若年層・子育て世代はアプリで物価高対策 スマートフォンアプリの利用に関するアンケートを実施

2022 年 10 月 26 日
株式会社アイリッジ



若年層・子育て世代はアプリで物価高対策
スマートフォンアプリの利用に関するアンケートを実施
地域別では西高東低傾向、20 代の 7 割がアプリのポイント・クーポンを利用
子育て世代は日々の節約に活用する一方、若年層や高齢層は贅沢品に充てる人も

株式会社アイリッジ（本社：東京都港区、代表取締役社長：小田 健太郎、東京証券取引所グロース：3917、
以下「アイリッジ」）は、スマートフォンを利用している 15〜69 歳の男女を対象に、「スマートフォンアプリ
の利用に関するアンケート調査」を実施し、調査結果をまとめましたのでお知らせします。

調査の背景
アイリッジでは店舗集客や販促を目的とした企業の O2O/OMO アプリの開発やマーケティングの支援、ファン
育成プラットフォーム「FANSHIP」導入において 300 以上の実績があります。コロナ禍で DX が進み、ポイン
トカードやクーポンをアプリに搭載する企業が増えていることを受け、最近の物価高の中での企業アプリや店舗
アプリの利用動向を調査するとともに、プッシュ通知・お知らせの利用動向やアプリストア利用動向について幅
広く調査を行いました。本リリースではその中から物価高関連の動向をピックアップしてご紹介します。

■一人あたりの所持アプリ数




所持アプリ数※は 11〜30 個が最多。10 代では 51〜75 個が、20 代では 31〜50 個が最多となるなど、年代別
では若年層ほど多くのアプリを入れている傾向が見られた。
※SNS やゲームアプリなど、企業アプリ・店舗アプリ以外も含む全体数

■店舗利用でポイントがたまるアプリの新規ダウンロード動向：性別・年代別傾向

店舗で買い物やサービス利用を
した場合にポイントがたまるアプリ
を直近 3 ヶ月の間で新規ダウンロー
ドした人は、全体平均の 35.5％に
対して、最も多い 10 代女性では
65.0％、2 位の 10 代男性で 61.1％、
3 位の 20 代男性で 59.0％だった。

こちらも 10 代・20 代でアクティ
ブな状況となっている。




株式会社アイリッジ 広報担当 Email：pr@iridge.jp TEL：03-6441-2325
■店舗利用でポイントがたまるアプリの新規ダウンロード動向：地域別傾向

地域別では 1 位が四国地方：54.5％、
2 位が中国地方：42.1％、3 位が近畿
地方：40.8％と、西日本でのポイント
機能搭載アプリ新規ダウンロード率が
高かった。

トップと 5 倍近くの差が開いた最下
位の北海道：11.8％をはじめとして北
日本では新たにダウンロードしている
人が少なく、直近のポイント機能搭載
アプリダウンロード率は西高東低の結
果となった。



■店舗利用時のポイントやクーポンの利用動向：性別・年代別傾向

直近 3 ヶ月の間に店舗で買い物やサ
ービス利用する際にアプリでポイント
やクーポンを利用したかについては、
全体平均が 58.8％。アプリのポイント
機能・クーポン機能の活用は全年代で
幅広く浸透していることがわかった。

最も利用が多かったのは 20 代男性
で 75.0％、2 位が 20 代女性で 70.5％、
3 位が 40 代男性で 65.9％という結果
だった。



■店舗利用時のポイントやクーポンの利用動向：地域別傾向


地域別では新規ダウンロードの傾向と
同様に西高東低の傾向があるが、利用
率の低い北日本でも 4 割以上の人が利
用しており、新規ダウンロードほどの
差異は見られなかった。

最も利用が根付いているのは中部地
方：64.7％となった。




株式会社アイリッジ 広報担当 Email：pr@iridge.jp TEL：03-6441-2325
■ためたポイントの使い方：年代別傾向




ためたポイントの使い方については、ある程度ためてから通常の買い物に使用する人が最多。10 代でも同じ傾
向ながら、他の世代に比べ、ある程度ためてから欲しかったものを買うのに使うという人が多い傾向が見えた。

若年層や高齢層は贅沢品（欲しかったもの）の購入に充てたり放置したりしている人がいる一方、30 代・40
代の子育て世代は都度使用にしてもためてから使用にしても日々の節約（通常の買い物）に積極的に活用してい
るというように、傾向が大きく分かれた。

■プッシュ通知で受け取りたい情報




受け取りたいプッシュ通知内容は 1 位「お得な情報（セール、クーポン）」、2 位「リマインド（ポイント期
限や有効期間通知）」、3 位「新着情報」。アプリでお得な情報を受け取りたい人、ポイントの期限切れなどで
損をしたくない人が多い様子が伺えた。


