電通、アジア22カ国・地域における、2018年・2020年・2022年・2024年のオリンピック競技大会の放送権を取得

2015 年 7 月 29 日


電通、アジア 22 カ国・地域における、2018 年・2020 年・2022 年・2024 年の
オリンピック競技大会の放送権を取得


株式会社電通(本社:東京都港区、社長:石井 直、資本金:746 億 981 万円)は、社の強み
であるスポーツマーケティング事業をさらに積極的に推進していくため、国際オリンピック委
員会(IOC)からオリンピック競技大会の放送権を取得いたしました。
これは、2013 年に取得したアジア 22 カ国・地域※における 2014 年・2016 年の放送権に加
え、新たに同地域において 2018 年・2020 年・2022 年・2024 年大会の放送権を取得したもの
です。


具体的には、第 23 回オリンピック冬季競技大会(2018/韓国・ピョンチャン)
、第 32 回オ
リンピック競技大会(2020/日本・東京)、第 24 回オリンピック冬季競技大会(2022/開催地
未定)および第 33 回オリンピック競技大会(2024/開催地未定)
、のアジア 22 カ国・地域に
おける放送権で、テレビ、ラジオ、インターネットを含むすべてのメディアがその対象になり
ます。


なお、上記期間内に開催されるユースオリンピック競技大会の放送権も、取得権利の対象と
なります。


※アフガニスタン、ブルネイ、カンボジア、台湾、東ティモール、香港、インドネシア、イラン、カザフスタ

ン、キルギス、ラオス、マレーシア、モンゴル、ミャンマー、パプアニューギニア、フィリピン、シンガポ

ール、タジキスタン、トルクメニスタン、タイ、ウズベキスタン、ベトナム。(アルファベット順)



以 上





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