MN-166のALSを適応とする臨床治験に関するアブストラクトの米国神経学会第69回年次総会における発表採択のお知らせ

2017 年 2 月 8 日




各位
MediciNova, Inc.
代表取締役社長兼 CEO
岩城 裕一
コード番号： 4875 東証JASDAQ
問合わせ先：東京事務所代表 副社長
岡島 正恒
電話番号： 03-3519-5010
E-mail： info@medicinova.com

MN-166 の ALS を適応とする臨床治験に関するアブストラクトの
米国神経学会第 69 回年次総会における発表採択のお知らせ

2017 年 2 月 7 日 米国 ラ・ホイヤ発 - メディシノバ（MediciNova, Inc.）
（米国カリフォルニ
ア州 ラ・ホイヤ、代表取締役社長兼 CEO：岩城裕一）は、現地時間 2017 年 4 月 22 日から４
月 28 日までボストンのボストン・コンベンション・アンド・エグジビションセンターで開催さ
れる米国神経学会第 69 回年次総会において、ALS（筋萎縮性側索硬化症）を適応として現在
実施中の MN-166 の臨床治験に関して、アブストラクト（要約）がポスタープレゼンテーショ
ンに採択されたことをお知らせいたします。

「Adaptive Design Single Center Phosphodiesterase Type 4 ( PDE4 ) Inhibitor - Ibudilast
( MN-166-ALS-1201 ) Phase 1b / 2a Clinical Trial Double - Blind ( DB ) with Open Label
Extension (OLE) [ NCT02238626 ] for Amyotrophic Lateral Sclerosis ( ALS ) Patients [ 1 ] Not
Requiring Non-Invasive Ventilation ( no NIV ) up to 5 years ( Early Cohort - EC ) and [ 2 ]
Requiring Non-Invasive Ventilation ( NIV ) up to 10 years ( Advanced NIV Cohort - ANC )
from Disease Onset - Report of Clinical Trial DB, OLE and Post-Treatment Cessation Epochs
- Per-Protocol (PP) Treatment Completion Associated with Improved Survival and Post
Treatment Cessation Loss of Muscle Strength」と題したプレゼンテーションは、ポスターセッ
ションで発表されます。 2017年4月25日(火)の終日ポスターが掲示され、 午後5時30分～7時には、
治験主任責任医師であるカロライナ・ヘルスケアシステムの神経科学研究所、 神経筋/ALS・MDA
センター所長のベンジャミン・リックス・ブルックス博士が発表・説明を行います。

ALS を適応とする臨床治験について
当社は現在、初期及び進行 ALS 患者を対象とする MN-166 の治験を行っております。本治験
は、6 ヶ月間のプラセボ対照、無作為二重盲検に続き、オープンレベル(非盲検) 6 ヶ月の合計
12 ヶ月の治験です。本治験は MN-166 の安全性、認容性及び治療効果を評価しますが、治療効
果の評価には改訂版 ALS 機能評価スケール（ALS 患者の包括的な重症度指標）、呼吸機能、
筋力などの評価項目を含みます。呼吸機器のサポートを受けない ALS 患者 60 名及び NIV(非
侵襲的換気補助器）のサポートを受けている ALS 患者 60 名の、合計 120 名の患者登録を予定
しています。

ALS（筋萎縮性側索硬化症）とは
またの名をルー・ゲーリック病（著名な大リーグ野球選手が罹患したことから）と呼ばれるこの
疾病は、脳及び脊椎の神経細胞にダメージを及ぼす進行性の神経変性疾患です。このダメージに
より特定の筋肉への指令が届かなくなり、筋肉が萎縮し弱まっていきます。その結果、随意運動

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が不自由となり、病状末期には全身の運動麻痺に至り人工呼吸器などの補助が必要になります。
診断されてからの生存期間は通常2-5年と言われています。 米国ALS協会によると、現在米国に
は概そ20,000人のALS患者がおり、さらに毎年約6000人が新たに診断されているとのことです。
現在承認されている治療薬はリルゾールのみで、その効果は限定的です。出版資料によると、EU
における患者数は29,000人と見積もられています。 現在、 米国およびEUで承認されている治療薬
はリルゾールのみで、その効果は限定的です。

