「2015年 日本の広告費」

2016 年 2 月 23 日


「2015 年 日本の広告費」

● 総広告費は 6 兆 1,710 億円、前年比 100.3％
● 4 年連続でプラス成長
● インターネット広告費が、二桁成長でけん引


株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は 2 月 23 日、わが国の総広告費と、媒
体別・業種別広告費を推定した「2015 年（平成 27 年）日本の広告費」を発表した。
2015 年（1～12 月）の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6 兆 1,710 億円、前年比
100.3％となり、4 年連続で前年実績を上回った。


2015 年の広告費の特徴

１．2015 年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消
費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック 2014」「2014FIFA ワールドカップ ブラジル大会」開催に
、
伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比 100.3％となった。

２．媒体別にみると、 （前年比 93.8％）
「新聞広告費」 「雑誌広告費」 97.7％）
、 （同 「ラジオ広告費」 98.6％）
、 （同 、
（同 98.8％、地上波テレビと衛星メディア関連の合計）を合計した「マスコミ四
「テレビメディア広告費」
媒体広告費」は同 97.6％となった。 （同 110.2％）は、スマートフォン・動画・新
「インターネット広告費」
しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸長し、全体をけん引した。
「プロモーションメディア広告
費」は同 99.1％であったものの、屋外広告、POP、展示・映像ほか、は増加した。

３．業種別（マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く）では、全 21 業種中 6 業種で増加した。

・主な増加業種は、「精密機器・事務用品」（前年比 109.7％、腕時計、万年筆）、「情報・通信」（同 105.1％、

オンラインゲーム、オンラインショップ）、「エネルギー・素材・機械」（同 104.1％、ガス会社、電力

会社）、「食品」（同 102.7％、通販系サプリメント、健康食品）、「交通・レジャー」（同 102.2％、会

員制スポーツクラブ、レジャーランド・テーマパーク)など。

・主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」（前年比 84.5％、オーディオソフト、人気キャラクター系玩具）、

「自動車・関連品」（同 89.0％、軽自動車、セダン、2BOX）、「飲料・嗜好品」（同 91.8％、缶コーヒ

ー、第 3 のビール）、「家電・AV 機器」（同 91.9％、コーヒーメーカー、空気清浄機、液晶テレビ）、

「家庭用品」（同 92.7％、機能性マットレス、家具、機能性フライパン・鍋）、「不動産・住宅設備」（同

95.0％、一般住宅、賃貸用住宅）など。

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 １．総広告費の推移（表 1：P9）
2015 年の総広告費は、 兆 1,710 億円、
6 前年比 100.3％と、 年連続でプラス成長となった。

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２．媒体別広告費の概要（表 2：P10、表 3：P11）
「マスコミ四媒体広告費」（衛星メディア関連を含む）は、2 兆 8,699 億円、前年比 97.6％。
（地上波テレビ＋衛星メディア関連）は、同 98.8％となった。
うち「テレビメディア広告費」
「インターネット広告費」は、1 兆 1,594 億円、同 110.2％と二桁の伸びを示した。
「プロモーションメディア広告費」は、2 兆 1,417 億円、同 99.1％となり、前年をわずかに
下回った。


なお、
「マスコミ四媒体広告費」（衛星メディア関連を含む）を四半期別にみると、7 月以降
は減少幅が小さくなったものの、年間を通しマイナスで推移した。

(前年比、前年同期比、％)
2014年1-12月 1－6月 7-12月 1-3月 4-6月 7-9月 10-12月
マスコミ四媒体広告費 101.6 102.3 100.8 104.0 100.6 100.6 101.1
（衛星メディア関連を含む） 2015年1-12月 1－6月 7-12月 1-3月 4-6月 7-9月 10-12月
97.6 96.7 98.6 96.4 97.0 98.7 98.6



新聞広告費：5,679 億円（前年比 93.8％）
・ 年間を通して前年を下回って推移。長期的な減少傾向にある。
・ 新聞購読部数の減少、前年の消費増税前の駆け込み需要、衆院選効果による反動などが影
響。
・ 業種別では、
「食品」と「金融・保険」が増加した一方で、
「家電・AV 機器」
「エネルギー・
素材・機械」「飲料・嗜好品」「自動車・関連品」などは大きく減少。引き続き、サプリメ
ント、健康食品などの通販商材は好調であった。
・ 北陸新幹線の開通や伊勢志摩サミットの開催が決定した中部地区では伸長。


・ 雑誌広告費：2,443 億円（前年比 97.7％）
・ 推定販売金額の減少率（8.4％、出典：出版月報 2016 年 1 月号）が過去最大となるなど、
雑誌業界を取り巻く環境は引き続き厳しいが、電子雑誌は定額制読み放題サービスが大幅
に伸長。
・ ジャンル別では、ミセス誌、ヤングアダルト男性誌、アダルト男性誌が好調であった一方
で、若年層向け雑誌が苦戦。
・ 業種別では、
「精密機器・事務用品」が好調であり、特に機械式高級腕時計が伸長した。一
方、雑誌の主軸である「ファッション・アクセサリー」や「化粧品・トイレタリー」は減
少し、全体の押し下げ要因に。
・ 期間限定で電子雑誌が無料で読めるサービス「NEXT MAGAZINE」が、雑誌コンテンツ
に触れる機会を創出。

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 ラジオ広告費：1,254 億円（前年比 98.6％）
・ 1～3 月期は前年の消費増税前の駆け込み需要を超える出だしであったが、4 月以降に失速
し、通年ではマイナスに。
・ 関西、中部、福岡地区では前年を超えたが、他の地区は首都圏を中心に前年割れ。
・ 業種別では、ラジオ広告でシェアの高い「外食・各種サービス」
「自動車・関連品」
「薬品・
医療用品」は前年に引き続き好調であったが、「情報・通信」は減少。
・ 「radiko.jp（ラジコ）
」は月間ユニークユーザ－数が堅調に推移。
有料で全国のラジオ局を聴取できるエリアフリーも会員数が堅調に拡大。更なる新規リス
ナー獲得が期待される。
・ AM ラジオが FM 放送でも聴けるワイド FM がスタート。マルチメディア放送「i-dio（ア
イディオ）
」の準備も進み、新展開が待たれる。


テレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連） 兆 9,323 億円（前年比 98.8％）
：1


地上波テレビ 1 兆 8,088 億円（同 98.6％）
・ 前年の消費増税前の駆け込み需要や大型スポーツ番組による反動減、および経済環境の先
行き不透明感から出稿を手控える動きが広がり、10 月まで低調に推移。
・ 番組（タイム）広告（同 98.4％）は、7･8 月の｢2015 年世界水泳選手権」 月の｢2015 年
、8
世界陸上競技選手権大会｣、8･9 月の｢ワールドカップバレー2015｣、11 月の「世界野球プレ
ミア 12」
、12 月の「FIFA クラブワールドカップ 2015」といった大型スポーツイベントに
よる効果があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要、「ソチオリンピック 2014」
「2014FIFA ワールドカップ ブラジル大会」などの番組の反動減で前年割れした。地域別
では、基幹 8 地区中、大阪、名古屋、広島では前年超え。
・ スポット広告（同 98.7％）は、第 1～3 四半期(1～9 月)までは前年割れが続いたが、第 4
四半期(10～12 月)は 11 月以降に回復基調が強まりプラスに推移。地域別では、全 32 地区
中、北海道、熊本、沖縄では微増したものの、その他の地区は前年割れ。
・ 業種別では、「食品」「情報・通信」「交通・レジャー」「外食・各種サービス」などが増加
したものの、「趣味・スポーツ用品」「自動車・関連品」「飲料・嗜好品」「家電・AV 機器」
などが減少。


衛星メディア関連 1,235 億円（同 101.5％）
・ 全体としては 1 年を通して堅調に推移。
・ BS 864.4 億円（同 104.0％）
、CS 197.7 億円（同 93.2％）、CATV 173.0 億円（同 99.9％）
。
・ BS は従来の通販事業者に加え、ナショナルスポンサーの健康食品や基礎化粧品、またゲー
ムアプリなどが増加したが、飲料や自動車は減少。CS、CATV では健康食品系が減少。

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 ・ BS は、これまでは 1 社提供番組や特定スポンサーによるスポットの大量出稿で市場が成長
してきたが、2015 年は編成の多様化によりスポーツ・音楽・映画・情報番組などが増加し
たため、さまざまな企業による出稿が増加し成長を後押し。


マスコミ四媒体広告制作費：3,068 億円（前年比 98.3％） ＊衛星メディア関連は除く
（注）広告制作費は、新聞・雑誌・ラジオ・地上波テレビの広告費に含まれている。
・ このうち地上波テレビ CM 制作費は 2,145 億円（同 98.8％）
。
・ 下半期には回復基調となったが、通年では減少。
・ 業種別では、「精密機器・事務用品」が堅調で、年後半には「情報・通信」も好調。一方、
「不動産・住宅設備」は減少。


インターネット広告費（媒体費＋広告制作費） 兆 1,594 億円（前年比 110.2％）
：1


インターネット広告媒体費 9,194 億円（同 111.5％）
・ このうち、運用型広告※費は、6,226 億円（同 121.9％）。
・ インターネット広告媒体費は、前年に引き続き大きく伸長。成長要因はスマートフォン広
告市場の継続的拡大や動画広告市場の急成長に加え、「プログラマティック広告取引」（オ
ーディエンスデータに基づいて自動的に広告枠の買い付けを可能にする取引形態）の浸透
が進んだことが市場の伸びを後押しした。市場の内訳でみると、枠売り広告から運用型広
告へのシフトが進んだ結果、枠売り広告は前年をやや下回ったが、運用型広告は順調に伸
長。また、アフィリエイト広告も堅調に推移。
・ 枠売り広告は、ポータルサイトの中面（トップページを除く第二階層以下のページ）や一
部のトップ面に加え、ソーシャルメディアでも運用型広告へのシフトが進んだこともあり、
前年より減少。ただし、コミュニケーションアプリ系メディア、キュレーションメディア、
専門領域特化型メディアなどでは持続的な成長が見られた。デバイス別では、スマートフ
ォンが着実に伸長した。また、動画コンテンツの視聴環境のクロスデバイス化や多様な動
画広告メニューの登場により、動画広告市場が急伸。
・ 運用型広告は、モバイル領域での検索連動型広告（リスティング広告）の伸長は大きいも
のの、PC 領域ではやや成長が鈍化。一方で、DSP（広告主側からみた広告効果の最大化を
支援する広告配信システム）などのプラットフォームを活用した運用型ディスプレイ広告
は順調に拡大。また、ソーシャルメディアや動画ポータルメディアにおいて運用型動画広
告のシェアが拡大したことが成長を後押し。なお、検索連動型広告、ディスプレイ広告、
動画広告ともに、デバイス別ではスマートフォンが著しく伸長した。
・ 新しい市場動向として、運用型広告では従来の「オープン・オークション」
（買い手・売り
手が限定されないオープンな自動広告取引市場）ではない、限定された売り手と買い手が
自動広告取引に参加する「プライベート・マーケットプレイス」
（PMP）の活用が広がり始

---

 めている。また、ユーザーの位置情報や地域情報、行動ログなどのデータを元にターゲテ
ィングする新たな広告配信モデルが次々と誕生。


注）「プログラマティック」や「PMP」などは国内外で注目されているが、その定義について
は流動的である。


※「運用型広告」とは、膨大なデータを処理するプラットフォームにより、広告の最適化を自動的もしくは即
時的に支援する広告手法のこと。検索連動広告や一部のアドネットワークが含まれるほか、DSP/アドエクスチ
ェンジ/SSP などがその典型例として挙げられる。なお、枠売り広告、タイアップ広告、アフィリエイト広告な

どは、運用型広告には含まれない。



インターネット広告制作費 2,400 億円（同 105.5％）
・ 引き続き制作単価は低下したものの、案件数は増加。
・ モバイルアプリ、ウェブ動画、ソーシャルメディア連携ページなどの制作が増加した。


