動画での情報収集について、視聴者と企業の間で発生しているギャップとは

2021 年 5 ⽉ 31 ⽇
株式会社シャノン
ニュースリリース



動画での情報収集について、

視聴者と企業の間で発⽣しているギャップとは

〜アンケートから読み解く動画活⽤のポイント〜

株式会社シャノン（本社：東京都港区、代表取締役社⻑：中村 健⼀郎、証券コード：3976、以
下、シャノン）は、視聴者と企業に実施した「動画での情報収集と情報提供に関するアンケー
ト」の結果を発表いたします。


■アンケートサマリー
・2019 年以前から動画活⽤は進んでいたが、2020 年に 5 割以上の企業がウェビナーを開始

・企業がもっとも公開したいコンテンツ「製品の概要」は、視聴者のニーズと⼀致

・6 割以上の視聴者が望む動画チャネルは Web サイト。⼀⽅で企業はウェビナーに注⼒

・企業の動画活⽤の課題でもっとも多いのは「費⽤対効果」


■アンケート実施の背景

コロナ禍でオフラインのマーケティング活動が制限されているいま、オンラインで顧客に情報
を提供できる動画に取り組む企業が増えてきました。
シャノンでも今後、動画施策に注⼒していくなかで「視聴者はどのような動画を求めている
か」
「ほかの企業はどのような取り組みをしているのか」を調査したいと考え、動画で製品やサー
ビスの情報収集をする視聴者と、動画で情報発信をする企業との両⽅でアンケートを実施しまし
た。
アンケート結果を通して、企業の動画活⽤で押さえたいポイントをご紹介いたします。


■「動画での情報収集と情報提供に関するアンケート」概要
■2019 年以前から動画活⽤は進んでいたが、2020 年に 5 割以上の企業がウェビナーを開始

動画チャネルを視聴する頻度ついて、視聴者にアンケートをとったところ、ウェビナーについ

ては、71.1%が「2019 年以前と⽐較して 2020 年以降は増えた」と回答しました。

YouTube チャンネルや Web サイトの動画についても「2019 年以前と⽐較して 2020 年以降は増

えた」と答えた割合はそれぞれ 60.8%、46.6%と、2020 年から各動画チャネルを視聴する頻度が

⾼まっていることがわかりました。

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 ⼀⽅、企業が動画施策に取り組みはじめた時期を調査したところ、ウェビナーは 59.8%の企業

が「2020 年」と回答しています。さらに、
「2019 年以前（7.4%)」
「2021 年（8.2%)」を合わせる

と 7 割以上の企業がウェビナーを実施しています。

また、YouTube チャンネルや Web サイトの動画についても「2019 年以前」
「2020 年」
「2021

年」の選択肢を合計すると半数以上の企業が取り組んでいます。

ただし、ウェビナーとは異なり、YouTube チャンネルや Web サイトの動画を取り組み始めた時

期については「2019 年以前」と答えた企業がもっとも多く、それぞれ 36.9％、39.3%でした。

このことから、ウェビナーについては 2020 年を機に増えたものの、それ以前からなんらかの動

画チャネルを活⽤している企業が多いことがわかりました。

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■企業がもっとも公開したいコンテンツ「製品の概要」は、視聴者のニーズと⼀致

Web サイトで視聴したい動画コンテンツについて視聴者からの回答が多かった上位 3 つは、
「製

品の概要（79.1%）「製品の詳しい使い⽅（70.4%）「事例（40.7%）
」 」 」でした。

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そこで、企業に Web サイト上で公開している（公開したい）動画コンテンツを尋ねたところ、
「製

