MDM・PCマネジメントサービス「Optimal Biz」、国内外の著名な調査会社4社が発刊した2015年度の調査レポートにて、合計24部門でNo.1の評価を獲得

Press Release
2017 年 3 月 1 日
報道関係者各位
株式会社オプティム
（東証一部、コード：3694）


MDM・PC マネジメントサービス「Optimal Biz」、
国内外の著名な調査会社 4 社が発刊した 2015 年度の
調査レポートにて、合計 24 部門で No.1 の評価を獲得

IoT プラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム（以下 オプティム）は、MDM※1・
PC マネジメントサービス「Optimal Biz」が、国内外の著名な調査会社 4 社より発刊された、MDM や EMM
※2
の 2015 年度調査レポートにおいて、各調査会社が調査を実施した調査結果をオプティムにて集計した
結果、27 部門※3 のうち、合計 24 部門で 1 位の評価をいただきました。これにより、「Optimal Biz」が国内
において、最も安心かつ安全で、お客様に選ばれている MDM・EMM サービスであることが複数の調査
会社により証明されました。




このたび「Optimal Biz」が合計 24 の部門で 1 位の評価を獲得できたのは、マルチ OS 対応・豊富な機
能・万全なサポート体制により、業種や会社規模を問わず、さまざまなお客様にご採用いただいた結果と
考えています。さらにこの結果は、「Optimal Biz」の製品コンセプト、機能をご理解いただき、スマートデバ
イスの管理・活用を考えられているお客様へ「Optimal Biz」をご提案いただいている販売代理店・パートナ
ー様のご支援の結果でもあります。オプティムは、このたびの結果を受け、より一層お客様が安心してモ
バイルデバイスや PC を管理し、業務・教育に活用できるとともに、これまで以上にお客様からの声を取り
入れ、MDM・EMM 市場を牽引して参ります。

■オプティムによる集計対象の条件について
集計対象とした調査会社ならびに、集計対象の調査レポート、調査部門は以下の条件になります。

◆集計対象調査会社
・ IDC Japan 株式会社※4（以下 IDC Japan）
・ 株式会社テクノ・システム・リサーチ※5（以下 テクノ・システム・リサーチ）
・ 株式会社富士キメラ総研※6（以下 富士キメラ総研）
・ 株式会社ミック経済研究所※7（以下 ミック経済研究所）
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◆集計対象調査レポート・集計対象調査部門の条件
・ 集計対象とした調査会社が発刊した調査レポートであること。
・ MDM もしくは EMM の調査レポートであること。
・ 2015 年度の調査レポートかつ、集計値が 2015 年度の実績値であること。
・ SaaS もしくは SaaS＋ASP での調査であること。

■集計対象一覧
連続 No.1
調査会社 集計対象調査レポート 集計対象調査部門
達成年数
国内エンタープライズ
モビリティ管理
ソリューション市場シェア、 3 年連続 No.1
1 IDC Japan ベンダー別売上額実績※8
2015 年：モビリティニーズ （2013-2015）
の多様化がベンダーの
成長を加速

2 メーカーシェア売上金額内訳※9 -

メーカーシェア 2 年連続 No.1

---

出荷ライセンス数内訳※10 （2014-2015）
ユーザー規模別売上状況 99 人
4 2015 PC 資産管理 -
テクノ・システム・ 以下※11
モバイル管理市場の
リサーチ ユーザー規模別売上状況
5 マーケティング分析 -
100〜999 人以下※11
ユーザー規模別売上状況
6 -
1,000 人以上※11

