーマガ
ジンの発行が脚光を浴び、増加した。


◆「POP」は、1,965 億円（同 100.6％）
・消費税率引き上げ前の駆け込み需要と年後半の消費回復傾向により、微増となった。
・業種別では、
「不動産・住宅設備」
「自動車・関連品」「金融・保険」などが堅調。


◆「電話帳広告」は、417 億円（同 92.1％）
・都市圏では減少したが、地方では地域密着メディアとしての需要が根強い。


◆「展示･映像他」は、2,844 億円（同 106.1％）
・ゲームショーなどのコンテンツ系展示会をはじめ、大型商業施設の開発に伴うディスプレ
イ広告の好調が大きく寄与し、増加。資材費の上昇なども広告費の増加要因となった。
３．業種別広告費（21 業種、マスコミ四媒体〈衛星メディア関連は除く〉のみ）の概要
（表 4：P11、表 5、表 6：P12）


2014 年は全 21 業種中 14 業種で広告費が増加、7 業種で減少となった（2013 年は 8 業種で
増加、13 業種で減少）。


増加業種（14 業種）は、 （前年比 107.6％、腕時計などが増加）「官
「精密機器・事務用品」 、
公庁・団体」（同 107.3％、広告関係団体などが増加）「情報・通信」
、 （同 107.2％、衛星放送、
スマートフォン向けサービスなどが増加） 家電 AV 機器」同 107.1％、
携帯電話料金サービス、 「、 ・ （
（同 105.6％、シ
電気掃除機、電気冷蔵庫、液晶テレビなどが増加）「化粧品・トイレタリー」
、
ャンプー&リンス・コンディショナー、通販系女性用ラインナップ化粧品などが増加）「家庭
、
用品」同 105.6％、
（ 家庭用計量器、機能性マットレスなどが増加)、｢自動車 関連品｣ 同 103.4％、
・ （
ワゴン、輸入 SUV などが増加）「エネルギー・素材・機械」
、 （同 102.8％、ガソリン、電力な
、 （同 102.6％、賃貸用住宅、住宅リフォームなどが増加）「飲
どが増加）「不動産・住宅設備」 、
料・嗜好品」 102.0％、
（同 国産ビール、発泡酒などが増加）「外食・各種サービス」 101.9％、
、 （同
法律事務所、宅配・引越サービスなどが増加）「薬品・医療用品」
、 （同 101.7％、総合保健薬、
（同 100.9％、レジャーランド・テーマパーク、各
ドリンク剤などが増加）「交通・レジャー」
、
種イベントなどが増加）「流通・小売業」
、 （同 100.5％、通信販売などが増加）であった。


減少業種（7 業種）は、「趣味・スポーツ用品」（同 92.1％、ゲームソフト、オーディオソフ
トなどが減少）「案内・その他」
、 （同 92.7％、案内、臨時ものなどが減少）「教育・医療サー
、
ビス 宗教」 同 95.6％、
・ （ 専門学校 各種学校、
・ 通信教育など教育関連が減少） 食品」同 96.8％、
、
「 （
（同 97.0％、
健康食品、即席麺類、スナック菓子などが減少）「ファッション・アクセサリー」
、
、 （同 97.6％、婦人・家庭誌、語学教材などが減少）
婦人服、紳士・婦人靴などが減少）「出版」 、
｢金融・保険｣（同 98.1％、通販系保険、住宅ローンなどが減少）
。




電通総研 メディアイノベーション研究部 研究主幹 北原利行による「2014 年（平成 26 年）
日本の広告費」のウェブ電通報解説記事はこちら：http://dentsu-ho.com/articles/2225