プロモーションメディア広告費：2 兆 1,417 億円（前年比 99.1％）
PDCA に基づく使い分けが進んだ 1 年であった。
・ ウェブとリアルのすみ分けがはっきりし、
リアルな体験を求める人が多いのか、「展示・映像ほか」分野が伸長。
・ 現在の「日本の広告費」の推定範囲に入っていないサンプリングやポップアップストアな
どのリアルプロモーションが再注目された。


屋外広告 3,188 億円（同 100.5％）
・ 広告板は、東北地区の復興需要や北海道・九州・関西地区への外国人観光客の増加に伴う
出稿がけん引し微増。
・ ネオンは、改修・修理が主で減少したが、LED は前年に引き続き大きく伸長。
・ ポスターボードは、安定した出稿業種にスマホアプリの出稿が加わり微増。
・ 屋外ビジョンは、官公庁による出稿の増加、金融、情報・通信などによる新規出稿などに
より堅調に推移。外国人観光客を狙った取り組みが進展。
・ スタジアム看板は、新規の掲出が少なかったこともあり、微減。
・ 広告幕は、ポスターボードと同様の傾向にあり、微増。
・ 商業施設メディアは、冬の風物詩であるクリスマス・イルミネーション以外にも、年間を
通して各種施設イベントで出稿がみられた。


交通広告 2,044 億円（同 99.5％）
・ 車内や駅構内のデジタルサイネージは堅調に伸長。特に、関西・中部地区では新規の設置
があり、出稿が増加。一方、中づり・まど上・ドア横などの車内メディアは前年に引き続

---

 き減少。外国人観光客の増加が見込める空港では伸長。
・ 業種別では、「飲料・嗜好品」「金融・保険」は堅調で、「情報・通信」（SNS やゲームを主
体としたスマホアプリ）も前年に引き続き増加。


折込広告 4,687 億円（同 95.3％）
・ 新聞の部数減に加え、折込枚数と用紙サイズの縮小に伴い、減少。
・ 年間を通して大きな出稿増につながる案件がなく、消費増税前の駆け込み需要による反動
減も影響。
・ スーパー、ドラッグストア、ディスカウントストアなど日常利用の多い業種は、伸長。前
年まで増加傾向にあった求人は、一部エリアでは好調であったものの、全国的にみると微
減に。不動産はマンション・建売ともに大きく減少し、遊技場、健康食品、化粧品関連な
ども減少した。
・ 地域別では、北海道が前年並みであった以外は減少。


DM 3,829 億円（同 97.6％）
・ ウェブマーケティングを中心に展開してきた企業が、DM を積極的に活用するケースが目
立った一方で、もともと DM 中心の企業がいったん全てをウェブ展開にしてみたものの、
費用対効果の観点から、紙媒体の DM が有効と判断し使用するケースもあった。ウェブで
獲得できる層と、そうでない層を明確に分ける傾向に。
・ 無宛名便市場（宛名なし DM）は、前年に引き続き伸長。エリアマーケティングの一手法
として、知名度とニーズがさらに向上。
・ 業種別では、E コマース領域で DM を活用するケースが増え、
「情報・通信」
「金融・保険」
「流通・小売業」などで増加。


フリーペーパー・フリーマガジン 2,303 億円（同 99.4％）
・ 全般に設置型は減少傾向にあるものの、ルート配布やエリアに特化したものは堅調。地方
では安否確認などを含む一定の需要がある。ウェブやイベント、カルチャー教室など、周
辺事業も活発化。


フリーペーパーは 730 億円（同 96.8％）
・ 北陸新幹線の開業があった信越・北陸地域では、価格競争の緩和や単価の上昇により堅調
に推移。
・ 業種別では、求人情報、グルメ・飲食業、食品、薬品、化粧品が増加した一方で、美容関
連、ショッピング関連の業種が減少。
・ 地方創生が注目される中で、エリアマーケティングの一手法として、地域フリーペーパー
を活用する動きも。

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 フリーマガジンは 1,573 億円（同 100.7％）
・ フリーペーパーと同様の出稿傾向がみられた。
・ 幼稚園児を持つ親向けや高所得者向けなど、読者を限定したフリーマガジンは好調に推移。
インバウンド需要に向けた多言語対応のフリーマガジンも出始めている。
・ 業種別では、特に旅行、ホテル、自動車などの出稿が増加。
・ ウェブマガジンのみだった会社が、紙媒体のフリーマガジンを出す動きも。


POP 1,970 億円（同 100.3％）
・ デジタルサイネージやモニターを埋め込んだディスプレイなど、比較的制作費の高い POP
が増加し、微増。購買行動のオムニチャネル化が進む中、改めてリアルな店舗の重要性が
高まり、商戦期の売り場づくりが活性化。一方、紙からウェブへのシフトも高まっており、
マイナス要因も顕著化。
・ 全体的に POP が縮小気味の家電量販店でも、ヘッドフォン売り場や白物家電売り場では積
極的に展開。また、新しいカテゴリーの商品が登場すると POP が活発化する傾向に。ドラ
ッグストアやホームセンターではモニターPOP が増え、流通全体では前年並みまたは微減
傾向。
・ 業種別では、日用品まわり、自動車関連品などは堅調であったが、コモディティー化の進
む家電は減少。
・ POP 自体が進化する中、予算をかける POP と、そうでない POP の両極化が進展。


電話帳広告 334 億円（同 80.1％）
・ 発行周期の見直しに伴い発行がなかった電話帳もあり、広告費は減少した。


展示･映像ほか 3,062 億円（同 107.7％）
・ 各企業のプライベートイベント、スマホゲームなどの特定ファン層イベント、下半期に増
加した大型の展示会などで大きく伸長。全般的に厳しい状況から脱しつつある。
・ 東京オリンピック・パラリンピックの影響で東京一極集中の傾向が強い一方、徐々に関西・
北陸地域も増加し、今後は他の地域に拡大していくことが期待される。
・ 業種別では、家電、自動車、ゲーム関連などは伸長したが、官公庁関連は横ばい。
・ 映画広告（シネアド）費は、期待作品の増加に伴い伸長。ソーシャル系の企業や官公庁な
どによる新規出稿がみられた。