7 提供方式別売上状況 SaaS※12 -


8 2016 ネットワーク 市場占有率＜数量＞※13 -
セキュリティ
富士キメラ総研
ビジネス調査総覧
9 «上巻：市場編» 市場占有率＜金額＞※14 -

MDM 出荷 ID 数（SaaS・ASP 含 4 年連続 No.1

---

む） （2012-2015）※16

MDM 出荷金額（SaaS・ASP 含 2 年連続 No.1

---

む） （2014-2015）

4 年連続 No.1
12 コラボ･コンテンツ･ SaaS・ASP 型 MDM 出荷 ID 数
（2012-2015）※16
ミック経済研究所 モバイル
市場展望 2016 年度※15 2 年連続 No.1
13 SaaS・ASP 型 MDM 出荷金額
（2014-2015）

モバイル OS 別 MDM 出荷金額 3 年連続 No.1

---

iOS （2013-2015）※17

モバイル OS 別 MDM 出荷金額 3 年連続 No.1

---

Windows （2013-2015）※17
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3 年連続 No.1
16 公共向け MDM 売上高実績
（2013-2015）※17
3 年連続 No.1
17 学校向け MDM 売上高推移
（2013-2015）※16
2 年連続 No.1
18 公益事業向け MDM 売上高実績
（2014-2015）
サービス業向け MDM 売上高
19 -
実績
4 年連続 No.1
20 通信向け MDM 売上高実績
（2012-2015）※16
2 年連続 No.1
21 製造業向け MDM 売上高実績
（2014-2015）
大手（従業員 1,000 人以上）企業 3 年連続 No.1

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向け MDM 売上高実績 （2013-2015）※16
中堅（1,000 人未満）企業向け
23 -
MDM 売上高実績

24 SMB（100 人未満）売上高実績 -

■IDC とは
International Data Corporation（IDC）は、IT および通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサー
ビス、イベントを提供するグローバル企業です。50 年以上にわたり、IDC は、世界中の企業経営者、IT 専
門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な
情報やコンサルティングを提供してきました。現在、110 か国以上を対象として、1,100 人を超えるアナリ
ストが、世界規模、地域別、国別での市場動向の調査・分析および市場予測をおこなっています。

■テクノ・システム・リサーチとは
テクノ・システム・リサーチ（TSR）とは、各種マーケティング・リサーチおよび経済図書出版、マーケティ
ング・コンサルティングを行う会社です。主にマルチクライアントリポート（自主企画調査リポート）、定点観
測リポート、個別対応リサーチの形態でマーケットリサーチデータを提供しています。

■富士キメラ総研とは
富士キメラ総研とは、市場調査（フィールドリサーチ中心）に長年に亘る実績を持ち、情報の質やリアル
タイムなデータの収集・調査力に強みを持つ会社です。特に先端技術市場の調査に特化しており、IT イン
テリジェンスが高度化する中で On the information edge（最先端情報で優位に立つ）を目指した実態調査
とコンサルティングを提供しています。

■ミック経済研究所とは
ミック経済研究所とは、1991 年に設立されてから 25 年に渡って IT およびネットの分野に注力した市場
調査を実施し、その結果を発刊している独立系市場調査機関です。同社は、7,000 法人のパネラーをデー
タベース化しており、ターゲットを絞った精度の高い調査の実施や、アンケート調査について 40～50%の
回収率保証など、マーケティングの基礎データとして質の高いレポートを発刊しています。その信頼度か
ら、企業自身および製品に対する顧客からの評価結果として、同社の調査報告書が情報・通信業におい
て数多く引用されています。
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■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策をサ
ポートする MDM・EMM サービスであり、Web ブラウザー上から簡単にモバイル端末や PC を一括管理
できます。また、Zone Management や機器検出技術といった特許技術を組み込んだ他社にはない独自
機能、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚
化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理用画面などを「Optimal Biz」の強み
にサービスの展開を図っています。