以 上
表１ 日本経済の成長と「日本の広告費」（1985 年～2014 年）
　 日本の広告費 名目国内総生産(ＧＤＰ) 名目国内総生産に
総広告費 前年比 国内総生産 前年比 対する総広告費の
　歴　年
(億円) (％) (億円) (％) 比率(％)
1985年(昭和60年) 35,049 - 3,254,019 107.4 1.08
86年( 61年) 36,478 104.1 3,405,595 104.7 1.07
87年(　　　62年) 39,448 108.1 3,541,702 104.0 1.11
88年(　　　63年) 44,175 112.0 3,807,429 107.5 1.16
第 89年(平成元年) 50,715 114.8 4,101,222 107.7 1.24
90年( 2年) 55,648 109.7 4,427,810 108.0 1.26
91年( 3年) 57,261 102.9 4,694,218 106.0 1.22
１ 92年( 4年) 54,611 95.4 4,807,828 102.4 1.14
93年( 5年) 51,273 93.9 4,837,118 100.6 1.06
94年( 6年) 51,682 100.8 4,957,434 101.0 1.04
次 95年( 7年) 54,263 105.0 5,017,069 101.2 1.08
96年( 8年) 57,715 106.4 5,119,348 102.0 1.13
97年( 9年) 59,961 103.9 5,231,983 102.2 1.15
改 98年( 10年) 57,711 96.2 5,124,386 97.9 1.13
99年( 11年) 56,996 98.8 5,049,032 98.5 1.13
2000年(　　　12年) 61,102 107.2 5,098,600 101.0 1.20
訂 01年(　　　13年) 60,580 99.1 5,055,432 99.2 1.20
02年(　　　14年) 57,032 94.1 4,991,470 98.7 1.14
03年(　　　15年) 56,841 99.7 4,988,548 99.9 1.14
04年(　　　16年) 58,571 103.0 5,037,253 101.0 1.16
05年(　　　17年) 59,625 101.8 5,039,030 100.0 1.18
06年(　　　18年) 59,954 100.6 5,066,870 100.6 1.18
05年(　　　17年) 68,235 102.9 5,039,030 100.0 1.35
06年(　　　18年) 69,399 101.7 5,066,870 100.6 1.37
第 07年(　　　19年) 70,191 101.1 5,129,752 101.2 1.37
２ 08年(　　　20年) 66,926 95.3 5,012,093 97.7 1.34
次 09年(　　　21年) 59,222 88.5 4,711,387 94.0 1.26
改 10年(　　　22年) 58,427 98.7 4,823,844 102.4 1.21
訂 11年(　　　23年) 57,096 97.7 4,713,108 97.7 1.21
12年(　　　24年) 58,913 103.2 4,751,104 100.8 1.24
13年(　　　25年) 59,762 101.4 4,801,280 101.1 1.24
14年(　　　26年) 61,522 102.9 4,882,155 101.7 1.26
＇注（ 国内総生産は内閣府「国民経済計算確報」および「四半期別GDP速報」による。
＇注（ 1987年に「日本の広告費」の推定範囲を1985年に遡及して改訂した＇第1次（。　2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に
　遡及して改訂した＇第2次（。
表２ 媒体別広告費

広告費(億円) 前年比(％) 構成比(％)
　　　　　　　　　　 広告費
　　媒　体 2012年 2013年 2014年 2013年 2014年 2012年 2013年 2014年
(平成24年) (25年) (26年) (平成25年) (26年) (平成24年) (25年) (26年)
総　広　告　費 58,913 59,762 61,522 101.4 102.9 100.0 100.0 100.0
マスコミ四媒体広告費 28,809 28,935 29,393 100.4 101.6 48.9 48.4 47.8
新聞 6,242 6,170 6,057 98.8 98.2 10.6 10.3 9.8
雑誌 2,551 2,499 2,500 98.0 100.0 4.3 4.2 4.1
ラジオ 1,246 1,243 1,272 99.8 102.3 2.1 2.1 2.1
テレビメディア 18,770 19,023 19,564 101.3 102.8 31.9 31.8 31.8
地上波テレビ 17,757 17,913 18,347 100.9 102.4 30.2 30.0 29.8
衛星メディア関連 1,013 1,110 1,217 109.6 109.6 1.7 1.8 2.0
インターネット広告費 8,680 9,381 10,519 108.1 112.1 14.7 15.7 17.1
媒体費 6,629 7,203 8,245 108.7 114.5 11.2 12.1 13.4
広告制作費 2,051 2,178 2,274 106.2 104.4 3.5 3.6 3.7
プロモーションメディア広告費 21,424 21,446 21,610 100.1 100.8 36.4 35.9 35.1
屋外 2,995 3,071 3,171 102.5 103.3 5.1 5.1 5.1
交通 1,975 2,004 2,054 101.5 102.5 3.4 3.4 3.3
折込 5,165 5,103 4,920 98.8 96.4 8.8 8.5 8.0
ＤＭ 3,960 3,893 3,923 98.3 100.8 6.7 6.5 6.4
フリーペーパー・
リーマガジン
フ 2,367 2,289 2,316 96.7 101.2 4.0 3.8 3.8
ＰＯＰ 1,842 1,953 1,965 106.0 100.6 3.1 3.3 3.2
電話帳 514 453 417 88.1 92.1 0.9 0.8 0.7
展示・映像他 2,606 2,680 2,844 102.8 106.1 4.4 4.5 4.6
＇注（ 2014年より、テレビメディア広告費は「地上波テレビ＊衛星メディア関連」とし、2012年に遡及して集計した。




