小・中学生向けキャリア教育教材「おしごと年鑑 2023」に協賛

Press Release
報道関係各位 2023 年 7 月 14 日
「すべてはこどもたちの笑顔のために」(証券コード 2749)

小・中学生向けキャリア教育教材「おしごと年鑑 2023」に協賛
「子どもに食べる楽しさや大切さを伝える仕事」をテーマに保育園の食農・食育を紹介


子育て支援事業最大手 JP ホールディングスのグループ企業で「アスク」ブランドを中
心とした保育園を運営する日本保育サービスは、小・中学生向けキャリア教育教材「おしご
と年鑑 2023」（朝日学生新聞社発行）に協賛しています。「おしごと年鑑」は、2016 年か
ら毎年発刊されており、全国のすべての小・中学校やこども食堂、海外の日本人学校に無
償配布され、授業で使われています。また７月７日より家庭向けに一般販売が開始されま
した。

『おしごと年鑑 202３』では、１００社を超える日本全国の有名企業・団体の仕事がイラ
ストや図版たっぷりの紙面で紹介されています。

■日本保育サービスならではの「保育園の食農・食育」を紹介■
日本保育サービスの掲載は、昨年に引き続き 5 回目です。今年は「子どもに食べる楽しさや大切さを伝える
仕事って？」というテーマで、保育園で働く栄養士と保育士の連携による食農・食育活動を紹介しています。
日本保育サービスは、食農・食育に力を入れています。各施設の栄養士・調理師を中心に、保育士と連携を
取りながら、こどもが食材に対して様々な形で関われるような活動を実施しています。野菜の育ちに触れるこ
とや、料理経験(クッキング保育)を通して、こどもに「楽しい！」「おいしい！」を知ってもらい、食べものを大切
にする気持ちや食事を用意してくれる人々への感謝の気持ちを育んでいます。




【保育園の食農・食育活動を紹介】

また、「おしごと年鑑」に関連して、当社の保育事業に関する取り組みがウェブサイト「おしごとはくぶつかん」
でも紹介されていますので、ぜひご覧ください。（おしごとはくぶつかん：https://oshihaku.jp/）
Press Release
■SDGs への取り組みとして子育て支援プラットフォーム「コドメル」を紹介■
また、SDGs の取り組みとして、子育て支援プラットフォーム「コドメル」の取り組みを紹介しています。
日本保育サービスでは、“もったいないを未来につなぐ”をコンセプトに、全国で運営する保育園にて保護者
からベビー用品・衣料品などの子育て関連用品の寄付を受け付ける BOX を設置しています。寄付いただいた
品々はクリーニングし、グループ会社の日本保育総合研究所が運営する子育て支援プラットフォーム「コドメル」
を通じて、WEB 上でリユース品として希望者に提供しています。




【SDGs への取組みとして子育て支援プラットフォーム「コドメル」の取り組みを紹介】

「コドメル」は、「まだ使えるので、できれば誰かに使用してほしい」「忙しい日々の生活の中でも、質の良い子
育て商品を簡単に安く手に入れたい」といった保護者の皆様の声から生まれました。子育てに必要な商品をリ
ユースすることで徹底的に資源を有効活用し、環境負荷や処理費用の削減を始めとした地球環境の保全につ
なげていきます。
今後は、様々な企業との連携やサービス機能を拡充し、子育て世代に対して商品や様々なサービスを提供す
る事業を展開してまいります。さらに、子育て世代のみならず子育て施設の運営事業者に対して、子育てに関
する様々なサービス・子育て関連プログラム・商品・専門人材の紹介や派遣等を提供するとともに、国内に留ま
ることなくグローバルなサービス展開も計画しております。

JP ホールディングスグループは、「子育て支援を通じて笑顔溢れる社会づくりに貢献します」をグループ
経営理念に掲げ、今後も様々な活動を通して、こどもたちの未来を育んでまいります。

■株式会社 JP ホールディングスについて■
保育園・学童クラブ・児童館の運営を主軸に事業を展開している子育て支援の最大手企業（東証プライム市場・証
券コード 2749）です。運営施設数はグループ全体で 305 施設となります（2023 年 6 月 1 日現在）。
傘下に全国で保育園・学童クラブ・児童館を運営する株式会社日本保育サービス、保育園向け給食の請負などを
行う株式会社ジェイキッチン、幼児学習プログラム開発・提供、保育関連用品の企画・販売、子育て支援に関する研
修、発達支援事業、保育所等訪問支援事業、子育て支援プラットフォーム「コドメル」の運営などを手がける株式会社
日本保育総合研究所があります。
詳細はこちら（https://www.jp-holdings.co.jp/）をご覧ください。

【報道各位からの問い合わせ先】
株式会社ＪＰホールディングス 東京本部
経営企画部 広報 IR 課
TEL： 03-6433-9515 FAX： 03-6455-8032
MAIL： jphd_pr@jp-holdings.co.jp