K&Oエナジーグループ(株) プレスリリース

持株会社。天然ガス開発から都市ガス供給まで一貫。輸出柱のヨウ素の生産・販売でも世界有数

プレスリリース情報

  • 2023年12月期決算説明会 ログミーFinance書き起こし記事公開のお知らせ

    2024 年2月 19 日(月)に弊社 2023 年 12 月期決算説明会を開催し、その書き起こし記事が、以下のリンク先で公開されましたのでお知らせいたします。 なお、本開示は皆様に当社グループをご理解いただくために実施するものです。

  • K&Oエナジーグループ株式会社 2023年12月期決算説明

     重点分野への積極的投資や継続的な株主還元の充実等により、持続的な成長 と中長期的な企業価値の向上を実現することを基本方針方針  資本コストを上回る資本収益性を維持するために、当該コストを定期的に把握・ 検証するとともに、財務の健全性を確保しつつ、当社にと...

  • 当社および主要子会社の役員人事に関するお知らせ

    当社および主要子会社の役員人事を下記のとおり内定しましたので、お知らせいたします。

  • 個人投資家向けIRセミナー書き起こし記事及びアーカイブス動画公開に関するお知らせ

    2023 年 11 月 25 日(土)にログミーFinance 主催の「個人投資家向け IR セミナー」へ参加し、その書き起こし記事とアーカイブ動画が以下のリンク先で公開されましたので、お知らせいたします。 なお、本開示は皆様に当社グループをご理解いただくために実施するものです。

  • 2023年12月期第2四半期決算説明会ログミーFinance書き起こし記事公開のお知らせ

    2023 年8月 21 日(月)に弊社 2023 年 12 月期第2四半期決算説明会を開催し、その書き起こし記事が、以下のリンク先で公開されましたのでお知らせいたします。 なお、本開示は皆様に当社グループをご理解いただくために実施するものです。

  • 2023年12月期 第2四半期決算説明会資料

    安定配当を基本方針としつつ、中長期の業績、株主資本配当率(DOE) 及びフリーキャッシュ・フロー等を勘案し、継続的な株主還元の充実を目指す。2023年の配当は、この考え方に基づき、業績予想も勘案の上、34円とする予定 +2円(配当方針に ...

  • 主要子会社役員の管掌等に関するお知らせ

    当社主要子会社の役員人事について、本年 2 月 13 日付でお知らせいたしましたが、当該役員の管掌等を下記のとおり内定しましたので、あらためてお知らせいたします。

  • 主要子会社の役員人事に関するお知らせ

    当社の主要子会社の役員人事を下記のとおり内定しましたので、お知らせいたします。

  • 「なのはなパイプライン」の完工及び運用開始について

    運用開始以降、設備の安定かつ効率的な運営を実現するため、JERA がなのはなパイプライン㈱から本パイプラインの運営事業を承継し、JERA が所有する発電用パイプラインと一体的に運用します。なお、なのはなパイプライン㈱は、引き続き導管設備を保有します。京葉ガス、大多喜ガス、東京電力 EPは、本パイプラ...

  • 主要子会社の役員人事に関するお知らせ

    当社の主要子会社の役員の人事異動を下記のとおり行いますので、お知らせいたします。

  • 主要子会社の役員人事に関するお知らせ

    当社の主要子会社の役員の人事異動を下記のとおり行いますので、お知らせいたします。

  • 「K&Oヨウ素株式会社」事業開始のお知らせ -世界のヨウ素メジャーを目指して-

    K&Oエナジーグループ(株)は、ヨウ素事業をコア事業として位置づけ、K&Oヨウ素(株)の株主であり、日本、アメリカ、チリ3ヶ国でヨウ素事業を推進する世界で唯一の会社である豊田通商(株)と協力してヨウ素事業のさらなる成長を目指します。 K&Oエナジーグループ(株)と豊田通商(株)は、事業パートナーと...

  • 株式会社WELMAの株式取得(完全子会社化)について

    当社グループは新規事業として、自然環境にやさしい再生可能エネルギーに注力し、地熱発電の開発・維持に実績あるWELMA社との連携により、地熱発電関連事業に参入します。さらにWELMA社の高い掘削技術を活かして当社グループの既存事業との融合を図り、当社グループのさらなる発展に努めてまいります。

  • 当社子会社による「なのはなパイプライン株式会社」の設立について

    京葉ガスと大多喜ガスは、将来にわたり天然ガスを安定的に供給するために共同出資会社を設立し、新たなパイプラインを建設することについて、本日両社で合意いたしました。 この合意内容に基づき、パイプラインを建設・運営する新会社「なのはなパイプライン株式会社」を、両社均等出資により設立いたします。