地盤ネットホールディングス(株) プレスリリース

地盤改良工事せず第三者的な地盤解析に特化。地盤調査や地盤補償も。M&Aで住宅にも進出

プレスリリース情報

  • 子会社の代表取締役の異動に関するお知らせ

    ◆異動の背景 今回の異動は、今後の事業環境の変化や既存住宅市場における新たな成長機会への対応に加え、グループ経 営体制の強化と意思決定・業務執行の迅速化を図るために行うものです。地盤ネット株式会社は、当社グルー プの中期経営計画を現場で実行に移す中核事業会社として、今後一層の事業拡大と、建築・BI...

  • 地盤ネットHDが麻雀プロチーム『GROUND QUEENS』を結成-産経新聞社杯争奪麻雀女流リーグ2026参戦-

    ◆チーム名『GROUND QUEENS』について 「地に足をつけて思考し、着実に勝利を目指す知性と覚悟」という理念を込めて、このチーム名を掲げることにいたしました。華やかさの中にあるロジカルな判断力と戦略性こそが、現代の麻雀における真の強さであると私たちは考えています。そして、この価値観を大切にしな...

  • 再エネ需要拡大を追い風にエネルギー関連施設(蓄電所)向けの総合支援サービスを開始

    ◆蓄電所建設プロジェクト向け総合支援サービスの概要 系統用蓄電池を設置する蓄電所等の建設において、当社は以下の包括的なサービスを提供いたします。 ・現場測量・整地作業 :蓄電池設置に適した地盤環境の構築 ・地盤調査と解析判定 :安全性・耐久性を考慮したコンテナ基礎仕様の判定 ・防音フェンス等...

  • 点群データを活用した新サービス「3Dスキャン測量DX」の開発をスタート

    ◆新サービス開発の目的 従来の測量業務では、専門的な知見を持った技術者が二人一組で現地調査を行い、そのデータをもとに測量 図の作成を行っております。 近年の建設業界では人材不足が深刻化しており、特に測量業務のような高い専門性を持つ技術者の確保は難 しくなっております。その影響で、建築事業者が測量...

  • Guidable株式会社との業務提携に関するお知らせ

    地盤ネット社では、従来より SJS システム活用による発注業務の効率化、設計作業や CG パース作成など、内製業務の アウトソーシングを活用した業務プロセスの効率化を中心に、工務店の負担軽減を提案してまいりましたが、人材不足へ の直接的なアプローチが出来ないていない状態でした。 一方で Guida...

  • 地盤ネットとAQ Groupのタイアップが実現!リフォーム業界に先駆け「科学的な耐震測定」の提供を開始

    ◆建物の揺れを科学する AQ Group と「匠・トリプル耐震測定」のサービス提供を開始! 一般的な耐震診断は、調査員による「目視による診断」が一般的でしたが、本サービスでは更に計測器を用い た「揺れの実測」を行い「デジタル技術による見える化」までをパッケージにした、最先端の耐震診断サービス とな...

  • 大規模地震に負けない住まい作りを支援!「JIBAN相談センター」で再点検を

    大規模地震に負けない住まい作りを支援! 「JIBAN 相談センター」で再点検を 地盤ネットホールディングス株式会社(所在地:東京都新宿区、代表:荒川高広)の子会社、地盤ネット株式会社(東京都新宿区、代表:荒川高広)は、気象庁が 8 月8日夜、南海トラフの巨大地震...

  • 日本リビング保証株式会社との業務提携に関するお知らせ

    当社連結子会社の地盤ネット株式会社(本社:東京都新宿区、代表:荒川高広)は、日本リビング保証株式会社(本社:東京都新宿区、代表:安達慶高、コード:7320 東証グロース)との間で、業務提携契約を締結しましたのでお知らせいたします。 なお、本案件は適時開示基準には該当しませんが、有用な情報と判断し任意...

  • 2025年3月期-2027年3月期 中期経営計画に関するお知らせ

    中期経営計画策定の背景と目的 弊社は、業績の向上及び安定化を図り企業価値を向上させること、また、グロース市場に要求される高い成長性を市場に示すことが必要と考え、中期経営計画を策定いたしました。

  • 地盤安心マップPRO大型アップデートを実施

    ◆深刻化する災害リスクにどう備えるか 2024 年に入り、1 月 1 日の能登半島地震をはじめ、台湾の花蓮地震や四国地方の地震など各地で大きな地震が観測され、災害や地盤への関心がより一層高まっております。 今後、南海トラフ、首都直下、日本海溝・千島海溝沿い等の巨大地震発生への懸念も上昇するなか、災害...