MN-166（イブジラスト）とは
イブジラストは、日本と韓国で、喘息及び脳梗塞発作後の症状の治療薬としてすでに25年以上使
用されています。当社はMN-166を、再発寛解型多発性硬化症を適応とする治療薬候補として、
キョーリン製薬からライセンス導入しました。その後当社は、進行型多発性硬化症及び神経症状
についての知的所有権を取得しました。 MN-166はファースト・イン・クラスの経口摂取可能な
小分子化合物で、ホスホジエステラーゼ-4及び-10の阻害剤、マクロファージ遊走阻止因子(MIF)
阻害剤で、炎症促進作用のあるサイトカイン、IL-1β、TNF-a、IL-6などを阻害する働きを有して
おり、また、反炎症性のサイトカインIL-10、神経栄養因子及びグリア細胞株由来神経栄養因子を
活性化する働きも認められています。グリア細胞の活性化を減衰し、ある種の神経症状を緩和す
ることがわかっています。前臨床研究および臨床研究において抗神経炎症作用及び神経保護作用
を有することが確認されており、 これらの作用がMN-166の神経変性疾患 （進行型多発性硬化症、
ALSなど） 各種依存症、
、 慢性神経因性疼痛などに対する治療効果の根拠と考えられております。

以上

メディシノバについて
メディシノバ（Medicinova, Inc.）は、日本内外の国際的製薬企業との提携により有望な低分子化
合物を導入し、様々な疾患領域の新規医薬品の開発を主として米国で行う公開製薬企業です。現
在当社は、進行型多発性硬化症、ALS、薬物依存（メタンフェタミン依存、オピオイド依存など）
をはじめとする多様な神経系疾患を適応とするMN-166（イブジラスト）及びNASH、肺線維症
など線維症疾患を適応とするMN-001（タイペルカスト）に経営資源を集中することを戦略とし
ております。ほかに喘息の急性発作適応のMN-221（ベドラドリン）及び固形がんを適応とする
MN-029（デニブリン）も当社のパイプラインの一部です。MN-166についてはさまざまな適応で
開発途中ですが、そのほとんどが、治験責任医師または公的、私的機関からの資金援助により行
われています。当社はさらに、戦略的提携または共同機関の資金提供を受けるべく交渉を続けて
おります。
弊社詳細につきましてはhttp://www.medicinova.jpをご覧下さい。メディシノバの所在地はアメ
リカ合衆国カリフォルニア州ラ・ホイヤ、スイート650、エグゼクティブ・スクエア4275（電話
1-858-373-1500）です。


このプレスリリースには、1995年米国民事証券訴訟改革法（The Private Securities Litigation
Reform Act of 1995）に規定される意味での「将来の見通しに関する記述」が含まれている可能
性があります。これらの記述には、MN-166、MN-001、MN-221及びMN-029の治療法の将来に
おける開発や効果に関する記述などが含まれます。これらの「将来の見通しに関する記述」に
は、そこに記述され、示されたものとは大きく違う結果または事象に導く多数のリスクまたは不
確定要素が含まれます。かかる要素としては、MN-166、MN-001、MN-221、または MN-029 を
開発するための提携先または助成金を得る可能性、当社の事業または臨床開発を行うために十分
な資金を調達する可能性、将来の臨床治験のタイミング、費用、計画など、臨床治験、製品開発
及び商品化に付随するリスクや不確定要素、FDA に対して書類を提出するタイミング、臨床開発
及び商品化のリスク、現段階の臨床治験の結果が必ずしもその後の製品開発の行方を確定するも
のではない可能性、当局の承認取得の遅延または失敗の可能性、臨床治験の資金を第三者機関に
頼ることによるリスク、商品候補に対する知的財産権に関するリスク及びかかる権利の防御・執

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行能力に関するリスク、製品候補の臨床治験または製造を依頼している第三者機関が当社の期待
通りに履行できない可能性、さらに臨床治験の開始、患者登録、完了または解析、臨床治験計画
の妥当性または実施に関連する重大な問題、規制当局への書類提出のタイミング、第三者機関と
の提携またはタイムリーな資金調達の可否などに起因する遅延及び費用増大に加え、当社が米国
証券取引委員会に提出した 2015 年 12 月期の Form10K 及びその後の 10Q、8K など届出書に記
載されているものも含め、しかしそれに限定されないその他のリスクや不確定要素があります。
したがって、「将来の見通しに関する記述」はその時点における当社の状況を述べているにとど
まり、実際の結果または成り行きは、必ずしも予想通りにはならない可能性があることにご留意
下さい。また当社には、この記述に関して、情報の修正または更新を行う義務はありません。

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