詳しくは下記 Web サイトをご覧ください。
https://www.optimalbiz.jp




※1 MDM：Mobile Device Management（モバイルデバイス管理）の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリテ
ィをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う
企業向けサービス。
※2 EMM：Enterprise Mobility Management（企業モビリティ管理）の略。MDM・MAM・MCM（デバイス・アプリケーション・
コンテンツ）の包括的なセキュリティ管理機能を提供するプラットフォーム。
※3 対象の調査会社が発刊している 2015 年度の調査レポート 4 誌の集計対象調査部門の合計かつ、SaaS もしくは SaaS
＋ASP での調査部門が集計の対象となります。
※4 本社：東京都千代田区、代表取締役社長：竹内 正人、IDC Japan は IDC の日本法人となります。
※5 本社：東京都千代田区、代表者：藤田 正雄
※6 本社：東京都中央区、代表取締役社長：田中 一志
※7 本社：東京都港区、代表取締役社長：有賀 章
※8 出典：IDC Japan、「国内エンタープライズモビリティ管理ソリューション市場シェア、2015 年：モビリティニーズの多様化
がベンダーの成長を加速」（JPJ40606716）、2016 年 8 月発行、国内エンタープライズモビリティ管理クラウド型サービ
ス市場 ベンダー別 売上額実績、2013 年～2015 年。
※9 出典：テクノ・リサーチ・リサーチ、「2015-2016 年版 PC 資産管理/モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016 年
3 月発行、2015 年 メーカーシェア 売上金額内訳。
※10 出典：テクノ・リサーチ・リサーチ、「2015-2016 年版 PC 資産管理/モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016
年 3 月発行、2015 年 メーカーシェア 出荷ライセンス数内訳。
※11 出典：テクノ・リサーチ・リサーチ、「2015-2016 年版 PC 資産管理/モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016
年 3 月発行、ユーザー規模別売上状況。
※12 出典：テクノ・リサーチ・リサーチ、「2015-2016 年版 PC 資産管理/モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016
年 3 月発行、提供方式別売上状況。
※13 出典：富士キメラ総研、「2016 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧（上巻）」、2016 年 11 月発行、2015 年度市
場占有率＜数量＞。
※14 出典：富士キメラ総研、「2016 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧（上巻）」、2016 年 11 月発行、2015 年度市
場占有率＜金額＞。
※15 出典：ミック経済研究所、「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理 パッケージソフトの市場展望 2016 年度版」より、
2016 年 10 月発行。
※16 出典：ミック経済研究所、「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理 パッケージソフトの市場展望 2014 年度版」より、
2014 年 11 月発行。
※17 出典：ミック経済研究所、「コラボレーション/コンテンツ・モバイル管理 パッケージソフトの市場展望 2015 年度版」より、
2015 年 11 月発行。
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【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機
会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このよ
うな状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変え
ていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報： http://www.optim.co.jp/products
Facebook ページ： http://www.facebook.com/optimjpn
Twitter ページ： https://twitter.com/optim_jpn

【株式会社オプティムについて】
商号： 株式会社オプティム
上場市場： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL： http://www.optim.co.jp
佐賀本店： 佐賀県佐賀市与賀町 4 番 18 号
東京本社： 東京都港区海岸 1 丁目 2 番 20 号 汐留ビルディング 21 階
代表者： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立： 2000 年 6 月
資本金： 417,664,256 円
主要取引先： 株式会社インプレス、エヌ・ティ・ティ・コムウェア株式会社、株式会社 NTT ぷらら、株
式会社エヌ・ティ・ティ エムイー、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパ
ン株式会社、KDDI 株式会社、シャープ株式会社、ソースネクスト株式会社、西日本
電信電話株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信
電話株式会社、BB ソフトサービス株式会社、富士ゼロックス株式会社、
リコージャパン株式会社など（五十音順）
事業内容： ライセンス販売・保守サポートサービス（オプティマル）事業
（IoT プラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、そ
の他サービス）
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合
わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。


【本件に関する報道機関からのお問い合わせ先】
株式会社オプティム マーケティング広報担当 村上
TEL: 03-6435-8570 FAX: 03-6435-8560
E- Mail : press@optim.co.jp
Optimal Biz サービスページ : https://www.optimalbiz.jp