品の概要（30.0%）「製品の詳しい使い⽅（21.2%）「事例（19.2%）
」 」 」と回答数の多い上位 3 つの

コンテンツは視聴者への設問と⼀致しました。

このことから、企業が公開している（公開したい）動画コンテンツは視聴者のニーズに合って

いることが分かりました。




■6 割以上の視聴者が望む動画チャネルは Web サイト。⼀⽅で企業はウェビナーに注⼒

今後活⽤したい動画チャネルについては、視聴者の 67.8%が「企業の Web サイト」と回答しまし

た。

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⼀⽅で、企業が今後注⼒したい動画チャネルは、「ウェビナー」が 41.0%ともっとも多くの回答

を占めています。

このことから、視聴者が企業の Web サイトで情報収集したいと考えている⼀⽅で、企業はその

要望に答えたチャネルで動画を提供できていないことが分かります。

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■企業の動画活⽤の課題でもっとも多いのは「費⽤対効果」

企業に Web サイトでの動画活⽤のデメリットについて調査したところ、もっとも多かった回答

は「費⽤対効果がわからない」で 24.4%でした。

続いて多かったのは「社内の制作リソースの確保が難しい（19.9%）「企画を⽴てるのが難しい
」

（13.4%）
」といった、継続的に動画制作を実施する際にぶつかりやすい課題です。

さらに「だれが視聴したかわからない（13.1%）「どこまで視聴したかわからない（9.6%）
」 」と

効果測定に関する課題が続きます。




■アンケート結果から読み解く、企業の動画活⽤で押さえたいポイント

視聴者と企業への 2 つのアンケートを⽐較した結果、2020 年以降、動画で製品やサービスの情

報収集をする⼈が増えており、企業もウェビナーをはじめとした動画での情報発信に注⼒してい

ます。

コロナ禍でイベントやセミナーなど対⾯での情報収集が制限され、代わりの⼿段として視聴者

は動画を活⽤し、企業も動画に取り組んでいると考えられます。

企業がもっとも注⼒したい動画チャネルはウェビナーでしたが、視聴者のもっとも望む動画チャ

ネルが Web サイトであることを踏まえると、「製品の概要」「製品の詳しい使い⽅」「事例」とい

った Web サイトの動画コンテンツを充実させることも重要です。

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 しかし、動画について企業が考える課題でもっとも多かったのが「費⽤対効果」であったこと

から、企業がウェビナーに注⼒するのは、イベントやセミナーの代わりの施策として取り組んで

いるからだけではなく、ほかの動画チャネルと⽐較して、参加率やその後の商談化率など費⽤対

効果を計測しやすいメリットがあることが推測されます。



■株式会社シャノンについて
シャノンは、クラウドテクノロジーをコアに、企業のマーケティング課題を解決する製品・ソ
リューション・サービスを提供しています。イベント、セミナー、マーケティングオートメーシ
ョン、デジタルとアナログを組み合わせるデジアナマーケティングなどを実現するシャノンのマ
ーケティング⽀援システムは、⾦融、IT・通信、製造業など業種を問わず、⼤規模から中規模ま
で多様なシーンでご利⽤いただいています。


社名商号 株式会社シャノン（英⽂：SHANON Inc.）
証券コード 3976（東証マザーズ）
設⽴ 2000 年 8 ⽉
資本⾦ 4 億 4784 万円（2020 年 1 ⽉末現在）
代表者 代表取締役社⻑ 中村 健⼀郎（なかむら けんいちろう）
所在地 東京都港区三⽥ 3-13-16 三⽥ 43MT ビル 4 階
事業内容 クラウド型マーケティングソリューションの企画・開発・販売・サポート
マーケティングにかかわるコンサルティングおよびサービスの提供
URL https://www.shanon.co.jp/



■本件に関するお問い合わせ先
株式会社シャノン マーケティング部
TEL：03-6743-1565
E-mail：marketing@shanon.co.jp


■報道関係者からのお問い合わせ先
シャノン PR 事務局（イニシャル内） 担当：⼩野・⼩⼭・根本
TEL：03-5572-6316
FAX：03-5572-6065
E-mail：shanon@vectorinc.co.jp

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