３．業種別広告費（21 業種、マスコミ四媒体〈衛星メディア関連は除く〉のみ）の概要
（表 4：P12、表 5・表 6：P13）

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 2015 年は 21 業種中 6 業種で広告費が増加、15 業種で減少（2014 年は 14 業種で増加、7 業
種で減少）
。


■増加業種（6 業種）
「精密機器・事務用品」（前年比 109.7％、腕時計、万年筆などが増加）「情報・通信」
、 （同
105.1％、オンラインゲーム、オンラインショップなどが増加）「エネルギー・素材・機械」
、 （同
104.1％、ガス会社、電力会社などが増加）「食品」
、 （同 102.7％、通販系サプリメント、健康
食品などが増加）「交通・レジャー」
、 （同 102.2％、会員制スポーツクラブ、レジャーランド・
テーマパークなどが増加)、｢外食・各種サービス｣（同 100.9％、飲食業、宅配・引越サービス
などが増加）。


■減少業種（15 業種）
「趣味・スポーツ用品」（前年比 84.5％、オーディオソフト、人気キャラクター系玩具など
が減少）「自動車・関連品」
、 （同 89.0％、軽自動車、セダン、2BOX などが減少）「飲料・嗜
、
（同 91.8％、缶コーヒー、第 3 のビールなどが減少）「家電・AV 機器」
好品」 、 （同 91.9％、コ
ーヒーメーカー、空気清浄機、液晶テレビなどが減少）「家庭用品」
、 （同 92.7％、機能性マッ
トレス、家具、機能性フライパン・鍋などが減少）「不動産・住宅設備」
、 （同 95.0％、一般住
宅、賃貸用住宅などが減少）、｢教育・医療サービス・宗教｣（同 95.1％、学校、専門学校・各
（同 96.2％、通販系女性用ラインナップ化粧品、
種学校などが減少）「化粧品・トイレタリー」
、
シャンプー＆リンス・コンディショナーなどが減少）「出版」
、 （同 96.8％、語学教材、一般週
刊誌などが減少）「案内・その他」
、 （同 97.0％、臨時もの求人などが減少）「金融・保険」
、 （同
97.2％、通販系医療保険、NISA や相続関連商品、クレジットカードなどが減少）「ファッシ
、
ョン・アクセサリー」（同 97.2％、貴金属・アクセサリー、婦人服、機能性肌着などが減少）、
（同 97.5%、政党・政治団体が減少）「薬品・医療用品」
「官公庁・団体」 、 （同 97.7％、整腸薬、
サポーター、コンタクトレンズなどが減少）「流通・小売業」
、 （同 98.0％、通信販売が減少）。


電通総研 メディアイノベーション研究部 研究主幹 北原利行による「2015 年 日本の広告費」
のウェブ電通報解説記事はこちら：http://dentsu-ho.com/articles/3708


以 上

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 表１ 日本経済の成長と「日本の広告費」（1985 年～2015 年）

日本の広告費 名目国内総生産（GDP） 実質経済 名目国内総生産に
成長率(％) 対する総広告費
暦年 （GDP) の比率(％)
総広告費（億円） 前年比(％) 国内総生産（億円） 前年比(%)

1985年 (昭和60年) 35,049 － 3,254,019 107.4 6.3 1.08
86年 61年) 36,478 104.1 3,405,595 104.7 2.8 1.07
87年 　62年) 39,448 108.1 3,541,702 104.0 4.1 1.11
88年 63年) 44,175 112.0 3,807,429 107.5 7.1 1.16
89年 (平成元年) 50,715 114.8 4,101,222 107.7 5.4 1.24
90年 2年) 55,648 109.7 4,427,810 108.0 5.6 1.26
91年 3年) 57,261 102.9 4,694,218 106.0 3.3 1.22
第 92年 　4年) 54,611 95.4 4,807,828 102.4 0.8 1.14
93年 5年) 51,273 93.9 4,837,118 100.6 0.2 1.06
１ 94年 6年) 51,682 100.8 4,957,434 101.0 0.9 1.04
95年 7年) 54,263 105.0 5,017,069 101.2 1.9 1.08
次
96年 　8年) 57,715 106.4 5,119,348 102.0 2.6 1.13
改 97年 9年) 59,961 103.9 5,231,983 102.2 1.6 1.15
98年 10年) 57,711 96.2 5,124,386 97.9 -2.0 1.13
定 99年 11年) 56,996 98.8 5,049,032 98.5 -0.2 1.13
2000年 　12年) 61,102 107.2 5,098,600 101.0 2.3 1.20
01年 13年) 60,580 99.1 5,055,432 99.2 0.4 1.20
02年 14年) 57,032 94.1 4,991,470 98.7 0.3 1.14
03年 15年) 56,841 99.7 4,988,548 99.9 1.7 1.14
04年 　16年) 58,571 103.0 5,037,253 101.0 2.4 1.16
05年 17年) 59,625 101.8 5,039,030 100.0 1.3 1.18
06年 18年) 59,954 100.6 5,066,870 100.6 1.7 1.18
05年 17年) 68,235 102.9 5,039,030 100.0 1.3 1.35
06年 18年) 69,399 101.7 5,066,870 100.6 1.7 1.37
07年 　19年) 70,191 101.1 5,129,752 101.2 2.2 1.37
第 08年 　20年) 66,926 95.3 5,012,093 97.7 -1.0 1.34
２ 09年 　21年) 59,222 88.5 4,711,387 94.0 -5.5 1.26
次 10年 　22年) 58,427 98.7 4,826,769 102.4 4.7 1.21
改 11年 23年) 57,096 97.7 4,715,787 97.7 -0.5 1.21
定 12年 24年) 58,913 103.2 4,753,317 100.8 1.7 1.24
13年 25年) 59,762 101.4 4,790,837 100.8 1.4 1.25
14年 26年) 61,522 102.9 4,869,388 101.6 0.0 1.26
15年 27年) 61,710 100.3 4,988,965 102.5 0.4 1.24

