CLOMOが「MDM市場10年連続シェアNo.1」を達成

プレスリリース



CLOMOが「MDM市場10年連続シェアNo.1」を達成


2020年12月18日

株式会社アイキューブドシステムズ


株式会社アイキューブドシステムズ(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長 CEO:佐々木 勉、以下ア

イキューブドシステムズ) CLOMO が日本国内の MDM (*1) 市場(自社ブランド)シェアにおいて、
は、

2011年度から2020年度の10年連続でシェアNo.1 (*2) になったことを発表いたします。




CLOMO MDMは、日本初(*3)のiOS向けMDMサービスとしてサービスインした後、マルチデバイス・キ

ャリアフリーのMDMサービスとして、大林組様、佐賀県庁様、TKC様、東京海上日動火災保険様、桐蔭

学園様、ノエビアホールディングス様、東京慈恵会医科大学様、明治安田生命様、鳥取県教育委員会様

など、大規模運用ユーザーを中心に、多種多様な企業・教育機関・医療機関様に採用されています。


Apple社の「Volume Purchase Program(*4)」や「Device Enrollment Program(*5)」に国内最速で

対応するなどiOSデバイスの管理、活用に強みを持ちつつ、Androidデバイス向けでは、「Android

Enterprise Recommended」を取得(*6)、Windowsデバイス向けでは、日本国内のMDMベンダーで唯

一、日本マイクロソフトと協業(*7)するなど、マルチOSでの管理・活用にCLOMOは強みを持っていま

す。


この度、2020年12月に発行された「ミックITリポート2020年12月号」によると、CLOMO MDMは、

2011〜2020年度のMDM市場(自社ブランド)において10年連続シェアNo.1となりました。
アイキューブドシステムズは、エンタープライズモバイル管理サービス「CLOMO」の開発・提供を中心

に、企業や学校などの組織に対して、組織内で利用されるスマートフォンやタブレット端末といったモ

バイル端末の管理や活用、働き方改革を支援するサービスを提供しております。今後も企業価値の向上

を目指すとともに、
「笑顔をつくるソリューションカンパニー」というビジョンのもと、クラウド、モバ

イル、IoTなどの最新テクノロジーを、お客様がさらにビジネスに活用できるよう提案してまいります。

*1:MDMは「Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)」の略称です。デバイスの導入・運用時のセキュリ
ティ対策や管理・運用に必要な機能群を指します。
*2:出典 デロイト トーマツ ミック経済研究所「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理パッケージソフトの市
場展望」2011〜2018年度、「ミックITリポート2020年12月号」2019年度出荷金額実績および2020年度出荷金額予測
*3:2010年11月18日時点での自社調査によります。
*4:Apple社が提供する、App Store アプリの一括購入プログラムです。詳しくは
https://www.apple.com/jp/business/it/ をご覧ください。
*5:Apple社が提供する、新規に購入したデバイスをMDMサービスの管理下へ配置する作業を自動化できるプログラム
です。詳しくは https://www.apple.com/jp/business/it/ をご覧ください。
*6:本取得の詳細については、https://www.i3-systems.com/news/20190123 をご確認ください。
*7:本協業の詳細については、http://www.i3-systems.com/20151002 をご覧ください。


(参考資料)
・ CLOMO MDMについて https://www.i3-systems.com/
・ Android Enterpriseについて https://www.i3-systems.com/mdm_android_enterprise
・ 働き方改革を支援「ワーク・スマート」について https://www.i3-systems.com/worksmart
・ CLOMO導入事例について https://www.i3-systems.com/case


【本件に関するお問い合わせ先】

株式会社アイキューブドシステムズ

営業本部 担当:林 正寿

TEL:03-6450-1880

MAIL:marketing-info@i3-systems.com


※ CLOMOおよびi³ Systemsは株式会社アイキューブドシステムズの登録商標です。

※ 文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。


以 上

4683