株式会社アイリッジ カスタマーサクセス部 西井 幸子（にしい さちこ）コメント
企業が顧客との関係性を構築する中でアプリは欠かせない存在となっていますが、今回の調査では、幅広い年
代で、店舗での O2O/OMO アプリ利用が普及してきていることがわかりました。また若年層ほど利用が浸透し
ており、物価高で節約志向が強まる中でも、10 代ではアプリでの CRM（顧客関係管理）が購買意欲を後押しす
るきっかけにもなっていることが見えてきました。

アプリを継続的に利用してもらい店舗やブランドへのロイヤリティを高めてもらうためには、アプリで提供す
るユーザー体験が非常に重要になります。そのためには、顧客の望む情報やベネフィットを届けていくのが大切
なのはもちろんのこと、その届け方にも注意が必要です。また、そもそもどうやってダウンロードをしてもらう
かという視点もあります。




株式会社アイリッジ 広報担当 Email：pr@iridge.jp TEL：03-6441-2325
 これらの情報を求めている企業様に向けて、今回の調査結果はアプリプッシュ通知利用動向、アプリストア利
用動向の 2 本に分けて無料のホワイトペーパーとして公開を予定しています。以下にご紹介する第一弾のアプリ
プッシュ通知動向では、1 日のうちに実際に受け取っているプッシュ通知の量や適度だと思う頻度、プッシュ通
知が多い・不要だと感じた時の行動についてなど、モバイルアプリの利用実態についてまとめています。

また、アイリッジでは「アプリ成長支援サービス」を通じて、各企業様に応じたアプリ運用の KGI/KPI や施
策優先順位の明確化、企業様が社内でアプリマーケティングの自走が出来ることを目標にしたマーケティング内
製化支援も行っています。今後もさまざまな角度から、お客様のアプリ事業を成長させ、得られる成果を最大化
するためのご支援を目指してまいります。

・ホワイトペーパーダウンロードページ
アプリプッシュ通知動向：https://www.fanship.jp/white_paper/contact_push_survey/
アプリストア利用動向：12 月頃公開予定

調査概要
調査名：スマートフォン アプリの利用に関するアンケート
対象：スマートフォンを利用している 15〜69 歳の男女
調査期間：2022 年 7 月 14 日〜2022 年 7 月 18 日
調査方法：インターネットリサーチ
有効回答数：442 名（10 代・60 代：10％ずつ /
20〜50 代：20％ずつ）

アプリ成長支援サービスの 6 つのステップ
アイリッジのアプリ成長支援サービスとは
お客様のアプリ事業を成長させ、得られる成果を最大化するための支援サービスです。ユーザーステージ定義、
シナリオ定義、ファネル/KPI 定義、セグメント一覧作成、アプリ内イベント設計、施策一覧作成の 6 つのステッ
プでアプリマーケティング設計を進め、目標設定していきます。FANSHIP のセグメント機能を活用したプッシ
ュ通知施策で新規ユーザーの翌週継続利用率 約 1.7 倍を実現した実績や、商業施設アプリにおける購買率 2.9 倍
アップ、会員ランクアップ率 3.5 倍アップなどの実績があります。
https://www.fanship.jp/app_growth/

FANSHIP（ファンシップ）とは
「FANSHIP」は、顧客を優良顧客へと育成し売上・利益を最大化するファン育成プラットフォームです。顧客
のオンライン行動履歴やオフライン行動履歴、CRM データを取得・分析して結び付きの強さ（ファンレベル）ご
とにセグメンテーションし、自社アプリや LINE などの外部プラットフォームを通じたコミュニケーションが行
えます。リテール業界や、メガバンクをはじめとする金融業界、MaaS 関連企業を中心にさまざまな業界の 300
アプリ以上に導入されています。
https://www.fanship.jp/



株式会社アイリッジ

株式会社アイリッジは、 「Tech Tomorrow：テクノロジーを活用して、わたしたちがつくった新しいサービスで、昨日より
も便利な生活を創る。 」という理念のもと、スマートフォンアプリを活用した企業の OMO（Online Merges with Offline）支
援を軸に、リテールテック、フィンテック、MaaS、VUI（音声インターフェース） 、業務支援等、幅広い領域で DX を支援し
ています。OMO 支援ではアプリの企画・開発における業界トップクラスの実績に加え、アプリマーケティングにも強みを持
ち、データに基づく施策でユーザーを優良顧客へと育成するファン育成プラットフォーム「FANSHIP」を通じて、購買促進
や CX 改善の支援を行っています。
https://iridge.jp/


※記載されている各社の会社名、サービス名、製品名等は、各社の登録商標または商標です。




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