MEMS加速度センサーの販売開始（米国MEMSIC Inc.との代理店契約を締結）

SHINDEN HIGHTEX CORPORATION
6F, KDX Ginza East Building 3-7-2 IRIFUNE CHUO-KU,
Building.., 3 KU,
TOKYO, 104-0042 JAPAN
TEL 81-3
3-3537-0101 FAX 81-3-3
0101 3537-0202



NEWS RELEASE
平成 29 年 5 月 31 日


各 位


シンデン･ハイテックス株式会社



MEMS 加速度センサーの販売開始
加速度センサーの販売開始

（米国 MEMSIC Inc.との代理店契約を締結）
Inc.


シンデン･ハイテックス株式会社（本社：東京都
シンデン･ハイテックス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：鈴木 淳、
（本社：東京都 区、代表取締役 鈴木
以下「シンデン・ハイテックス
以下「シンデン・ハイテックス
シンデン・ハイテックス」 コード番号：3131 ジャスダック）は、AMR 磁気セン
サーと独自の熱検知方式による MEMS 加速度センサーなどを提供するセンサー専業メーカー
である MEMSIC Inc.（本社：米国マサチューセッツ
（本社： マサチューセッツ州、
マサチューセッツ 社長：
：Yang Zhao、
、以下 MEMSIC」
「 ）
との間で販売代理店契約を締結いたしました。
との間で販売代理店契約を締結いたしました。




MEMSIC について http://www.memsic.com）
について（http://www.memsic.com

MEMSIC は、MEMS 技術をシステムインテグレーションおよびアルゴリズムを組合せる
MEMS 技術をシステムインテグレーションおよびアルゴリズムを組合せる
アルゴリズムを組合せること
により、産業分野、自動車関連、航空電子関連、医療機器関連及び民生用と広範囲な
により、産業分野、自動車関連、航空電子関連、医療機器関連及び民生用と広範囲な
アプリケーション向けに世界クラスの製品開発ができるセンシングソリューションを
アプリケーション向けに世界クラスの製品開発ができるセンシングソリューションを
提供いたします。また、他にもフローセンサー、電流センサー、
提供いたします。また、他にもフローセンサー、電流センサー、慣性測定ユニット
。また、他にもフローセンサー、電流センサー、慣性測定ユニット
および傾斜計ユニットも提供いたします
および傾斜計ユニットも提供いたします
傾斜計ユニットも提供いたします。
（製品使用分野）
製品使用分野）
●自動車 ：エアバック、盗難制御、姿勢制御、照明方向制御、タイヤ回転方向
検出、燃料計指示誤差補正、e-parking brake、二輪転倒検知、
バックミラー補正
●携帯電話 ：メニュー選択、画面選択・回転、歩数計、ナビゲーション、ゲーム、
回線接続・保留、ミュート、サイレントON/OFF、MP3曲選択
●ゲーム ：メニュー選択、Joy Stick、画面回転、傾斜・モーション検出
●IA ：PC、PDA、プロジェクター、DSC画面回転・水平線表示、マウス、
スマートペン
●ロボット ：加重負荷制御、姿勢制御、玩具ロボット
●安全対策 ：地震検知、ガス・石油パイプライン、エレベータ、高所作業車、
コンクリートポンプ、電動工具
●家庭製品 ：全自動洗濯機振動検出、血圧計、侵入検知、TV転倒検知、アイロン


（製品の特徴）
（製品の特徴）
●熱検知方式を採用したことにより内部に可動部が無いため、50,000Gもの
耐ショック能力のある高信頼性加速度センサー。
●低ノイズ、低消費電力、小型パッケージでワンモーションオートキャリブレーシン
機能搭載のAMR磁気センサー。
●他に電流センサー、フローセンサー、慣性測定ユニットおよび傾斜計ユニット等。




加速度センサー


磁気センサー



電流センサー


フローセンサー



各種ユニット
 シンデン・ハイテックスについて（
シンデン・ハイテックスについて https://www.shinden.co.jp）

シンデン・ハイテックスは、電子部品および製品の販売を行う専門商社です。
創業以来、数ある製品の中から専門家の目で技術、品質、仕様を見極め、顧客の
ニーズに的確に応える製品およびソリューションを提供してきました。また、商社と
しての機能を果たすと同時に、サプライチェーン・マネジメントを通じて、著しい技
術革新や日々変化する市況に柔軟に対応しています。



【本件に関する問合せ先】

シンデン・ハイテックス株式会社 東日本営業本部 （電話：03-3537-0101）


（注）本プレスリリースの記述は、作成時点において入手可能な情報に基づき作成した
ものであり、今後の様々な要因により、異なる可能性があります。


以 上