＜日本の広告費推定範囲＞
日本の広告費 　日本国内に投下された年間(1～12月)の広告費
マスコミ四媒体広告費 　新聞、雑誌、ラジオ、テレビのマスコミ四媒体に投下された広告費
新聞 　　　全国日刊紙、業界紙の広告料および新聞広告制作費
雑誌 　　　全国月刊誌、週刊誌、専門誌の広告料および雑誌広告制作費
ラジオ 　　　全国民間放送の電波料および番組制作費とラジオCM制作費［注、事業費は含まない］
テレビメディア 　次のテレビメディアの広告費
地上波テレビ 　　　全国民間放送地上波テレビの電波料および番組制作費とテレビCM制作費［注、事業費は含まない］
衛星メディア関連 　　　衛星放送、ＣＡＴＶ、文字放送などに投下された広告費＇媒体費および番組制作費)

　インターネットサイト上の広告掲載費＇モバイル広告を含む（および広告制作費＇バナー広告等の
インターネット広告費
　制作費および企業ホームページの内、商品/サービス・キャンペーン関連の制作費)

プロモーションメディア広告費 　次のプロモーションメディアの広告費
屋外 　　　広告板、ネオン、屋外ビジョン等屋外広告の制作費と掲出料
交通 　　　交通広告の掲出料
折込 　　　全国の新聞に折り込まれたチラシの折込料
ＤＭ 　　　ダイレクト･メールに費やされた郵便料・配達料

フリーペーパー・
リーマガジン
フ 　　　フリーペーパー・フリーマガジンの広告料

ＰＯＰ 　　　POP(店頭販促物)の制作費
電話帳 　　　電話帳広告の掲出料
展示・映像他 　　　展示会、博覧会、PR館等の制作費、広告用映画･ビデオ等の制作費と上映費など
表３ 媒体別広告費（2005 年～2014 年）
<改訂前> 広告費〈第2次改訂〉
　　　　　　　　　　 　 広告費
媒体 05年 06年 05年 06年 07年 08年 09年 10年 11年 12年 13年
(17年) (18年) (17年) (18年) (19年) (20年) (21年) (22年) (23年) (24年) (25年)

総広告費 59,625 59,954 68,235 69,399 70,191 66,926 59,222 58,427 57,096 58,913 59,762
マスコミ四媒体広告費 36,511 35,778 37,408 36,668 35,699 32,995 28,282 27,749 27,016 27,796 27,825
新聞 10,377 9,986 10,377 9,986 9,462 8,276 6,739 6,396 5,990 6,242 6,170
雑誌 3,945 3,887 4,842 4,777 4,585 4,078 3,034 2,733 2,542 2,551 2,499
ラジオ 1,778 1,744 1,778 1,744 1,671 1,549 1,370 1,299 1,247 1,246 1,243
地上波テレビ 20,411 20,161 20,411 20,161 19,981 19,092 17,139 17,321 17,237 17,757 17,913
衛星メディア関連広告費 487 544 487 544 603 676 709 784 891 1,013 1,110
インターネット広告費 2,808 3,630 3,777 4,826 6,003 6,983 7,069 7,747 8,062 8,680 9,381
SP広告費/ﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝﾒﾃﾞｨｱ広告費 19,819 20,002 26,563 27,361 27,886 26,272 23,162 22,147 21,127 21,424 21,446
屋外 2,646 2,738 3,806 3,946 4,041 3,709 3,218 3,095 2,885 2,995 3,071
交通 2,432 2,505 2,463 2,539 2,591 2,495 2,045 1,922 1,900 1,975 2,004
折込 4,798 4,809 6,649 6,662 6,549 6,156 5,444 5,279 5,061 5,165 5,103
ＤＭ 3,447 3,495 4,314 4,402 4,537 4,427 4,198 4,075 3,910 3,960 3,893
ﾌﾘｰﾍﾟｰﾊﾟｰ・ﾌﾘｰﾏｶﾞｼﾞﾝ 2,835 3,357 3,684 3,545 2,881 2,640 2,550 2,367 2,289
ＰＯＰ 1,782 1,845 1,782 1,845 1,886 1,852 1,837 1,840 1,832 1,842 1,953
電話帳 1,192 1,154 1,192 1,154 1,014 892 764 662 583 514 453
展示・映像他 3,522 3,456 3,522 3,456 3,584 3,196 2,775 2,634 2,406 2,606 2,680
＇注（ 2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改訂した＇第2次（。