（注）国内総生産は内閣府「国民経済計算確報」および「四半期別GDP速報」による。
（注）1987年に「日本の広告費」の推定範囲を1985年に遡及して改定した（第1次）。　2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に
遡及して改定した（第2次）。

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 表２ 媒体別広告費


広告費（億円） 前年比（％） 構成比（％）
　　　　　　　　　　 広告費
媒体 2013年 2014年 2015年 2014年 2015年 2013年 2014年 2015年
(平 成 25年 ) (26年 ) (27年 ) (平 成 26年 ) (27年 ) (平 成 25年 ) (26年 ) (27年 )

総広告費 59,762 61,522 61,710 102.9 100.3 100.0 100.0 100.0
マスコミ四媒体広告費 28,935 29,393 28,699 101.6 97.6 48.4 47.8 46.5
新聞 6,170 6,057 5,679 98.2 93.8 10.3 9.8 9.2
雑誌 2,499 2,500 2,443 100.0 97.7 4.2 4.1 4.0
ラジオ 1,243 1,272 1,254 102.3 98.6 2.1 2.1 2.0
テレビメディア 19,023 19,564 19,323 102.8 98.8 31.8 31.8 31.3
地上波テレビ 17,913 18,347 18,088 102.4 98.6 30.0 29.8 29.3
衛星メディア関連 1,110 1,217 1,235 109.6 101.5 1.8 2.0 2.0
インターネット広告費 9,381 10,519 11,594 112.1 110.2 15.7 17.1 18.8
媒体費 7,203 8,245 9,194 114.5 111.5 12.1 13.4 14.9
広告制作費 2,178 2,274 2,400 104.4 105.5 3.6 3.7 3.9
プロモーションメディア広告費 21,446 21,610 21,417 100.8 99.1 35.9 35.1 34.7
屋外 3,071 3,171 3,188 103.3 100.5 5.1 5.1 5.2
交通 2,004 2,054 2,044 102.5 99.5 3.4 3.3 3.3
折込 5,103 4,920 4,687 96.4 95.3 8.5 8.0 7.6
ＤＭ 3,893 3,923 3,829 100.8 97.6 6.5 6.4 6.2
ﾌﾘｰﾍﾟｰﾊﾟｰ･ﾌﾘｰﾏｶﾞｼﾞﾝ 2,289 2,316 2,303 101.2 99.4 3.8 3.8 3.7
ＰＯＰ 1,953 1,965 1,970 100.6 100.3 3.3 3.2 3.2
電話帳 453 417 334 92.1 80.1 0.8 0.7 0.5
展示・映像ほか 2,680 2,844 3,062 106.1 107.7 4.5 4.6 5.0

（注）2014年より、テレビメディア広告費は「地上波テレビ＋衛星メディア関連」とし、2012年に遡及して集計した。




日本の広告費推定範囲
総　広　告　費 日本国内に投下された年間（1～12月）の広告費

マスコミ四媒体広告費 新聞、雑誌、ラジオ、テレビメディアのマスコミ四媒体に投下された広告費

新聞 全国日刊紙、業界紙の広告料および新聞広告制作費

雑誌 全国月刊誌、週刊誌、専門誌の広告料および雑誌広告制作費

ラジオ 全国民間放送の電波料および番組制作費とラジオCM制作費［注、事業費は含まない］

テレビメディア 次のテレビメディアの広告費

地上波テレビ 全国民間放送地上波テレビの電波料および番組制作費とテレビCM制作費［注、事業費は含まない］

衛星メディア関連 衛星放送、ＣＡＴＶなどに投下された広告費（媒体費および番組制作費)

インターネットサイトやアプリ上の広告掲載費および広告制作費
インターネット広告費
（バナー広告等の制作費および企業ホームページの内、商品/サービス・キャンペーン関連の制作費）

プロモーションメディア広告費 次のプロモーションメディアの広告費

屋外 広告板、ネオン、屋外ビジョン等屋外広告の制作費と掲出料

交通 交通広告の掲出料

折込 全国の新聞に折り込まれたチラシの折込料

ＤＭ ダイレクト･メールに費やされた郵便料・配達料

ﾌﾘｰﾍﾟｰﾊﾟｰ・ﾌﾘｰﾏｶﾞｼﾞﾝ フリーペーパー・フリーマガジンの広告料

ＰＯＰ POP(店頭販促物)の制作費

電話帳 電話帳広告の掲出料

展示・映像ほか 展示会、博覧会、PR館等の制作費、シネアド･ビデオなどの制作費と上映費など

---

 表３ 媒体別広告費（2005 年～2015 年）

<改 定 前 > 広 告 費 〈 第 2次 改 定 〉
　　　　　　　　　　 　 広告費
媒体 2005年 06年 05年 06年 07年 08年 09年 10年 11年 12年 13年
(平成17年) (18年 ) (17年 ) (18年 ) (19年 ) (20年 ) (21年 ) (22年 ) (23年 ) (24年 ) (25年 )

