バイリンガル保育園５園・子育て支援施設９施設を４月および６月より運営開始

Press Release
報道関係各位 2023 年 4 月 3 日
「すべてはこどもたちの笑顔のために」(証券コード 2749)

バイリンガル保育園５園
子育て支援施設９施設を
4 月および 6 月より運営開始
運営開始
子育て支援事業最大手 JP ホールディングスのグループ企業である株式会社日本保育サービスは、
202３年 4 月 1 日より、バイリンガル保育園 3 園、保育園 1 園、学童クラブ７施設を運営開始いたしまし
た。
これにより、202３年 4 月 1 日における当社グループが運営する保育園の数は 209 園、学童クラブ
は 8４施設、児童館は 1１施設となり、子育て支援施設の合計は 30４施設となりました。
また、2023 年 6 月 1 日より、バイリンガル保育園 2 園、学童クラブ 1 園の運営を開始することが決
定しており、2023 年度期中での運営施設はさらに増える予定です。


新業態「バイリンガル保育園」運営開始
～英語を通して知識を培い、未来の選択肢を無限大に～




【バイリンガル保育園 イメージ】


日本保育サービスは、当社グループで提供している英語プログラムのノウハウをもとに、4 月１日
より首都圏で運営している認可保育所１園と東京都認証保育所２園の計３園を、6 月 1 日より東京都
認証保育所２園を、英語に特化した「バイリンガル保育園」に業態変更いたします。
「バイリンガル保育園」では、指導経験豊富なネイティブ英語講師が常駐し、日本語と英語のイマ
―ジョン教育＊を提供します。
「英語を通して知識を培い、未来の選択肢を無限大に」をコンセプトに、
英語を学ぶことが最終目的ではなく、「イマ－ジョン教育」の考え方をベースとして母国語としての日
本語を大切にしつつ、英語環境の中で保育活動をすることで日常的な生活の中から知識の習得を目指
します。指導経験豊富なネイティブ英語講師とともに、日々の生活を通して様々なプログラムを経験
することで、より楽しく自然に、英語を身につけます。

＊イマ―ジョン教育とは、1960 年代にカナダで始められたバイリンガル教育法です。英語の「immerse（浸す）」が語源で、「その言語に浸りきって習得する」
という意味です。日常生活で外国語を使用し、母国語をしっかりと発達させながら、外国語の習得を目指します。
Press Release
■運営開始施設（202３年 4 月 1 日）
施設名称 形態 自治体
アスク バイリンガル保育園 永福
東京都認証保育所 東京都杉並区
（旧名称：アスク永福保育園）
アスク バイリンガル保育園 亀戸
東京都認証保育所 東京都江東区
（旧名称：アスク亀戸保育園）
GENKIDS バイリンガル保育園 新子安
認可保育園 神奈川県横浜市
（旧名称：GENKIDS 新子安保育園）
品川区立八潮西保育園 認可保育園 東京都品川区
鷹番小ランランひろば 学童クラブ 東京都目黒区
調布市立調和小学校第 2 学童クラブ 学童クラブ 東京都調布市
平成小学校放課後子供教室 学童クラブ 東京都台東区
港区放課 GO→クラブこうなん 学童クラブ 東京都港区
みなみっ子広場 学童クラブ 東京都三鷹市
四小あおぞら学童クラブ 学童クラブ 東京都日野市
竜泉こどもクラブ 学童クラブ 東京都台東区


■運営開始施設（202３年６月 1 日）
施設名称 形態 自治体
アスク バイリンガル保育園 浅草橋
東京都認証保育所 東京都台東区
（旧名称：アスク浅草橋保育園）
アスク バイリンガル保育園 明大前
東京都認証保育所 東京都世田谷区
（旧名称：アスク明大前保育園）
アスク浅草橋こどもクラブ 学童クラブ 東京都台東区


JP ホールディングスグループは、当社グループは、今後も社会環境・保護者ニーズの変化に対応した
「選ばれ続ける園・施設づくり」を推進し、常に時代が求める子育て支援を実践してまいります。

■株式会社 JP ホールディングスについて■
保育園・学童クラブ・児童館の運営を主軸に事業を展開している子育て支援の最大手企業（東証プライム市
場・証券コード 2749）です。運営施設数はグループ全体で 30４施設となります（202３年４月 1 日現在）。
傘下に全国で保育園・学童クラブ・児童館を運営する株式会社日本保育サービス、保育園向け給食の請負など
を行う株式会社ジェイキッチン、幼児学習プログラム開発・提供、保育関連用品の企画・販売、子育て支援に関
する研修、発達支援事業、保育所等訪問支援事業、子育て支援プラットフォーム「コドメル」の運営などを手がけ
る株式会社日本保育総合研究所があります。
詳細はこちら（https://www.jp-holdings.co.jp/）をご覧ください。

【報道各位からの問い合わせ先】
株式会社ＪＰホールディングス 東京本部
広報 IR 課 牛田
TEL： 03-6433-9515 FAX： 03-6455-8032
MAIL： jphd_pr@jp-holdings.co.jp
https://www.jp-holdings.co.jp/