広告費＇億円（
　　　　　　　　　　 　 広告費
媒体 2012年 13年 14年
(平成24年) (25年) (26年)

総広告費 58,913 59,762 61,522
マスコミ四媒体広告費 28,809 28,935 29,393
新聞 6,242 6,170 6,057
雑誌 2,551 2,499 2,500
ラジオ 1,246 1,243 1,272
テレビメディア 18,770 19,023 19,564
地上波テレビ 17,757 17,913 18,347
衛星メディア関連 1,013 1,110 1,217
インターネット広告費 8,680 9,381 10,519
SP広告費/ﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝﾒﾃﾞｨｱ広告費 21,424 21,446 21,610
屋外 2,995 3,071 3,171
交通 1,975 2,004 2,054
折込 5,165 5,103 4,920
ＤＭ 3,960 3,893 3,923
ﾌﾘｰﾍﾟｰﾊﾟｰ・ﾌﾘｰﾏｶﾞｼﾞﾝ 2,367 2,289 2,316
ＰＯＰ 1,842 1,953 1,965
電話帳 514 453 417
展示・映像他 2,606 2,680 2,844
＇注（ 2014年より、テレビメディア広告費は「地上波テレビ＊衛星メディア関連」と区分し、2012年に遡及して集計した。
表４ 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費）

）衛星メディア関連は除く
広告費(千万円) 前年比(％) 構成比(％)
　　　　　　　　　　　　　　　　広告費
　　　 業　種 2012年 2013年 2014年 2013年 2014年 2012年 2013年 2014年
(平成24年) (25年) (26年) (平成25年) (26年) (平成24年) (25年) (26年)

1. エ ネ ル ギ ー ・素 材・ 機械 2,624 2,490 2,560 94.9 102.8 1.0 0.9 0.9
2. 食 品 28,329 27,209 26,350 96.0 96.8 10.2 9.8 9.4
3. 飲 料 ・ 嗜 好 品 20,987 20,688 21,096 98.6 102.0 7.6 7.4 7.5
4. 薬 品 ・ 医 療 用 品 14,847 14,745 14,992 99.3 101.7 5.3 5.3 5.3
5. 化 粧 品 ・ ト イ レ タ リ ー 28,783 27,985 29,551 97.2 105.6 10.4 10.1 10.5
6. ファ ッ ショ ン ・アクセサ リー 11,645 11,732 11,382 100.7 97.0 4.2 4.2 4.0
7. 精 密 機 器 ・ 事 務 用 品 2,886 2,834 3,050 98.2 107.6 1.0 1.0 1.1
8. 家 電 ・ Ａ Ｖ 機 器 5,412 5,533 5,926 102.2 107.1 2.0 2.0 2.1
9. 自 動 車 ・ 関 連 品 16,473 16,710 17,277 101.4 103.4 5.9 6.0 6.1
10. 家 庭 用 品 6,496 6,856 7,242 105.5 105.6 2.3 2.5 2.6
11. 趣 味 ・ ス ポ ー ツ 用 品 10,853 10,227 9,414 94.2 92.1 3.9 3.7 3.3
12. 不 動 産 ・ 住 宅 設 備 10,869 11,503 11,804 105.8 102.6 3.9 4.1 4.2
13. 出 版 9,216 8,988 8,769 97.5 97.6 3.3 3.2 3.1
14. 情 報 ・ 通 信 24,525 24,332 26,091 99.2 107.2 8.8 8.8 9.3
15. 流 通 ・ 小 売 業 20,297 19,273 19,374 95.0 100.5 7.3 6.9 6.9
16. 金 融 ・ 保 険 14,499 16,762 16,437 115.6 98.1 5.2 6.0 5.8
17. 交 通 ・ レ ジ ャ ー 21,123 20,976 21,172 99.3 100.9 7.6 7.6 7.5
18. 外 食 ・ 各 種 サ ー ビ ス 12,896 14,229 14,504 110.3 101.9 4.6 5.1 5.2
19. 官 公 庁 ・ 団 体 3,327 3,149 3,380 94.6 107.3 1.2 1.1 1.2
20. 教育 ・医 療サ ービ ス・ 宗教 7,823 8,069 7,717 103.1 95.6 2.8 2.9 2.7
21. 案 内 ・ そ の 他 4,050 3,960 3,672 97.8 92.7 1.5 1.4 1.3
合 計 277,960 278,250 281,760 100.1 101.3 100.0 100.0 100.0




