Hybrid Log-Gammaに対応する新しいHDRソリューションの開発で協業

2016 年 4 月 4 日
各位
シリコンスタジオ株式会社
コード:3907、東証マザーズ
http://www.siliconstudio.co.jp/
Tel:03-5423-6876



Hybrid Log-Gamma に対応する新しい HDR ソリューションの開発で協業
~ソフト・ハード両面から HDR コンテンツの制作をサポート~




シリコンスタジオ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:寺田健彦、以下「当社」)と、EIZO 株式会社(本
社:石川県白山市、代表取締役社長:実盛 祥隆、以下「EIZO」)は HDR ソリューションの開発で協業いたします。従来
のモニタでは再現できなかった映像表現が可能となる Hybrid Log-Gamma(以下 HLG) 対応の High Dynamic Range
(以下 HDR)ソリューションの開発を行い、ソフト・ハードの両面から HDR コンテンツ制作のサポートを推進してまい
ります。


当社が HDR コンテンツ開発技術、EIZO が HLG 対応 HDR モニタの開発をそれぞれ担当します。2社の技術および製
品を組み合わせることで、ソフト・ハードの両面からコンテンツ制作をサポートできる新しい HDR ソリューションの提
案が可能となります。従来のモニタや CG/写真コンテンツでは表現できなかった、現実世界に近い光沢感を持つ金属のき
らめき、Adobe RGB の色域でも足りないとされる自動車などの塗装色を、非常に高い再現度で表示できるようになり、
デザイン時の CG と実物の色合いが異なる、というギャップを解消することができます。
対象となる業界としては、放送、自動車など製造を中心に、ゲーム、映像など幅広く想定しており、当社では今後、
HLG への対応をはじめ、Dolby Vision など各種 HDR 出力への対応を積極的に進めてまいります。


■ 協業による HDR ソリューションの公開について
2016 年 6 月 22 日~24 日に開催される「第 24 回 3D&バーチャルリアリティ展」ならびに 6 月 29 日~7 月 1 日「第
2回 先端コンテンツ技術展」にて、当社制作による HLG 対応のリアルタイム CG コンテンツを、EIZO 製 HDR モニタ
の試作機で表示する形のデモを初公開する予定です。


■ HDR について
HDR(High Dynamic Range)は、映像における輝度のレンジを拡大する技術です。現行規格である SDR(Standard
Dynamic Range)と比較すると、およそ 100 倍もの輝度信号を記録することができるため、従来は黒く潰れていた日陰
の部分を視認できるよう描写した上で、同時に日向の部分も白飛びさせることなく明瞭に表示することも可能となりま
す。HDR で記録された映像を HDR に対応するモニタで表示することで、肉眼で見たものに極めて近い映像表現がモニタ
上で可能となります。


■ Hybrid Log-Gamma について
NHK(日本放送協会)と BBC(英国放送協会)が協同で推進している HDR 方式の 1 つです。HDR 表現が可能なことはも
ちろん、生放送で使用できることや、従来のテレビ方式とも高い互換性が維持されていることなどが特徴です。NHK で
は、2016 年から開始が予定されている BS での 4K・8K の試験放送において、この技術が使用できるよう、放送方式の
標準化や設備の整備が進められています。

1|
■ HDR と SDR の比較画像(左:HDR、右:SDR)
HDR は SDR と比較して明るい部分や暗い部分でもディテールを表現することができます。




※SDR(右)画像は、HDR の効果を分かりやすくご紹介するために加工を施した参考画像です。




■ シリコンスタジオ株式会社について
(1)名称 シリコンスタジオ株式会社
(2)代表者 代表取締役社長 寺田 健彦
(3)設立年月日 1999 年 11 月
(4)資本金 121 百万円(2015 年 11 月末現在)
(5)事業内容 世界最高レベルの技術力をもって創る人と愉しむ人に感動を与えることを目
指す企業です。ゲームや映像制作スタジオ向けに 3DCG 技術等を提供する開
発推進・支援事業、一般ユーザー向けにゲームコンテンツを開発・提供する
コンテンツ事業、クリエイター職の派遣・紹介に特化した人材事業の 3 事業
を展開しております。


■ EIZO 株式会社について
(1)名称 EIZO 株式会社
(2)代表者 代表取締役社長 実盛 祥隆
(3)設立年月日 1968 年 3 月
(4)資本金 4,425 百万円
(5)事業内容 Visual Technology Company として、1968 年の創業以来培ってきた映像関
連のノウハウと自社一貫開発生産体制により、一般オフィス用途やグラフィ
ックス市場だけでなく、メディカルや e スポーツ、航空管制、船舶、鉄道な
ど、世界中の様々な市場に向けて、最先端かつ高品質な映像ソリューション
を提供しています。




※ 記載されている名称は各社の商標または登録商標です。




2|

6080