社員にとって有益な情報は『コミュニケーション』より『自分の業務に関連する情報』 ― Ｊストリーム、企業内の情報共有に関する調査を実施 ―

所在地  東京都港区芝２－５－６
代表者  代表取締役社長 石松 俊雄
● 東証マザーズ コード：４３０８ ●

２０１６年４月６日
社員にとって有益な情報は『コミュニケーション』より『自分の業務に関連する情報』
— Ｊストリーム、企業内の情報共有に関する調査を実施 —

株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308 代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、社長訓示や社員
研修、拠点間の情報共有といった『企業内の情報共有』に関する調査を実施したことをお知らせいたします。
レポートお申し込みフォーム：https://page.jstream.jp/inner_report2016.html


■調査実施の背景
近年、企業内の情報共有に社内ポータルサイトを利用する企業が増加しています。それに伴い社員に共有す
る情報量も増加しているものの、情報が浸透しきれていないというご相談を多くいただいています。今回、社員
が有益だと感じる情報や情報共有時の不満、動画の活用によって解消できることを明らかしに、企業・社員双
方にとってメリットがある情報共有を実現するための基礎データを得ることを目的に、調査を実施いたしました。


■調査結果（抜粋）

 企業内の情報共有で、有益だと感じているのは「自分の業務に関連する情報」
 ビジネスパーソンの約 6 割が、有益な情報共有は会社の業績に影響があると感じている。
 動画は、「情報が不正確」「わかりにくい」といった情報共有の不満を解消できると捉えられている。


〇企業内で共有される有益な情報は、「業務に関連する情報」が上位を占めている。
〇有益な情報共有は業績に影響があると約6割が考えており、その理由として「方向性が一致する」「業務の
効率がよくなる」が多く挙がっている。




〇情報共有時の「情報が不正確」「わかりにくい」といった不満について、動画の活用により解消できると考え
ている人が多い。




〇その他、レポートでは以下の内容をご確認いただけます。
・社内情報共有をどの程度実施しているか
・社内報を実施しているか（紙の社内報／社内ポータルサイト）
・どのような情報を共有しているか
・情報が充分に共有されていると思うか
・動画活用のメリットは何か
・動画による社内情報共有をどの程度実施しているか
・ご導入いただいているお客様の事例ご紹介


レポートお申し込みフォーム：https://page.jstream.jp/inner_report2016.html

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＜調査概要＞
【調査方法】 インターネット調査
【調査対象】 20～59歳男女で、従業員数2人以上の会社にお勤めの正社員（経営者含む）
【調査時期】 2016年2月～3月
【調査地域】 全国
【有効回答数】 スクリーニング調査：10,562サンプル
本調査：1,013サンプル
【調査機関】 株式会社インテージ



■株式会社Ｊストリームについて
J ストリームは 1997 年の設立以来、動画配信を主軸として事業展開を続けております。独自の配信ネットワー
クを活用した動画配信のみならず、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用から、
Web サイト制作、システム開発まで、総合的なサービスを提供し、企業のマーケティングやコンテンツビジネス
などを支援しております。

社名（商号） ： 株式会社Ｊストリーム （東証マザーズ上場：証券コード 4308）
英文社名 ： J-Stream Inc.
設立 ： 1997 年 5 月
資本金 ： 21 億 8,237 万円（2015 年 12 月末現在）
代表者 ： 代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ としお）
本社 ： 〒105-0014 東京都港区芝 2-5-6 芝 256 スクエアビル 6 階
Tel： 03-5765-7000 Fax： 03-5765-3520
西日本営業所 ： 〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島 2-1-31 京阪堂島ビル 5 階
Tel： 06-4796-6160 Fax： 06-4796-6166
URL ： http://www.stream.co.jp/
事業内容：
（1）インターネットを利用した動画データ・画像データ・音声データの提供サービス業
（2）インターネットを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する業務の受託
（3）テレビ番組、音声・映像ソフト等のデジタルコンテンツ、出版物の企画・制作及び販売業
（4）コンピュータに関するハードウェア・ソフトウェアの開発・販売
（5）インターネットを利用した各種情報提供サービス業
（6）インターネットに関する技術指導・コンサルテーション
（7）広告代理店業


■本件に関する報道関係お問合わせ先
株式会社Ｊストリーム 管理本部 総務部 広報 IR 課 担当：常冨
TEL： 03-5765-7744
Email 用コンタクト URL： http://www.stream.co.jp/contact/pr/privacy/

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