JPホールディングスグループ 経営理念を刷新「子育て支援を通じて笑顔溢れる社会づくりに貢献します」

2021 年 2 月 17 日


Press Release
子育て支援事業の最大手 JP ホールディングス（証券コード 2749）

～新たな理念のもと、幼児教育と地域連携を軸に子育て支援事業の拡充に臨む～
JP ホールディングスグループ 経営理念を刷新
「子育て支援を通じて笑顔溢れる社会づくりに貢献します」

子育て支援事業最大手 JP ホールディングスグループは、子育て支援事業のさらなる質的向上と事
業を通じた社会貢献を標榜として、グループ経営理念・運営理念を刷新し、コーポレートメッセージ
を新たに制定しました。
今後 ますます重要となる子育て支援において、新しい経営理念のもと、グループ全体の一体感を醸
成し、幼児教育をはじめとしたさらなる保育・育成の質的向上を目指して、地域社会とより強く連携
した子育て支援事業の拡充と発展に努めてまいります。


◆経営理念・運営理念を刷新、新たにコーポレートメッセージを制定◆
経営理念・運営理念は、従前の経営理念をよりわかりやすく、具体的に表現する形で刷新されまし
た。地域と共生する、笑顔溢れる社会の実現に向け、当社グループが子育て支援事業者として社会に
提供する価値や、そのために従業員一人ひとりが実践すること、心掛けることが示されています。
「すべてはこどもたちの笑顔のために」というコーポレートメッセージには、当社グループの事業
活動のすべてが、こどもたちの笑顔につながるようにという思いが込められています。


グループ経営理念・グループ運営理念・コーポレートメッセージ

■グループ経営理念
「子育て支援を通じて笑顔溢れる社会づくりに貢献します」

■コーポレートメッセージ
「すべてはこどもたちの笑顔のために」

■グループ運営理念
① 安全&安心を第一に保育・育成を実施します

② いつまでも思い出に残る施設となるよう日々の保育を大切にします

③ 職員が楽しく働けることでこどもたちを笑顔にします

④ 地域とつながり支え合う施設として社会に貢献します

⑤ 常に時代が求める子育て支援を実践し続けます
◆保育理念・保育方針をより分かり易く表現し、社内外への浸透を目指す◆
新たな経営理念に基づき、当社グループが目指す子育て支援において 時代に即した保育・育成を
より具体化するため、保育理念および保育方針も改定しております。当社グループは、新しい保育理
念・保育方針のもと、すべての施設で具体的な実践を進めていくと共に、広く社内外へ浸透させるこ
とを目指しています。

保育理念・保育方針

■保育理念
あ す
「未来を生きる力を培う」
■保育方針
一人ひとりに心をかけ、愛情を注ぎ、成長に合わせたきめ細やかな保育を行うことで、変化の激し
いこれからの社会を生き抜くための、"生涯にわたる生きる力の基礎"を育みます。
●自ら伸びようとする力を支えます
こどもが本来持っている"育つ力"に注目し、
周囲の環境に興味・関心を持って自ら関わろうとする意欲を支え、自信を育みます。
●五感を養って感性を豊かにします
身近なものに関わり、五感を使った実体験を積み重ねることで、
豊かな感性を高め、思考力・想像力を育みます。
●後伸びする力を育みます
こどものありのままの姿を受け止め、共感し接することで、
探求しやり抜く力、感情をコントロールする力、人と関わる力を育みます。

これらの保育理念・保育方針のもと、当社グループは食育活動（安全でおいしい給食の提供や食農
活動の実施）、こどもたちの興味を引き出す幼児教育プログラム（英語・体操・リトミック・知育）
、
地域社会と連携した文化体験や学習体験などを取り入れながら、こどもたちの資質と能力を培う保育
を実践してまいります。

JP ホールディングスグループは、新たに刷新・制定した経営理念・コーポレートメッセージ・運営
理念・保育理念・保育方針をグループ全体へ浸透させ実践することで、さらなる子育て支援事業の発
展と保育・育成の質的向上に努めてまいります。

■株式会社 JP ホールディングスについて■
保育園・学童クラブ・児童館の運営を主軸に事業を展開している子育て支援の最大手企業（東証 1
部上場・証券コード 2749）です。運営施設数はグループ全体で 301 施設となります（2021 年 2
月 1 日現在）
。傘下に全国で保育園・学童クラブ・児童館を運営する株式会社日本保育サービスと株式
会社アメニティライフ、保育園向け給食の請負などを行う株式会社ジェイキッチン、子育て支援施設
向け英語・体操・リトミック教室を請け負う株式会社ジェイキャスト、保育関連用品の企画・販売な
どを行う株式会社ジェイ・プランニング販売、保育や発達支援に関する研修・研究・コンサルティン
グなどを行う株式会社日本保育総合研究所などがあります。
詳細はこちら（https://www.jp-holdings.co.jp/）をご覧ください。

【報道各位からの問い合わせ先】
株式会社ＪＰホールディングス 東京本部
広報 IR 部 都志・牛田・筒場
TEL： 03-6433-9515 FAX： 03-6455-8032
MAIL： jphd_pr@jp-holdings.co.jp
https://www.jp-holdings.co.jp/