総広告費 59,625 59,954 68,235 69,399 70,191 66,926 59,222 58,427 57,096 58,913 59,762
マスコミ四媒体広告費 36,511 35,778 37,408 36,668 35,699 32,995 28,282 27,749 27,016 27,796 27,825
新聞 10,377 9,986 10,377 9,986 9,462 8,276 6,739 6,396 5,990 6,242 6,170
雑誌 3,945 3,887 4,842 4,777 4,585 4,078 3,034 2,733 2,542 2,551 2,499
ラジオ 1,778 1,744 1,778 1,744 1,671 1,549 1,370 1,299 1,247 1,246 1,243
地上波テレビ 20,411 20,161 20,411 20,161 19,981 19,092 17,139 17,321 17,237 17,757 17,913
衛星メディア関連広告費 487 544 487 544 603 676 709 784 891 1,013 1,110
インターネット広告費 2,808 3,630 3,777 4,826 6,003 6,983 7,069 7,747 8,062 8,680 9,381
SP広告費/ﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝﾒﾃﾞｨｱ広告費 19,819 20,002 26,563 27,361 27,886 26,272 23,162 22,147 21,127 21,424 21,446
屋外 2,646 2,738 3,806 3,946 4,041 3,709 3,218 3,095 2,885 2,995 3,071
交通 2,432 2,505 2,463 2,539 2,591 2,495 2,045 1,922 1,900 1,975 2,004
折込 4,798 4,809 6,649 6,662 6,549 6,156 5,444 5,279 5,061 5,165 5,103
ＤＭ 3,447 3,495 4,314 4,402 4,537 4,427 4,198 4,075 3,910 3,960 3,893
ﾌﾘｰﾍﾟｰﾊﾟｰ・ﾌﾘｰﾏｶﾞｼﾞﾝ 2,835 3,357 3,684 3,545 2,881 2,640 2,550 2,367 2,289
ＰＯＰ 1,782 1,845 1,782 1,845 1,886 1,852 1,837 1,840 1,832 1,842 1,953
電話帳 1,192 1,154 1,192 1,154 1,014 892 764 662 583 514 453
展示・映像ほか 3,522 3,456 3,522 3,456 3,584 3,196 2,775 2,634 2,406 2,606 2,680
（注）　2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改定した（第2次）。




広告費（億円）
　　　　　　　　　　 　 広告費
媒体 2012年 13年 14年 15年
(平成24年) (25年 ) (26年 ) (27年 )

総広告費 58,913 59,762 61,522 61,710
マスコミ四媒体広告費 28,809 28,935 29,393 28,699
新聞 6,242 6,170 6,057 5,679
雑誌 2,551 2,499 2,500 2,443
ラジオ 1,246 1,243 1,272 1,254
テレビメディア 18,770 19,023 19,564 19,323
地上波テレビ 17,757 17,913 18,347 18,088
衛星メディア関連 1,013 1,110 1,217 1,235
インターネット広告費 8,680 9,381 10,519 11,594
SP広告費/ﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝﾒﾃﾞｨｱ広告費 21,424 21,446 21,610 21,417
屋外 2,995 3,071 3,171 3,188
交通 1,975 2,004 2,054 2,044
折込 5,165 5,103 4,920 4,687
ＤＭ 3,960 3,893 3,923 3,829
ﾌﾘｰﾍﾟｰﾊﾟｰ・ﾌﾘｰﾏｶﾞｼﾞﾝ 2,367 2,289 2,316 2,303
ＰＯＰ 1,842 1,953 1,965 1,970
電話帳 514 453 417 334
展示・映像ほか 2,606 2,680 2,844 3,062
（注）2014年より、テレビメディア広告費は「地上波テレビ＋衛星メディア関連」と区分し、2012年に遡及して集計した。

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 表４ 業種別広告費（マスコミ四媒体広告費、衛星メディア関連は除く）

広告費（千万円） 前年比（％） 構成比（％）
2013年 2014年 2015年 2014年 2015年 2013年 2014年 2015年
(平 成 25年 ) (26年 ) (27年 ) (平 成 26年 ) (27年 ) (平 成 25年 ) (26年 ) (27年 )

1. エ ネ ル ギ ー ・ 素 材 ・ 機 械 2,490 2,560 2,664 102.8 104.1 0.9 0.9 1.0
2. 食 品 27,209 26,350 27,069 96.8 102.7 9.8 9.4 9.9
3. 飲 料 ・ 嗜 好 品 20,688 21,096 19,373 102.0 91.8 7.4 7.5 7.1
4. 薬 品 ・ 医 療 用 品 14,745 14,992 14,647 101.7 97.7 5.3 5.3 5.3
5. 化 粧 品 ・ ト イ レ タ リ ー 27,985 29,551 28,426 105.6 96.2 10.1 10.5 10.3
6. フ ァ ッ シ ョ ン ・ ア ク セ サ リ ー 11,732 11,382 11,067 97.0 97.2 4.2 4.0 4.0
7. 精 密 機 器 ・ 事 務 用 品 2,834 3,050 3,347 107.6 109.7 1.0 1.1 1.2
8. 家 電 ・ AV機 器 5,533 5,926 5,444 107.1 91.9 2.0 2.1 2.0
9. 自 動 車 ・ 関 連 品 16,710 17,277 15,380 103.4 89.0 6.0 6.1 5.6
10. 家 庭 用 品 6,856 7,242 6,714 105.6 92.7 2.5 2.6 2.4
11. 趣 味 ・ ス ポ ー ツ 用 品 10,227 9,414 7,951 92.1 84.5 3.7 3.3 2.9
12. 不 動 産 ・ 住 宅 設 備 11,503 11,804 11,209 102.6 95.0 4.1 4.2 4.1
13. 出 版 8,988 8,769 8,486 97.6 96.8 3.2 3.1 3.1
14. 情 報 ・ 通 信 24,332 26,091 27,433 107.2 105.1 8.8 9.3 10.0
15. 流 通 ・ 小 売 業 19,273 19,374 18,984 100.5 98.0 6.9 6.9 6.9
16. 金 融 ・ 保 険 16,762 16,437 15,973 98.1 97.2 6.0 5.8 5.8
17. 交 通 ・ レ ジ ャ ー 20,976 21,172 21,635 100.9 102.2 7.6 7.5 7.9
18. 外 食 ・ 各 種 サ ー ビ ス 14,229 14,504 14,638 101.9 100.9 5.1 5.2 5.3
19. 官 公 庁 ・ 団 体 3,149 3,380 3,296 107.3 97.5 1.1 1.2 1.2
20. 教 育 ・ 医 療 ｻｰﾋﾞｽ・ 宗 教 8,069 7,717 7,342 95.6 95.1 2.9 2.7 2.7
21. 案 内 ・ そ の 他 3,960 3,672 3,562 92.7 97.0 1.4 1.3 1.3
合計 278,250 281,760 274,640 101.3 97.5 100.0 100.0 100.0