＜マスコミ四媒体広告費の業種別分類基準＞
1. エ ネ ル ギ ー ・素 材・ 機械 電力、ガス、ガソリン、紙、鉄鋼、化学材料、農業機器、建設・土木機器、工作機器、店舗用機材など
2. 食 品 乳製品、肉製品、調味料、パン、菓子、健康・美容食品、加工食品など
3. 飲 料 ・ 嗜 好 品 アルコール飲料、非アルコール飲料、タバコなど
4. 薬 品 ・ 医 療 用 品 医薬品、医療用品、ドリンク剤、メガネなど
5. 化 粧 品 ・ ト イ レ タ リ ー 皮膚･毛髪用など化粧品全般、化粧用具、シャンプー＆リンス、かみそり・替刃、電動歯ブラシ、歯磨、石けん、洗剤、
洗濯用剤、生理用品、紙おむつなど
6. ファ ッ ショ ン ・アクセサ リー 衣料品、生地、身回繊維品、靴、バッグ、傘、貴金属・アクセサリーなど
7. 精 密 機 器 ・ 事 務 用 品 時計、カメラ・デジタルカメラなど光学機器、事務用品、文房具など
8. 家 電 ・ Ａ Ｖ 機 器 厨房用・家事用・冷暖房用電気機器、音声・映像機器(ﾃﾞｼﾞﾀﾙﾋﾞﾃﾞｵｶﾒﾗ含む)、照明器具、電気理容・美容器具など
9. 自 動 車 ・ 関 連 品 自動車、オートバイ・スクーター、自転車、モーターボート、タイヤ、カーナビゲーションなど
10. 家 庭 用 品 石油・ガス機器、寝具、インテリア、家具、仏具、台所用品、殺虫・防虫剤、芳香・消臭剤など
11. 趣 味 ・ ス ポ ー ツ 用 品 趣味用品、ゲーム機・ソフト、音声・映像ソフト、園芸用品、ペットフード、パチンコ・パチスロ機、スポーツ用品など
12. 不 動 産 ・ 住 宅 設 備 宅地・住宅など土地・建物、建材、トイレ・浴槽・厨房ユニット・太陽光発電・給湯システムなど住宅付属設備
13. 出 版 新聞、雑誌、書籍、語学教材、他の刊行物
14. 情 報 ・ 通 信 コンピュータ・関連品、コンピュータソフト、携帯電話機、携帯情報端末、電話サービス、通信サービス・インターネット、
ＷＥＢコンテンツ、モバイルコンテンツ、放送など
15. 流 通 ・ 小 売 業 百貨店、スーパー、コンビニエンスストア、通信販売、量販店、ショッピングセンター、他の小売店など
16. 金 融 ・ 保 険 銀行、証券、保険、消費者金融、クレジットカード、電子マネー、宝くじ、インターネットバンキングなど
17. 交 通 ・ レ ジ ャ ー 交通、旅行・宿泊、スポーツ･レジャー施設、公営レース、映画･コンサート･各種イベントなど
18. 外 食 ・ 各 種 サ ー ビ ス 飲食業、宅配・引越便、美容、レンタル、人材派遣、結婚情報、セキュリティサービス、法律相談、かつらなど
19. 官 公 庁 ・ 団 体 官公庁、自治体、政党、外国官公庁、広告団体、諸団体など＇単一業界の団体は各業種に分類（
20. 教育 ・医 療サ ービ ス・ 宗教 学校、予備校・学習塾、各種学校、通信教育、医療機関、医療・介護サービス、シルバー施設、宗教など
21. 案 内 ・ そ の 他 案内広告＇新聞、雑誌（、臨時もの、連合広告、企業グループなど
表５ 業種別広告費[マスコミ四媒体広告費]（2014 年）
）衛星メディア関連は除く
＇単位：千万円＋％（
　　　　　　　　　　　　　　　 媒　体 新　聞 雑　誌 ラジオ 地上波テレビ ４媒体合計
　　　 業　種 広告費 構成比 前年比 広告費 構成比 前年比 広告費 構成比 前年比 広告費 構成比 前年比 広告費 構成比 前年比
1. エ ネ ル ギ ー ・ 素 材 ・ 機 械 701 1.2 111.6 148 0.6 117.5 265 2.1 96.7 1,446 0.8 98.9 2,560 0.9 102.8

