全正社員パートナーが AIリテラシー講座「AI For Everyone」の受講完了-AI 利活用で競争力高めサービスの質向上を図る-

2024 年 1 月 26 日
報道関係各位
GMO メディア株式会社


全正社員パートナーが
AI リテラシー講座「AI For Everyone」の受講完了
～AI 利活用で競争力高めサービスの質向上を図る～

GMO インターネットグループの GMO メディア株式会社（代表取締役社長：森 輝幸 以下、GMO メデ
ィア）は、2023 年 9 月より人的資本経営の強化と全職種のパートナー（従業員）の AI リテラシー向上の
ため、日本ディープラーニング協会（以下、JDLA）が提供するビジネスパーソン向け AI／ディープラーニ
ング講座「AI For Everyone（すべての人のための AI リテラシー講座）」（https://www.jdla.org/certifi
cate/everyone/ 以下、「AI For Everyone」）の受講を必修化しています。この度、2023 年 12 月 28
日（木）時点で全正社員のパートナー（136 名）の受講が完了しました。
GMO メディアは、全正社員パートナーが「AI For Everyone」の受講により AI の基礎知識を習得するこ
とで、各種サービスにおける AI の利活用を加速させ、お客様の利便性を向上させてまいります。また、事
業を展開する教育、美容医療、ゲーム、ポイントなどの各業界で競争力を高めることで、さらに便利で質の
高いサービスを提供し、お客様の満足度の向上に努めてまいります。




【GMO メディアの AI・IT 人財育成プログラム】
「ChatGPT」などの生成 AI の普及により IT 分野の技術の進化はさらに加速し、ビジネス環境が目まぐ
るしいスピードで変化しています。GMO メディアは、先行きが不透明で、将来の予測が困難と言われる
ブ ー カ
VUCA（※1）の時代において、事業で新しい付加価値を生み出し続けていくためには、変化にあわせてこれま
でのビジネスモデルや仕事のやり方を変化させていく必要があると考えています。そのためには、AI、ディ
ープラーニングなどの技術に関するリテラシーを高め、目まぐるしい変化のスピードに対応すべく、パート
ナーのアジリティ（※2）強化が必要不可欠です。
GMO インターネットグループでは、グループ共通の取り組みとして、全パートナー（社員）を対象に、
AI リテラシーを問う「AI パスポート」を実施しているほか、AI 活用の専門家などを外部から講師として招
き、視聴必須の「AI セミナー」を開催しています。

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 さらに、GMO メディアでは独自に、2023 年 9 月より全正社員のパートナーに「AI For Everyone」の
受講を必須とし、パートナーが職種を問わず IT リテラシーを身に付け、AI を体系的に理解して利活用でき
る人財になることを支援しています。本講座において、ひとつの企業の全正社員が受講完了している例は初
のケースと思われます。
また、2023 年 10 月より、IT に関する基礎的な知識を証明する「IT パスポート試験」（主催：独立行政
法人情報処理推進機構）とディープラーニングを事業活用する能力や知識を認定する「G 検定（ジェネラリ
スト検定）」（主催：JDLA）の受験を奨励し、受験費用や資格取得手当を支給する「リスキリング支援制
度」を強化しています。
「リスキリング支援制度」の後押しもあり、現時点での正社員数における各検定の取得率は、「G 検定」
が約 30％、「IT パスポート試験」が約 40％となっています。「リスキリング支援制度」開始から 1 年と
なる 2024 年 10 月までに、「G 検定」の取得率を 50％、「IT パスポート試験」の取得率を 100％にする
ことを目指しています。
（※1）「Volatility：変動性」「Uncertainty：不確実性」「Complexity：複雑性」「Ambiguity：曖昧性」の頭文字から成る造語

で、ビジネス環境や市場、組織、個人などあらゆるものを取り巻く環境が変化し、将来の予測が困難になっている状況を意味

する。

（※2）変化に柔軟かつ迅速に対応する能力、経営や組織運営のあり方における機敏性のこと。



【「AI For Everyone」とは】
「AI For Everyone」は、全てのビジネスパーソンに向けた、AI／ディープラーニングについて「知る」
ための講座です。JDLA では、世界最大級のオンライン講座プラットフォームである Coursera（コーセ
ラ）上で、既に全世界 60 万人以上の受講者を誇る人気のコース「AI For Everyone」に、JDLA 制作、JDL
A 理事長で東京大学大学院の松尾豊教授の日本向けコンテンツを加えた特別版を提供しています。
AI の基礎を学びたい方、今の組織を AI を使いこなせる組織へと変革させたい方、そんな方々に、理系文
系、職責や職種を問わず、受講できる内容となっています。


【GMO メディア株式会社について】（URL：https://www.gmo.media/）
GMO メディアは、創業以来インターネット上で自社開発・自社運営のサービス群であるメディア事業を
中心に展開しています。現在はプログラミング教育ポータル「コエテコ」と美容医療の情報に特化した「キ
レイパス」の 2 事業を投資育成し、それぞれプログラミング教室や医療機関の DX を支援するサービスも展
開しています。
さらに、ソリューション事業としてメディア運営で培ったノウハウを基にポイントサイトの構築を支援す
る「GMO リピータス」と アフィリエイト ASP「AffiTown」など提携パートナーの収益化のサポートも行
っています。


※本件に関して、業績に与える影響は軽微です。


以上

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 【報道関係お問い合わせ先】
●GMO メディア株式会社
コーポレート部 広報担当 黒田
TEL：03-5456-2626 E-mail：pr@gmo.media


●GMO インターネットグループ株式会社
グループコミュニケーション部 広報担当 青柳
TEL：03-5456-2695 E-mail：pr@gmo.jp


【GMO メディア株式会社】（URL：https://www.gmo.media/）
会社名 GMO メディア株式会社 （東証グロース市場 証券コード：6180）
所在地 東京都渋谷区桜丘町 26 番 1 号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業 ■ソリューション事業
資本金 7 億 6,197 万円

【GMO インターネットグループ株式会社】（URL：https://www.gmo.jp/）
会社名 GMO インターネットグループ株式会社 （東証プライム市場 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町 26 番 1 号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業 ■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業 ■暗号資産事業
資本金 50 億円
※記載されている会社名・製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。

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