コロナで年収が減った若手社員の8割、女性では9割が収入増を目指す!【ウィズコロナの多様な仕事観調査1】若年正社員に聞いた収入面から考える就業意識調査

報道関係各位 2021 年 3 月 31 日
株式会社ツナググループ・ホールディングス(証券コード:6551)


コロナで年収が減った若手社員の8割、女性では 9 割が収入増を目指す!
【ウィズコロナの多様な仕事観調査①】若年正社員に聞いた収入面から考える就業意識調査

当社を母体とする多様な働き方の調査研究機関「ツナグ働き方研究所(https://tsuna-ken.com/
拠点:東京都千代田区/ツナグ働き方研究所 所長:平賀 充記、以下ツナグ働き方研究所)」は、全
国の 20~35 歳未満の若年正社員 4000 人を対象に「コロナ禍による 2020 年の年収の増減」につい
て聞き、うち収入が減ったと回答した 1193 人(29.8%)を対象に、 【収入面から考える就業意識調
査】を実施しました。その結果をとりまとめましたので、ご報告いたします。

■調査結果 トピックス
1.コロナで減った収入を増やそうとしていると回答したのは 86.3%。リカバリー意識が極めて高い
2.増やしたい収入額は5万円以上が 6 割。収入を増やす手段としては副業への志向度が最も高い
3.女性は、男性より「給与の交渉をする」や「空いた時間をいかして稼ぎたい」という合理的傾向


1.コロナで減った収入を増やそうとしていると回答したのは 86.3%。 リカバリー意識が極めて高い
コロナ影響で 2020 年の年収が減少したと回答した若年正社員は 4000 人中 1193 人(29.8%)でし
た。そのうち、収入をリカバリーするために、なんらか収入を増やしたいと考えている若年ビジネス
パーソンは 86.3%。なんと8割以上が収入増に向け動き出そうとしています。 同時期に実施した主婦
を対象とした調査では、 共働き主婦の収入リカバリー意識は 69.7%でした。 比較しても、 若年ビジネ
スパーソンの収入リカバリー志向が高いことが分かります。
また男女別でみると、男性が 83.8%、女性が 87.9%でした。どちらも 8 割を超えているものの、女
性のスコアは約 9 割にのぼっており、女性の収入に対する意識の高さがうかがえる結果となりまし
た。




2.増やしたい収入額は5万円以上が 6 割。収入を増やす手段としては副業への志向度が最も高い
収入を増やしたい人(890 人)に、増やしたい金額について聞いたところ、 「月 10 万円以上」が
23.6%、
「月 5 万円~10 万円」が 38.3%と、月5万円以上増やしたい意向の合計で 61.9%となってい
ます。収入が減ったと回答した人(1193 人)の減った収入額は、 「月 10 万円以上」が 13.8%、
「月 5
万円~10 万円」が 29.8.%と、月5万円以上減った合計で 43.6%。収入を増やしたい人は、リカバリ
ーにとどまらず収入増に意欲的です。
また、どうやって収入を増やそうとしているかという質問に対しては、 「今の仕事でどうにか増や
したい」が 30.7%、
「今の仕事にプラスして他の仕事を増やしたい」が 35.9%、
「もっと収入を増やせ
る仕事に転職したい」が 19.7%という結果でした。昨今の若者の就業観である「副業志向」の高さが
うかがえます。増やしたい金額、収入を増やす手段での男女の差異はみられませんでした。




3.女性は男性より「給与の交渉をする」や「空いた時間をいかして稼ぎたい」という合理的傾向
「今の仕事でどうにか増やしたい」=「現職で増やしたい派」 、と「今の仕事にプラスして他の仕
事を増やしたい」=「副業派」について、もう少し細かく掘り下げると、男女で傾向の違いが見られ
ました。
現職で増やしたい派のうち、残業など「勤務時間を増やす」という回答が男女ともに一番多かった
ものの、男性 52.3%、女性 43.9%とスコアにはかなり開きがあります。一方「会社と給与の交渉をす
る」は男性 10.8%に対し女性 16.6%と、女性の方が積極的です。副業派では、 「空いた時間を活かせ
る仕事」を望む回答が男女ともに圧倒的ですが、男性 68.4%、女性 79.8%と 10 ポイント以上女性の
方が高くなっています。 また 「自分の成長につながる仕事」 を望む回答は男性 15.8%、女性 8.4%と、
逆に男性の方が高い結果になりました。
収入を増やすという観点からみた時の就業意識に関しては、 女性の方が合理的な傾向があるようで
す。




■調査概要
調査期間:202012/15~12/20
調査対象:全国の 20~35 歳未満の正社員(予備調査 4,000 人/本調査 1,193 人)
調査方法:インターネットによるアンケート
有効回答:1,032 名(男性 388 名 女性 643 名)
■ツナグ働き方研究所とは
株式会社ツナググループ・ホールディングス (本社:東京都千代田区/代表取締役社長:米田光宏)
を母体とする「多様な働き方」の調査研究機関。所長である平賀充記(ひらがあつのり)は、リクルー
トにて、FromA、タウンワーク、とらばーゆ、ガテン、はたらいくなど、主要求人メディア編集長を
歴任、メディアプロデュース統括部門執行役員を経て、人と組織の研究家に転身。特に 30 年以上に
わたり観察を続けてきた「職場の若者」について造詣が深い。昨今では、組織コミュニケーション研
究の観点から 「ポストコロナ時代のリモートワーク」 について精力的な研究に従事。近著に「パート・
アルバイトの応募が殺到!神採用メソッド」 (かんき出版)「なぜ最近の若者は突然辞めるのか」(ア
スコム)がある。

※参考※過去の調査、リリース(一部)は以下に公開しております。
【コロナ影響を紐解く調査⑦】職場の飲み会世代間意識調査
いまだ約7割は職場の飲み会に行っていない!GoTo で解禁した人も約1割
https://tsuna-ken.com/report/20201124_2009.html

【コロナ影響を紐解く調査⑥】2020 年アルバイト求職意識 1000 人調査
コロナ禍のバイト探しで重視するのは「安全」 「近場」 「短時間」
https://tsuna-ken.com/report/20200731_1976.html

【コロナ影響を紐解く調査⑤】職場の飲み会実態 1000 人調査
自粛明けも約 8 割は職場の飲み会に行っていない!会社の禁止も 2 割強!
https://tsuna-ken.com/report/20200710_1968.html

【コロナ影響を紐解く調査④】コロナ起因の求職意識調査
いま求職している人のうち 7 割が就業中!サクッと稼げる副業ニーズ高まる!
https://tsuna-ken.com/report/20200608_1955.html

【2020 年アルバイト採用ブランド力調査】
コロナ禍のアルバイトブランド1位はダイソー!コンビニ人気も復活!
https://tsuna-ken.com/report/20200828_1984.html



【報道関連:本件に関するお問合せ先】
株式会社ツナググループ・ホールディングス 広報担当:川田(かわだ)
Mail:tghd-info@tsunagu-grp.jp
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