MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、文教市場MDMマーケットシェア43.2%を占め、No.1を獲得

Press Release
2017 年 6 月 15 日
報道関係者各位
株式会社オプティム
（東証一部、コード：3694）



MDM・PC 管理サービス「Optimal Biz」、
文教市場 MDM マーケットシェア 43.2%を占め、No.1 を獲得

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム（以下 オプティム）
は、MDM※1・PC 管理サービス「Optimal Biz」が、株式会社富士キメラ総研※2（以下 富士キメラ総研）が
2017 年 3 月に発刊した調査資料「エデュケーションマーケット 2017」にて、2015 年度文教市場 MDM マ
ーケットシェアで 43.2%を占め、No.1※3 を獲得したことを発表します。




■調査資料内容
本調査資料は、小・中・高等学校、大学、専門学校などを対象に文教市場のトレンドを調査したものです。
教育の情報化加速に向け、官民一体となって進めている教育事業の施策動向を踏まえつつ、協働学習支
援のためのシステムから、タブレット活用に欠かすことのできないセキュリティシステムまで幅広いマーケ
ティングデータが記載されています。


本調査資料内で「Optimal Biz」は、2015 年度文教市場において 43.2%の MDM マーケットシェア（金額
ベース）を獲得し、No.1 となりました。富士キメラ総研はこの結果を下記のように分析しています。

“オプティムは元来当該市場でトップシェアを有していたが、2015 年 10 月の東証一部上場以降、知名度/
ブランド力の向上によりさらなる実績拡大に成功している。教育機関におけるモバイル端末の普及を受け
文教分野への注力度を高めている。”

なお、富士キメラ総研による 2016 年度の見込値も同調査資料に掲載されており、こちらも 2015 年度と
同様にシェア No.1 だとしています※4。
Press Release
■「富士キメラ総研」とは
富士キメラ総研とは、市場調査（フィールドリサーチ中心）に長年に亘る実績を持ち、情報の質やリアル
タイムなデータの収集・調査力に強みを持つ会社です。特に先端技術市場の調査に特化しており、IT イン
テリジェンスが高度化する中で On the information edge（最先端情報で優位に立つ）を目指した実態調査
とコンサルティングを提供しています。

■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策など
を Web ブラウザー上から簡単に一括で行える MDM・PC 管理サービスです。また、Zone Management
や機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機
種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェ
ースによる管理画面なども強みとしています。

詳細は以下の Web サイトをご確認ください。
https://www.optimalbiz.jp/




※1 MDM：Mobile Device Management（モバイルデバイス管理）の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリテ
ィをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う
企業向けサービス。
※2 本社：東京都中央区、代表取締役社長：田中 一志
※3 出典：富士キメラ総研 2017 年 3 月 29 日発刊、「エデュケーションマーケット 2017」、MDM マーケットシェア（金額：
2015 年度実績）、文教市場（金額ベース）より。
※4 出典：富士キメラ総研 2017 年 3 月 29 日発刊、「エデュケーションマーケット 2017」、MDM マーケットシェア（金額：
2016 年度見込）、文教市場（金額ベース）より。
Press Release
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機
会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このよ
うな状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変え
ていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報： https://www.optim.co.jp/products
Facebook ページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitter ページ： https://twitter.com/optim_jpn

【株式会社オプティムについて】
商号： 株式会社オプティム
上場市場： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL： https://www.optim.co.jp
佐賀本店： 佐賀県佐賀市与賀町 4 番 18 号
東京本社： 東京都港区海岸 1 丁目 2 番 20 号 汐留ビルディング 21 階
代表者： 菅谷 俊二
主要株主： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立： 2000 年 6 月
資本金： 417,711,872 円
主要取引先： NTT コミュニケーションズ株式会社、株式会社 NTT ドコモ、株式会社大塚商会、キヤ
ノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI 株式会社、株式会社小松製作所、ソフト
バンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジ
ー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株
式会社など（五十音順）
事業内容： ライセンス販売・保守サポートサービス（オプティマル）事業
（IoT プラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、そ
の他サービス）
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合
わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

【本件に関する報道機関からのお問い合わせ先】
株式会社オプティム マーケティング広報担当 村上
TEL: 03-6435-8570 FAX: 03-6435-8560
E- Mail : press@optim.co.jp
Optimal Biz サービスページ : https://www.optimalbiz.jp/