2. 食 品 5,865 9.7 106.1 1,354 5.4 96.0 1,008 7.9 100.9 18,123 9.9 94.0 26,350 9.4 96.8

3. 飲 料 ・ 嗜 好 品 2,167 3.6 103.2 1,321 5.3 95.7 565 4.4 109.9 17,043 9.3 102.1 21,096 7.5 102.0

4. 薬 品 ・ 医 療 用 品 1,816 3.0 107.2 769 3.1 103.5 1,011 7.9 93.8 11,396 6.2 101.5 14,992 5.3 101.7

5. 化 粧 品 ・ ト イ レ タ リ ー 3,405 5.6 98.7 3,077 12.3 100.2 418 3.3 92.5 22,651 12.3 107.8 29,551 10.5 105.6

6. フ ァ ッ シ ョ ン ・ ア ク セ サ リ ー 1,379 2.3 84.8 6,602 26.4 100.5 75 0.6 115.4 3,326 1.8 95.8 11,382 4.0 97.0

7. 精 密 機 器 ・ 事務 用品 718 1.2 119.7 999 4.0 109.2 65 0.5 118.2 1,268 0.7 100.3 3,050 1.1 107.6

8. 家 電 ・ Ａ Ｖ 機 器 568 0.9 93.4 662 2.7 96.6 148 1.2 97.4 4,548 2.5 111.3 5,926 2.1 107.1

9. 自 動 車 ・ 関 連 品 1,552 2.6 93.4 916 3.7 107.9 1,050 8.3 112.5 13,759 7.5 103.7 17,277 6.1 103.4

10. 家 庭 用 品 1,225 2.0 105.3 537 2.2 96.8 218 1.7 107.9 5,262 2.9 106.6 7,242 2.6 105.6

11. 趣 味 ・ ス ポ ー ツ 用 品 1,080 1.8 92.0 1,377 5.5 97.0 241 1.9 88.0 6,716 3.7 91.3 9,414 3.3 92.1

12. 不 動 産 ・ 住 宅 設 備 2,803 4.6 98.5 760 3.0 94.8 661 5.2 112.6 7,580 4.1 104.3 11,804 4.2 102.6

13. 出 版 5,469 9.0 96.8 255 1.0 85.0 660 5.2 99.4 2,385 1.3 100.3 8,769 3.1 97.6

14. 情 報 ・ 通 信 3,415 5.6 95.7 1,054 4.2 96.2 758 6.0 104.6 20,864 11.4 110.2 26,091 9.3 107.2

15. 流 通 ・ 小 売 業 7,392 12.2 99.4 1,027 4.1 108.6 777 6.1 88.6 10,178 5.5 101.7 19,374 6.9 100.5

16. 金 融 ・ 保 険 2,121 3.5 92.1 584 2.3 92.7 898 7.1 96.1 12,834 7.0 99.5 16,437 5.8 98.1

17. 交 通 ・ レ ジ ャ ー 9,733 16.1 97.4 1,785 7.1 108.4 973 7.6 99.3 8,681 4.7 103.9 21,172 7.5 100.9

18. 外 食 ・ 各 種 サ ー ビ ス 2,081 3.4 97.9 538 2.2 89.8 1,675 13.2 125.5 10,210 5.6 100.4 14,504 5.2 101.9

19. 官 公 庁 ・ 団 体 1,385 2.3 104.4 292 1.2 127.5 822 6.5 96.8 881 0.5 118.4 3,380 1.2 107.3