  • デジタルツイン技術を活用した伝統的建造物の保全の取り組み

    ◆3D スキャンの実施と BIM モデリングによる図面データ化 今回の取組は、京都市都市計画局都市景観部景観政策課と連携し、京都市が伝統的建造物の一般公開施設として活用している「嵯峨鳥居本町並み保存館」を対象物件として選定いたしました。「古い建物で既存図面が無いため、万が一の際に復元が難しい」という...

  • 企業の壁を越え、住宅地盤の解析基準統一化へ 一般社団法人住宅DX推進協議会に参画

    ◆地盤ネット参画の背景と狙い 地盤はその安全性が見えづらく、住宅の安全性を左右する大きなリスクを内包しており、万が一地盤事故が発生した場合は、いくら高性能の住宅を建築していても住めなくなってしまいます。 2024 年 1 月 1 日に発生した能登半島地震においては、液状化被害が甚大なものとなり、地盤...

  • 大阪府・安治川水門のデジタルツイン化を実施 歴史的構造物をデジタルで後世へ継承

    ◆約 50 年前の既存図書類からデジタルツインを作成 地盤ネットは歴史的構造物をデジタルデータで後世に受け継いでいく、という想いのもと、公民連携による社会課題の解決と成長する大阪の実現に寄与することを目的とした「大阪府政・地域貢献企業登録制度」に登録しております。 今回の作成の背景としては、大阪府の...

  • 2025年の建築基準法改正に備え構造計算請負サービスを開始-地盤の安全性から建物の耐震性まで、一貫して考える建築へ-

    地盤ネットホールディングス株式会社(所在地:東京都新宿区、代表:新美輝夫)の子会社、地盤ネット株式会社(東京都新宿区、代表:荒川高広)は、2025 年に施行される建築基準法改正に対応するため、建築確認申請に必要な構造計算等の業務請負サービスをスタートいたします。

  • 被災しない準備を行うことが、被災地への支援につながる「地盤でつながる安心プロジェクト」をスタート

    地盤ネットホールディングス株式会社(所在地:東京都新宿区、代表:新美輝夫)の子会社、地盤ネット株式会社(東京都新宿区、代表:荒川高広)は、近年多発している自然災害による住宅被害の状況と今後の防災意識の向上を目的とし、 「地盤でつながる安心プロジェクト」を立ち上げ、ス...

  • ベトナムでBIM を活用したリノベーション工事の第1 弾が竣工

    <地盤ネット株式会社>住宅地盤の専門医として、住宅地盤の調査・解析・補償を一貫して行う「地盤安心住宅®」を展開し、培ったデータは「地盤カルテ」や「地盤安心マップ」を通じて、地盤の持つ災害リスク情報を一般の方にもわかりやすく提供しています。その他、3D パース・ウォークスルー動画によるプレゼンテーショ...

  • 当社デジタルツイン技術が、京都市で採用されました.

    ◆3D スキャン+BIM モデリング作成が鍵 図面が無い既存建築物をデジタル化し、BIM モデリングまで作成することにより、”はじめて”維持管理や修繕・改修計画が仮想でシュミレーションすることができます。 作成後は、どこを修繕したのか・どのように改修されたのか、についても BIM データに蓄積させる...

  • 「じぶんの地盤」AR版  App StoreとGoogle Playで提供開始

    1) アプリを起動すると、今いる場所の地盤安心スコアを表示します。 2) モバイル端末を起こすと自動的にカメラが起動し、映像の中に地盤安心スコアが現れます。 3) モバイル端末の傾きに応じて、100m 先、300m 先の情報が表示されます。 4) カメラの向きを左右に変えると、その方...

  • 「地盤安心マップPRO」と「スマート地盤システム」が完全連携 12月13日より新サービスを提供開始

    <地盤安心マップ®プロ新サービス概要> 「地盤安心マップ®PRO」は、2015 年 3 月より住宅・不動産・地盤に関わる全ての事業者様向けに有料サービスとして提供を開始し、2016 年 12 月現在、42 項目の地盤情報、災害、不動産情報に関する地図機能を搭載しております。今般、自然災害による地盤リ...

  • 国立研究開発法人防災科学技術研究所・白山工業株式会社と地盤の「微動探査」に関する産学共同研究を締結

    さらに、微動探査では地盤に加えて既存建物の固有周期を調べることが可能であるため、中古住宅の地盤状況や地震に対する揺れやすさの個別宅地における評価や、建物と地盤の卓越周期を評価できることから、今後流通が促進される既存住宅の地盤評価など活用についての研究を進めてまいります。既存住宅の宅地と地盤評価に基づ...