1. エ ネ ル ギ ー ・ 素 材 ・ 機 械 電力、ガス、ガソリン、紙、鉄鋼、化学材料、農業機器、建設・土木機器、工作機器、店舗用機材など

2. 食 品 乳製品、肉製品、調味料、パン、菓子、健康・美容食品、サプリメント、加工食品など

3. 飲 料 ・ 嗜 好 品 アルコール飲料、非アルコール飲料、タバコなど

4. 薬 品 ・ 医 療 用 品 医薬品、医療用品、ドリンク剤、メガネなど

皮膚・毛髪用など化粧品全般、化粧用具、シャンプー＆リンス、かみそり・替刃、電動歯ブラシ、歯磨、
5. 化 粧 品 ・ ト イ レ タ リ ー
石けん、洗剤、洗濯用剤、生理用品、紙おむつなど

6. フ ァ ッ シ ョ ン ・ ア ク セ サ リ ー 衣料品、生地、身回繊維品、靴、バッグ、傘、貴金属・アクセサリーなど

7. 精 密 機 器 ・ 事 務 用 品 時計、カメラ・デジタルカメラなど光学機器、事務用品、文房具など

厨房用・家事用・冷暖房用電気機器、音声・映像機器（デジタルビデオカメラ含む）、照明器具、電気理
8. 家 電 ・ AV機 器
容・美容器具など

9. 自 動 車 ・ 関 連 品 自動車、オートバイ・スクーター、自転車、モーターボート、タイヤ、カーナビゲーションなど

10. 家 庭 用 品 石油・ガス機器、寝具、インテリア、家具、仏具、台所用品、殺虫・防虫剤、芳香・消臭剤など

趣味用品、ゲーム機・ソフト、音声・映像ソフト、園芸用品、ペットフード、パチンコ・パチスロ機、ス
11. 趣 味 ・ ス ポ ー ツ 用 品
ポーツ用品など
宅地・住宅など土地・建物、建材、トイレ・浴槽・厨房ユニット・太陽光発電・給湯システムなど住宅付
12. 不 動 産 ・ 住 宅 設 備
属設備

13. 出 版 新聞、雑誌、書籍、語学教材、他の刊行物

コンピュータ・関連品、コンピュータソフト、携帯電話機、携帯情報端末、電話サービス、通信サービ
14. 情 報 ・ 通 信
ス・インターネット、WEBコンテンツ、オンラインショップ、オンラインゲーム、放送など

15. 流 通 ・ 小 売 業 百貨店、スーパー、コンビニエンスストア、通信販売、量販店、ショッピングセンター、他の小売店など

銀行、証券、保険、消費者金融、クレジットカード、電子マネー、宝くじ、インターネットバンキングな
16. 金 融 ・ 保 険
ど

17. 交 通 ・ レ ジ ャ ー 交通、旅行・宿泊、スポーツ・レジャー施設、公営レース、映画・コンサート・各種イベントなど

飲食業、宅配・引越便、美容、レンタル、人材派遣、結婚情報、セキュリティサービス、法律相談、かつ
18. 外 食 ・ 各 種 サ ー ビ ス
らなど

19. 官 公 庁 ・ 団 体 官公庁、自治体、政党、外国官公庁、広告団体、諸団体など（単一業界の団体は各業種に分類）

20. 教 育 ・ 医 療 ｻｰﾋﾞｽ・ 宗 教 学校、予備校・学習塾、各種学校、通信教育、医療機関、医療・介護サービス、シルバー施設、宗教など

21. 案 内 ・ そ の 他 案内広告（新聞、雑誌）、臨時もの、連合広告、企業グループなど

---

 表５ 業種別 マスコミ四媒体別広告費（2015 年、衛星メディア関連は除く）
(千万円、％)
新聞 雑誌 ラジオ 地上波テレビ 四媒体合計
広告費 構成比 前年比 広告費 構成比 前年比 広告費 構成比 前年比 広告費 構成比 前年比 広告費 構成比 前年比
1. エ ネ ル ギ ー ・ 素 材 ・ 機 械 565 1.0 80.6 127 0.5 85.8 257 2.1 97.0 1,715 0.9 118.6 2,664 1.0 104.1
2. 食 品 6,307 11.1 107.5 1,334 5.5 98.5 944 7.5 93.7 18,484 10.2 102.0 27,069 9.9 102.7
3. 飲 料 ・ 嗜 好 品 1,864 3.3 86.0 1,259 5.1 95.3 585 4.7 103.5 15,665 8.7 91.9 19,373 7.1 91.8
4. 薬 品 ・ 医 療 用 品 1,745 3.1 96.1 663 2.7 86.2 1,024 8.2 101.3 11,215 6.2 98.4 14,647 5.3 97.7
5. 化 粧 品 ・ ト イ レ タ リ ー 2,981 5.2 87.5 3,025 12.4 98.3 377 3.0 90.2 22,043 12.2 97.3 28,426 10.3 96.2
6. フ ァ ッ シ ョ ン ・ ア ク セ サ リ ー 1,254 2.2 90.9 6,517 26.7 98.7 86 0.7 114.7 3,210 1.8 96.5 11,067 4.0 97.2
7. 精 密 機 器 ・ 事 務 用 品 644 1.1 89.7 1,096 4.5 109.7 66 0.5 101.5 1,541 0.9 121.5 3,347 1.2 109.7
8. 家 電 ・ AV機 器 452 0.8 79.6 636 2.6 96.1 130 1.0 87.8 4,226 2.3 92.9 5,444 2.0 91.9
9. 自 動 車 ・ 関 連 品 1,345 2.4 86.7 872 3.6 95.2 1,072 8.5 102.1 12,091 6.7 87.9 15,380 5.6 89.0
10. 家 庭 用 品 1,083 1.9 88.4 535 2.2 99.6 210 1.7 96.3 4,886 2.7 92.9 6,714 2.4 92.7
11. 趣 味 ・ ス ポ ー ツ 用 品 937 1.6 86.8 1,338 5.5 97.2 226 1.8 93.8 5,450 3.0 81.1 7,951 2.9 84.5
12. 不 動 産 ・ 住 宅 設 備 2,590 4.6 92.4 744 3.0 97.9 622 5.0 94.1 7,253 4.0 95.7 11,209 4.1 95.0
13. 出 版 5,202 9.2 95.1 255 1.0 100.0 721 5.8 109.2 2,308 1.3 96.8 8,486 3.1 96.8
14. 情 報 ・ 通 信 3,382 5.9 99.0 970 4.0 92.0 641 5.1 84.6 22,440 12.4 107.6 27,433 10.0 105.1
15. 流 通 ・ 小 売 業 6,738 11.9 91.2 1,004 4.1 97.8 830 6.6 106.8 10,412 5.8 102.3 18,984 6.9 98.0
16. 金 融 ・ 保 険 2,150 3.8 101.4 573 2.3 98.1 870 6.9 96.9 12,380 6.8 96.5 15,973 5.8 97.2
17. 交 通 ・ レ ジ ャ ー 9,122 16.1 93.7 1,870 7.7 104.8 955 7.6 98.2 9,688 5.4 111.6 21,635 7.9 102.2
18. 外 食 ・ 各 種 サ ー ビ ス 1,984 3.5 95.3 542 2.2 100.7 1,707 13.6 101.9 10,405 5.8 101.9 14,638 5.3 100.9
19. 官 公 庁 ・ 団 体 1,278 2.2 92.3 260 1.1 89.0 766 6.1 93.2 992 0.5 112.6 3,296 1.2 97.5
20. 教 育 ・ 医 療 ｻｰﾋﾞｽ・ 宗 教 2,273 4.0 89.9 764 3.1 86.3 426 3.4 106.5 3,879 2.1 99.3 7,342 2.7 95.1
21. 案 内 ・ そ の 他 2,894 5.1 91.4 46 0.2 79.3 25 0.2 78.1 597 0.3 144.2 3,562 1.3 97.0
合 計 56,790 100.0 93.8 24,430 100.0 97.7 12,540 100.0 98.6 180,880 100.0 98.6 274,640 100.0 97.5