20. 教 育 ・ 医 療 サ ー ビ ス ・ 宗 教 2,527 4.2 89.6 885 3.5 91.7 400 3.1 91.1 3,905 2.1 101.6 7,717 2.7 95.6

21. 案 内 ・ そ の 他 3,168 5.2 93.2 58 0.2 107.4 32 0.2 76.2 414 0.2 88.8 3,672 1.3 92.7

合 計 60,570 100.0 98.2 25,000 100.0 100.0 12,720 100.0 102.3 183,470 100.0 102.4 281,760 100.0 101.3




表６ 業種別広告費[マスコミ四媒体広告費]（2005 年～2014 年）
）衛星メディア関連は除く
＇単位：千万円（
<改訂前> 広　告　費＇千万円（　<改訂後>
　　　　　　　　　　　　　　　 広告費
　　　 業　種 2005年 06年 07年 08年 09年 10年 11年 12年 13年 14年
(平成17年) (18年) (19年) (20年) (21年) (22年) (23年) (24年) (25年) (26年)
1. エ ネ ル ギ ー ・ 素 材 ・ 機 械 5,012 5,621 6,409 4,874 3,272 3,429 2,724 2,624 2,490 2,560
2. 食 品 30,237 29,893 29,933 30,145 28,850 28,804 26,619 28,329 27,209 26,350
3. 飲 料 ・ 嗜 好 品 28,224 27,651 26,374 24,685 22,701 21,786 19,621 20,987 20,688 21,096
4. 薬 品 ・ 医 療 用 品 18,451 17,791 18,288 18,367 16,333 14,597 14,354 14,847 14,745 14,992
5. 化 粧 品 ・ ト イ レ タ リ ー 32,601 31,932 31,145 29,380 27,591 28,792 27,687 28,783 27,985 29,551
6. フ ァ ッ シ ョ ン ・ ア ク セ サ リ ー 11,074 12,320 12,787 11,582 9,312 10,129 10,818 11,645 11,732 11,382
7. 精 密 機 器 ・ 事務 用品 4,085 4,236 4,465 4,080 3,073 2,942 2,630 2,886 2,834 3,050
8. 家 電 ・ Ａ Ｖ 機 器 9,076 9,192 8,503 8,188 7,056 7,337 5,449 5,412 5,533 5,926
9. 自 動 車 ・ 関 連 品 24,822 23,503 21,691 19,228 13,456 13,163 12,981 16,473 16,710 17,277
10. 家 庭 用 品 6,761 6,257 6,384 6,105 5,899 6,506 6,421 6,496 6,856 7,242
11. 趣 味 ・ ス ポ ー ツ 用 品 16,274 16,523 15,695 16,925 14,200 12,314 11,061 10,853 10,227 9,414
12. 不 動 産 ・ 住 宅 設 備 16,605 16,680 17,304 14,753 11,268 10,294 10,445 10,869 11,503 11,804
13. 出 版 14,824 14,313 13,712 11,414 9,451 9,267 8,949 9,216 8,988 8,769
14. 情 報 ・ 通 信 26,774 26,853 26,675 24,145 20,338 22,091 22,200 24,525 24,332 26,091
15. 流 通 ・ 小 売 業 25,393 23,486 22,348 21,064 19,139 18,226 18,694 20,297 19,273 19,374
16. 金 融 ・ 保 険 32,728 30,478 24,620 21,296 15,144 15,383 14,121 14,499 16,762 16,437
17. 交 通 ・ レ ジ ャ ー 28,818 28,804 28,976 26,944 23,352 21,118 19,527 21,123 20,976 21,172
18. 外 食 ・ 各 種 サ ー ビ ス 14,738 14,847 15,188 14,425 13,487 13,867 12,356 12,896 14,229 14,504
19. 官 公 庁 ・ 団 体 5,239 4,367 5,413 4,558 4,766 4,082 10,873 3,327 3,149 3,380
20. 教 育 ・ 医 療 サ ー ビ ス ・ 宗 教 13,673 12,880 11,926 10,016 8,546 8,177 7,579 7,823 8,069 7,717
21. 案 内 ・ そ の 他 8,671 9,053 9,154 7,776 5,586 5,186 5,051 4,050 3,960 3,672
合 374,080 366,680計356,990 329,950 282,820 277,490 270,160 277,960 278,250 281,760
＇注（ 2007年に「日本の広告費」の雑誌推定範囲を2005年に遡及して改訂した。