表６ 業種別広告費（2004 年～2015 年、衛星メディア関連は除く）

<改 定 前 > 広 告 費 （ 千 万 円 ） 〈 第 2次 改 定 〉
2004年 05年 06年 07年 08年 09年 10年 11年 12年 13年 14年 15年
(平成16年) (17年 ) (18年 ) (19年 ) (20年 ) (21年 ) (22年 ) (23年 ) (24年 ) (25年 ) (26年 ) (27年 )

1. エ ネ ル ギ ー ・ 素 材 ・ 機 械 4,726 5,012 5,621 6,409 4,874 3,272 3,429 2,724 2,624 2,490 2,560 2,664
2. 食 品 30,177 30,237 29,893 29,933 30,145 28,850 28,804 26,619 28,329 27,209 26,350 27,069
3. 飲 料 ・ 嗜 好 品 28,769 28,224 27,651 26,374 24,685 22,701 21,786 19,621 20,987 20,688 21,096 19,373
4. 薬 品 ・ 医 療 用 品 17,692 18,451 17,791 18,288 18,367 16,333 14,597 14,354 14,847 14,745 14,992 14,647
5. 化 粧 品 ・ ト イ レ タ リ ー 37,913 32,601 31,932 31,145 29,380 27,591 28,792 27,687 28,783 27,985 29,551 28,426
6. フ ァ ッ シ ョ ン ・ ア ク セ サ リ ー 9,655 11,074 12,320 12,787 11,582 9,312 10,129 10,818 11,645 11,732 11,382 11,067
7. 精 密 機 器 ・ 事 務 用 品 4,746 4,085 4,236 4,465 4,080 3,073 2,942 2,630 2,886 2,834 3,050 3,347
8. 家 電 ・ AV機 器 8,245 9,076 9,192 8,503 8,188 7,056 7,337 5,449 5,412 5,533 5,926 5,444
9. 自 動 車 ・ 関 連 品 25,490 24,822 23,503 21,691 19,228 13,456 13,163 12,981 16,473 16,710 17,277 15,380
10. 家 庭 用 品 6,697 6,761 6,257 6,384 6,105 5,899 6,506 6,421 6,496 6,856 7,242 6,714
11. 趣 味 ・ ス ポ ー ツ 用 品 14,230 16,274 16,523 15,695 16,925 14,200 12,314 11,061 10,853 10,227 9,414 7,951
12. 不 動 産 ・ 住 宅 設 備 15,596 16,605 16,680 17,304 14,753 11,268 10,294 10,445 10,869 11,503 11,804 11,209
13. 出 版 15,135 14,824 14,313 13,712 11,414 9,451 9,267 8,949 9,216 8,988 8,769 8,486
14. 情 報 ・ 通 信 26,646 26,774 26,853 26,675 24,145 20,338 22,091 22,200 24,525 24,332 26,091 27,433
15. 流 通 ・ 小 売 業 25,489 25,393 23,486 22,348 21,064 19,139 18,226 18,694 20,297 19,273 19,374 18,984
16. 金 融 ・ 保 険 29,120 32,728 30,478 24,620 21,296 15,144 15,383 14,121 14,499 16,762 16,437 15,973
17. 交 通 ・ レ ジ ャ ー 28,457 28,818 28,804 28,976 26,944 23,352 21,118 19,527 21,123 20,976 21,172 21,635
18. 外 食 ・ 各 種 サ ー ビ ス 12,409 14,738 14,847 15,188 14,425 13,487 13,867 12,356 12,896 14,229 14,504 14,638
19. 官 公 庁 ・ 団 体 4,681 5,239 4,367 5,413 4,558 4,766 4,082 10,873 3,327 3,149 3,380 3,296
20. 教 育 ・ 医 療 サ ー ビ ス ・ 宗 教 13,090 13,673 12,880 11,926 10,016 8,546 8,177 7,579 7,823 8,069 7,717 7,342
21. 案 内 ・ そ の 他 8,637 8,671 9,053 9,154 7,776 5,586 5,186 5,051 4,050 3,960 3,672 3,562
合　計 367,600 374,080 366,680 356,990 329,950 282,820 277,490 270,160 277,960 278,250 281,760 274,640

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